日本人の場合、2人に1人が三大疾病で亡くなるといわれているため、医療保険につける特約としてはニーズが高いのもうなずけます。
執筆者：重定賢治（しげさだ けんじ）
ファイナンシャル・プランナー（CFP)
明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー（FP）の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。
子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。
2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai
三大疾病一時金が支払われるには
三大疾病一時金が支払われる場合、保険会社によって異なりますが、例えば次のような条件があります。
(1)がん（悪性新生物）と診断確定されたとき
(2)急性心筋梗塞で、治療を目的として20日以上の入院、または手術を受けたとき
(3)脳卒中で、治療を目的として20日以上の入院、または手術を受けたとき
ポイントは、悪性新生物と診断確定されること、20日以上の入院、手術という点です。気をつけておきたいことは、がんといえども、悪性新生物といった進行度合いの高いがんでなければ対象にならないことです。
また、急性心筋梗塞と脳卒中においては、20日以上の入院や手術がともなうものが対象となっているため、程度としては重めの症状であることも認識しておく必要があります。日本人の2人に1人が三大疾病を原因に「死亡」するわけですから、三大疾病一時金特約が想定しているのは「重い症状」です。
この点を理解しておくと、三大疾病一時金の支払事由がこのように厳しくなっているのも納得できます。悪性新生物でないがんにかかったから一時金が支払われるだろう、軽度の心筋梗塞や脳卒中になったから一時金が支払われるだろうなどの誤った認識のもと契約してしまわないよう、十分気をつけるようにしましょう。
三大疾病一時金はいくら？
医療保険に三大疾病一時金をつける場合、保障図としてはこのようなイメージになります。
保険会社によって異なりますが、三大疾病一時金は、50万円、100万円といったまとまった金額を設定することができます。この50万円や100万円の意味ですが、どのような目的を想定しておけばいいのでしょうか。
三大疾病にかかった場合の治療費はもとより、入院に向けての支度金や家族の世話・お見舞いなどの費用といった経済的な負担が想定できるでしょう。
しかし、注意したいのは、支払われる金額が、50万円、100万円といった1回限りの金額であることです。三大疾病一時金が想定しているのは「重い症状」にかかった場合です。重い症状であるため、長引けば長引くほど、治療にともなう費用や入院期間中の雑費、退院後の通院にかかる費用など、多くのお金が必要になってきます。
健康保険制度や高額療養費制度に加えて、医療保険の保障内容として入院給付金や手術給付金、通院給付金などからの支給もあるため、ある程度は賄うことができるでしょう。
これらに加え、三大疾病一時金から支給される50万円、100万円という金額をどのように活用するかをあらかじめ想定しておくことが必要になってきます。基本的に使い道は自由です。
ただ、治療や療養などが長引いた場合を考えると、三大疾病一時金としてまとまった金額を受け取る形式よりも入院給付金の日額を増額したり、手術給付金を増やしたり、長期入院でも対応できるよう入院日数の限度を長くしてみたり、別にがん保険に入ったりなど、ほかの方法が良いこともあるでしょう。
まとめ
三大疾病一時金特約は、三大疾病にかかった場合、一時金が支払われるというシンプルな保障内容です。
しかし、想定しているのは重い症状であるため、そこから支払われる一時金が、実際のところ、しっかりと機能するかどうかを見極めるのは難しいものです。これについて答えはありません。だからこそ、自分なりに何のための三大疾病一時金なのかを考えることが大切といえるのではないでしょうか。
執筆者：重定賢治
ファイナンシャル・プランナー（CFP)
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