最終更新日: 2020.09.09 公開日: 2020.09.10
家計

DINKs夫婦のマネープラン。どんなところに注意すべき?

執筆者 : 柘植輝

DINKs(ディンクス)という夫婦のあり方がずいぶんと浸透してきた昨今ですが、そこに焦点を合わせたマネープランの重要性についてはあまり知られていません。そこで、今回はプロのFPの視点から、DINKs夫婦におけるマネープランの注意点について解説します。
 
柘植輝

執筆者:

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士

2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。
広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

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柘植輝

執筆者:

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士

2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。
広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

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DINKs夫婦とは

DINKs夫婦とは、共働きで子どもをもたない夫婦を指す言葉です。子どもをもたないという点において、ライフスタイルをはじめさまざまな面において子どもをもつ夫婦と異なります。そのため、DINKs夫婦においては特にその点を意識したマネープランが必要となります。

注意点(1)収支を正確に把握する

DINKs夫婦最大の特徴として、夫婦共働きでかつ子どもがいないという点が挙げられます。総収入が高く、子どもの教育費がかからないという点で経済的に余裕が生まれやすいのです。それにより、収支を特に把握していなくとも何ら不自由なく生活できてしまうということも少なくありません。
 
マネープランを立てるにあたって収支を正確に把握するのは基本中の基本です。余裕の生まれやすいDINKs夫婦だからこそ、月々の収支については特に意識したいところです。

注意点(2)毎月定額の貯蓄を意識づける

先にも述べたとおり、DINKs夫婦は双方からの安定した収入があることと子どもの教育費が不要であるがゆえに貯蓄のできていないケースが多々あります。
 
仮に毎月貯蓄ができていたとしても、金額が安定していなかったり、世帯収入に比して貯蓄額が少なかったりすることもあるでしょう。夫婦共働きで収入が安定しているとはいえ、常に一定以上の収入が保証されているわけではありません。
 
病気やけが、介護などによる突発的な支出や収入の減少は思わぬときに発生します。一度上げた生活のレベルを再び下げることは容易ではありません。収支を正確に把握するとともに、収入に応じた貯蓄を目標にして、毎月必ず一定額以上の貯蓄をするよう考えていくべきです。

注意点(3)老後の生活を充分に意識しておく

DINKs夫婦は同じ世帯収入の子どもをもつ夫婦に比べて老後に余裕を出しやすいといえます。

しかし、老後の生活は思った以上にお金がかかるものです。なぜなら、現役を引退して収入が下がっても必要な生活費は基本的に変化しないからです。むしろ、余暇が増える分、出費も増えることが多いのです。
 
特にDINKs夫婦では、地方への移住や新たな趣味などセカンドライフに重点を置く夫婦が多いです。それを踏まえ、現役のうちから老後に向けて準備をしておくことが必要です。
 
夫婦で理想とするセカンドライフのためにはどれくらいの貯えが必要になるのか考え、貯蓄だけでなく、iDeCoや保険商品、その他運用を通じてリスクヘッジを行いつつ、資産を形成していくべきです。

注意点(4)夫婦で意識を共有しておく

DINKs夫婦においては何より夫婦間での意識の共有が大切です。DINKs夫婦は双方が協力し合うことで成り立つ関係です。
 
現在のことはもちろん、将来どうしたいか、もし病気や介護など突発的な出来事により環境が変わってしまった場合にどうしていくか、しっかり話し合って意識を共有しておくのです。
 
夫婦間でしっかりと意識の共有ができていれば、DINKs夫婦におけるマネープランニングも難しいものではありません。

DINKs夫婦こそ早期のマネープランの構築を!

DINKs夫婦にとって最大の刺激となるのはお互いの存在です。より長くDINKs夫婦として幸せに過ごし続けるためにも、早めにマネープランを構築して将来について考えていくべきです。今と同じ生活の続く保証がないのは安定した収入のあるDINKsとて変わりありません。
 
DINKs夫婦はそのメリットを最大限生かし、理想のセカンドライフに応じたマネープランを構築することで、より豊かな人生を送ることができるでしょう。
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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