気になった時が、その時です。 退職後の生活プランを考える時や、各種調査において、「不安なこと」の上位に挙げられるのは「お金」と「健康」に関することです。
今回は、そのどちらにも密接に絡む、「医療保険」について考えてみましょう。
Text：大竹麻佐子（おおたけまさこ）
CFP🄬認定者・相続診断士
ゆめプランニング笑顔相続･FP事務所 代表
証券会社、銀行、保険会社など金融機関での業務を経て現在に至る。家計管理に役立つのでは、との思いからAFP取得（2000年）、日本FP協会東京支部主催地域イベントへの参加をきっかけにFP活動開始（2011年）、日本FP協会 「くらしとお金のFP相談室」相談員（2016年）。
「目の前にいるその人が、より豊かに、よりよくなるために、今できること」を考え、サポートし続ける。
従業員向け「50代からのライフデザイン」セミナーや個人相談、生活するの観点から学ぶ「お金の基礎知識」講座など開催。
2人の男子（高3と小6）の母。品川区在住
ゆめプランニング笑顔相続･FP事務所 代表 https://fp-yumeplan.com/
目次
まず、現状把握… 加入中の保険を知る
「保険って複雑でわかりにくい」「めんどくさい」「入っていれば問題ない」
「勤務先に来ていた募集人から勧められるがまま加入」「毎月保険料を払っているけど、どんな保険かわからない」…など、保険に対して腰が引けている人も多いのではないでしょうか。
だからこそ、必要な時にきちんと使える保障を準備しておきたいものです。今一度、現在加入中の保障内容をチェックしましょう。
確認のポイントは、以下のとおり。
(1)目的は？（入院費用のカバー、大きな病気での治療費、働けない時の生活費 など）
(2)保険期間は？（〇歳まで、一生涯継続するなど）
(3)保険料の支払い期間は？（〇歳まで、退職後も支払う、一生涯支払うなど）
(4)保障内容は？（入院時の1日当たりの金額、手術の時、日数制限、通院時、一時金など）
公的医療保険制度を知る
日本の社会保険制度は、所得や家族構成に対する配慮から、負担が細分化されています。それだけに、複雑でわかりにくいものであることは否めません。
一般被保険者が医療機関窓口で支払う自己負担は3割。75歳以上の後期高齢者は、原則1割（現役並み所得者は3割）負担です。医療費が多額になった場合は、「高額療養費制度」により一定額を超えた金額が支給されます。
一般的に会社員の方は、「傷病手当金」（病気やケガのため3日連続して会社を休んだ場合、4日目以降最長1年半にわたり『標準報酬月額÷30日分』の3分の2が支給）や健保により名称も内容も異なりますが「付加給付」の支給があります。
自分がどの健康保険に加入していて、どの所得区分か、自己負担額はいくらなのかを知ることも大切です。
さらに、治療以外の差額ベッド代、食費、売店での物品購入費、付き添い家族の交通費などは、健康保険でカバーされないため、自己負担となります。
平成30年4月より、1食当たりの標準負担額は、平均460円になりました（平成28年3月までは260円、4月以降360円）。差額ベッドの平均額は、6129円（平成27年10月厚生労働省中央社会保険医療協議会報告より）です。
医療技術は、日々変化している
医療技術は、一昔前からは想像できないほど、日々スピードをあげて進化しています。
開腹手術から内視鏡手術へ、手術支援ロボット“ダ・ヴィンチ（da Vinci Surgical System）”の導入拡大などは、手術時間の短縮、体への負担減を可能にしてきました。
※インテュイティブサージカル合同会社HPより
一方、お金の面から考えると医療費負担は大きくなります。先進医療（まだ保険診療の対象に至らない先進的な医療技術等）は全額自己負担です。
保険も進化している
寿命の延びや医療技術の発展、公的医療の制度改正により、民間保険も変化しています。
入院日数の短期化により、1日の入院でも保障される保険、重度疾病の場合は日数無制限となる保険、一時金で支払われる保険、保障の範囲が拡大された保険など、その内容は多様化しています。
4日免責5日目からのタイプでは、3日間の入院の場合、保険金はでません。保障日数の限度や保険金支払い要件、保障範囲の定義など、保険会社によってもさまざまです。
現在加入の保険と理想的な保険とを比較する
「最新の医療を受けるために、先進医療特約をつけたい」「短期入院でも充実した保障がほしい」「重大疾病の時は長期入院にも備えたい」「一生涯の保障がほしい」「退職後の保険料支払いは避けたい」…。
保険会社の商品を検索すると、どれも必要な気になります。しかし、病気になるかもしれないリスクと、毎月の支出とのバランスを慎重に検討する必要があります。ここからは、個人の価値観です。プロに相談するのもよいでしょう。
最終的に、「何を優先させるか、どんな時に保険が役立つのか」を考え、判断しましょう。
リスク対策とは、起こるかもしれないことを予測し、準備しておくこと
保険の性質上、年齢があがるほど保険料は高くなります。また、病気の人は加入できなかったり、予備軍は制限されたりします。
健康診断結果を見て、不安を感じているだけでは意味がありません。病気になってからでは遅い場合もありますし、老後の生活資金を取り崩すことになるかもしれません。
長い間、対策をしてこなかったという方も、今から準備をしましょう。落ち込む前に、病気になった時の医療費の自己負担分の貯蓄計画を立ててください。
検討した結果、3日間以下の入院では保険金が出ないとしても、4日免責の保険を継続する選択もあります。その方が確実に保険料は安いはずですので、その分を4日分の医療費として準備しましょう。
不安のまま放置せず、対策を考えることが大切です。
Text：大竹麻佐子（おおたけまさこ）
CFP🄬認定者・相続診断士
ゆめプランニング笑顔相続･FP事務所 代表
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