最終更新日: 2020.01.10 公開日: 2020.01.04
保険

自分に合った保険の選び方とは 第3回 ~自分に合った保険を見つけよう~

保険について基本から考えるシリーズの3回目です。これまで、アクサダイレクト生命の谷口夏美さんからアドバイスをいただきながら、基本的な仕組みや種類について整理してきました。
 
最終回は「結局のところ、自分はどの保険に加入したら良いの?」について、具体例からひも解きます。
 
 
宮﨑真紀子

執筆者:

執筆者:宮﨑真紀子(みやざき まきこ)

ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

大阪府出身。同志社大学経済学部卒業後、5年間繊維メーカーに勤務。
その後、派遣社員として数社の金融機関を経てFPとして独立。
大きな心配事はもちろん、ちょっとした不安でも「お金」に関することは相談しづらい・・・。
そんな時気軽に相談できる存在でありたい~というポリシーのもと、
個別相談・セミナー講師・執筆活動を展開中。
新聞・テレビ等のメディアにもフィールドを広げている。
ライフプランに応じた家計のスリム化・健全化を通じて、夢を形にするお手伝いを目指しています。

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宮﨑真紀子

執筆者:

執筆者:宮﨑真紀子(みやざき まきこ)

ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

大阪府出身。同志社大学経済学部卒業後、5年間繊維メーカーに勤務。
その後、派遣社員として数社の金融機関を経てFPとして独立。
大きな心配事はもちろん、ちょっとした不安でも「お金」に関することは相談しづらい・・・。
そんな時気軽に相談できる存在でありたい~というポリシーのもと、
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専業主婦(夫)も保険に入ったほうが良い理由

昭和の頃、お母さんは保険に加入せず、大黒柱となるお父さんのみが保険に加入する傾向があったように思います。しかし、令和の今、専業主婦(夫)も保険の加入が勧められています。その理由について伺うと、お二人から「給付金を受け取ることにより、家事に対する負担(家事代行の依頼費用、外食代等)を減らすことができる」という回答をいただきました。
 
“主婦(夫)業の時給はいくらか?”が議論されることがありますが、プロの家事代行業者に頼めば相応の金額がかかります。さらに外食の頻度があがることで食費が割高となることが考えられます。このようなことから、専業主婦(夫)の家計への貢献度は高いです。専業主婦(夫)の方が入院した場合、医療費以外の負担にも備えなければなりません。
 
特に女性が備えておくと安心な保険の種類は医療保険とがん保険です。厚生労働省の患者調査により発表されている「女性疾病の年齢階級別患者数」(図1)では、いわゆる女性特有の疾病が20~30代から急増していることが分かります。
 
また、国立がん研究センターと国立成育医療研究センターの報告(がん診療連携拠点病院等院内がん登録 2016-2017年小児AYA集計報告)によると、全世代でのがん患者は男性のほうが多いのですが、若年層(15~39歳)のがん患者数は75.9%を女性が占めています。(図2)
 
さらに同報告書内の年齢階級別罹患者数を見ると、男性に比べて急激に増加していることが分かります。(図3)これは20~39歳で、子宮頸がんなどが急増するためと分析されています。
 

 

 

 
このように女性疾患の発症年齢を見ると、若いうちから備えておくことが安心ということが分かります。
 
女性特有の疾病に備える“女性プラン”がある会社も多いので、女性特有の疾病に対して不安を感じている方はぜひ“女性プラン”をご検討ください。
 

自営業の場合はどうしたら良いの?

会社を辞めて起業する人も増えています。一般的には、自営業者は会社員よりも手厚い備えが必要といわれています。
 
自営業で国民健康保険に加入している場合、傷病手当金は任意給付となっているため給付されないことがあります。この状況で就業不能状態になった場合、収入が途絶えます。
 
また、会社の福利厚生がないため、有給休暇等を利用した治療はできません。仕事を休んだ期間がそのまま収入減につながってしまいます。
 
こういったケースへの備えとして、保険が活用できます。その場合に検討する種類は以下のものです。
 
■就業不能保険の満額タイプ(傷病手当金の給付がないため、給付金が初回支給時から満額支払われるタイプが望ましい)
■医療保険
■死亡保険(会社からの弔慰金がないため)
※家族(子ども)がいる場合は死亡保険への加入を優先したい
 
就業不能保険は、病気やけがで働けなくなった時に備える保険です。長期に入院した場合や所定の障害状態・介護状態になった時に保険金・給付金を受け取ることができます。会社員や公務員等の場合、傷病手当金が支給されますが、自営業の場合は自分で備える必要があります。
 
例えば、アクサダイレクト生命では、一定期間の給付金を半額にして保険料を安くした(主に会社員向けの)ハーフタイプと、受給開始日から満額受け取れる(自営業者向けの)満額タイプがあります。会社により設定プランに違いがありますので、自分に合った商品を選ぶ際のポイントにすると良いと思います。
 

ライフステージ別、必要な保険

シリーズ第1回目で保険加入するきっかけとして、「子どもの誕生」が大きいという話がありました。一般的な例で、ライフステージ別に必要な保険の種類を整理してみます。
 
■独身:自分のための備えとして医療保険、就業不能保険が選択肢
■結婚:独身のときと同様
■出産:独身・結婚時に加入の保険にプラスして、遺族のための保障として死亡保険が必要
■老後:一例として死亡保険金額を減額し葬式代として備える
 
すでに加入している保険を継続(健康上のリスクが増えてきて新たに加入できない場合に備える)
 
保険は、公的保障や貯蓄で賄えない部分を補うものです。「ライフステージが変わったので、新しい保険に加入する」「生活にゆとりができて貯蓄が増えてきたので減額する」というように、タイミングを見計らって見直すことも大切です。加入中の保険を解約して新しい保険に入り直すことも多いですが、加入中の保険を生かす“減額”や“払い済み”の方法があることも知っておくと役に立ちます。
 

家庭によって入る保険が変わる

保険ショップに行って保険について相談する場合、年齢や職業とともに「家族構成」について詳しく質問された経験はありませんか? 各家庭の状況によって、加入しておくと良い保険の種類は変わってきます。以下の3つの事例について、今の生活と今後のために、入ったほうがいい保険の種類を教えていただきました。
 
1、会社員共働きの例
30代夫(会社員)、30代妻(会社員)、未就学子ども、世帯年収800万円
 
●子どもが独立するまでの遺族保障として定期保険や収入保障保険
●夫婦ともに医療保険
●収入が多いほうに就業不能保険のハーフタイプ(約1年半の傷病手当金受給期間は、就業不能保険の給付金が半額となる)
 
2、自営業の例
40代夫(自営業)、40代妻(専業主婦)、小学生子ども、世帯年収700万円
 
●子どもが独立するまでの遺族保障として定期保険や収入保障保険
●夫婦ともに医療保険
●夫に就業不能保険の満額タイプ(自営業は一般的に傷病手当金が支給されないため)
●余裕があれば妻にも就業不能保険の満額タイプを最低給付金額で加入しても良い
 
3、老後の例(老後資金の形成も含めた検討)
40代後半夫(会社員)、40代後半妻(専業主婦)、社会人子ども、世帯年収1000万円
 
現在の低金利下では保険で貯蓄をするのは難しく、保障と貯蓄は分けて考えるのが合理的。
 
●子どもは独立したため、子ども向けの死亡保険は不要
●夫に万一のことがあったとき、妻のための備えとして死亡保険
●年収1000万円と高収入世帯であり、医療費への備えは医療保険ではなく貯蓄でカバーという考えもできる
●長期の就業不能状態への備えとして、就業不能保険の加入は推奨。
 
年収1000万円の場合、例えばアクサダイレクト生命では、加入できる給付金上限は月額50万円(年間600万円をカバーできる。なお、医療保険、就業不能保険の給付による収入は課税対象外であるため、600万円をそのまま生活費として充てることが可能)。
 

「何が心配?」をシンプルに考える

「自分が病気になって入院したらどうしよう?」日頃、このようなことを考える機会はあまりありません。保険は“もしも”の時に備えるものです。「何が心配?」と考え始めると、あれもこれも心配が募ってしまうかもしれません。心配だからと、必要以上の保険に加入していわゆる「保険貧乏」になってしまう場合もあります。また逆に、病気になった後に「保険に入っておけば良かった」と後悔した話も耳にします。
 
今回のシリーズは、アクサダイレクト生命の谷口さんにアドバイスをいただきながら、「保険」について考えてきました。個人個人で必要な保険の種類が違っていること、ライフステージによって保険の見直しが必要なこと等をお伝えしました。保険の種類はたくさんあって複雑に見えますが、「今の自分に必要なもの」をシンプルに考えると選択しやすくなります。「選ぶのが難しい」という悩みを解決し、自分にピッタリの保険を見つけてください。
 
(出典・参照)
国立がん研究センター 国立成育医療研究センター「院内がん登録 小児・AYA世代がん集計について」(【配布資料】小児・AYA集計報告(国立成育医療研究センター))
国立がん研究センター 国立成育医療研究センター「院内がん登録 小児・AYA世代がん集計について」
 
執筆者:宮﨑真紀子
ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

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