更新日: 2021.06.25 働き方

結婚、出産、夫の転勤。それでも妻が働くためには?

執筆者 : 下中英恵

結婚、出産、夫の転勤。それでも妻が働くためには?
家庭において夫と妻が2人とも働き、ダブルインカムとなることは、家計にとって大きなプラスとなります。
 
しかし、子育てや夫の転勤など、さまざまなライフイベントを乗り越えながら、妻が働き続けるのは、決して容易なことではありません。
 
今回は、夫婦共働きの家庭を目指すために、覚えておきたいポイントをご紹介します。
下中英恵

執筆者:下中英恵(したなかはなえ)

1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

“東京都出身。2008年慶應義塾大学商学部卒業後、三菱UFJメリルリンチPB証券株式会社に入社。

富裕層向け資産運用業務に従事した後、米国ボストンにおいて、ファイナンシャルプランナーとして活動。現在は日本東京において、資産運用・保険・税制等、多様なテーマについて、金融記事の執筆活動を行っています
http://fp.shitanaka.com/”

夫婦共働きのメリット

夫婦2人とも働くことのメリットは、大きく4つ挙げられます。
 

1.家計の収入が増える

妻が働くことでダブルインカムとなり、家計に余裕が生まれます。子育て期間中など、仕事のペースを下げてパートタイマーやフリーランスで働く人もいますが、妻が働くことで少しでも収入が増えると、毎月の貯金額を増やしたり、日々の生活が経済的に豊かになったりと、大きなメリットがあります。
 

2.どちらかが働けなくなったとき、リスクヘッジとなる

夫のみが働いている場合、もしも病気やけがで夫が働けなくなったり、夫の会社の経営が悪化して収入が減ってしまった際に、経済的に不安定な生活を送らなければなりません。妻が働くことで家計のリスクヘッジにつながり、夫の仕事のストレスや重圧も軽減されるのではないでしょうか。
 

3.女性が働いている姿を子どもに見せることができる

「いつも家にいるお母さん」ももちろんすてきですが、日本の少子高齢化や、労働人口の減少の観点などから、今後は女性も仕事を持ち、長く働くことが当たり前の時代となります。お母さんが、お父さんと同じように生き生きと仕事に取り組む姿は、子どもたちが将来を考える上で大きな刺激になると考えられます。
 

4.子育て後の妻の生きがいとなる

子育ては長くても20年くらいで、その後まだ長い人生が待っています。妻が自分の生きがいとなる仕事を持つことで、子育てが終わった後も充実した生活を送ることができるでしょう。
 

妻が働き続けるためのポイント

妻が働き続けるために重要となるのは、大きく分けて2つのポイントがあります。
 

1.仕事の選び方

子育て期間中に仕事をセーブしたり、一時休職する可能性があるため、女性の場合、専門性の高い職種や資格が必要なものを選ぶと有利です。ウェブデザイン、プログラミング、英語、医療、金融などの専門知識や、マーケティングや営業などのスキル・経験を有効に活用することもできます。自分が得意なこと、好きなことなど、自分の強みから仕事を選ぶのがポイントです。
 

2.働くスタイルの工夫

残念ながら、女性は子育てや夫の転勤などで、ずっと同じ職場で働き続けるのは難しいかもしれません。働く時間や住んでいる場所が変わっても、自分のペースで仕事を続けることができるように、リモートワークが可能な職場や、就業時間が決められていないフリーランスという働き方も選択肢に入れてみましょう。
 
新型コロナウイルスの影響により、リモートワークの普及が進んでいます。この流れに乗り、フレキシブルに働ける仕事が増えていくことが考えられるので、働くスタイルに広い選択肢を持って探してみましょう。
 

必要不可欠な家庭の協力

さらに、妻が働き続けるために重要なポイントは、「夫の協力」です。家事や子育てをしながらフルタイムで働くというのは、物理的に不可能です。妻が健康にストレスなく仕事を続けるためには、保育園の送迎、洗濯や食事の用意など、子育てや家事の分担が不可欠となります。
 
夫も仕事で忙しい場合は、家事代行サービスや子どもの送迎サービス、ベビーシッターなども活用してみましょう。このようなサービスを利用すると、お金がかかると感じる人もいるかもしれませんが、その分、妻が働いて少しでもプラスが出ているのならば利用するべきです。妻が働き続け、キャリアを中断させなければ、収入アップも見込めます。
 
いかがだったでしょうか。夫婦共働きを続けることは、決して簡単なことではありません。仕事の選択や外部サービスの利用など、さまざまな工夫をすることが重要となります。今回ご紹介した内容を参考にしながら、ぜひダブルインカムを目指していきましょう。
 
執筆者:下中英恵
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

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