公開日: 2020.04.15 保険

車両保険は、価値の高い車には付け、低い車には付けない?

執筆者 : 重定賢治

自動車保険に車両保険を付けるかどうか。どう判断したらいいかわからないという方は、意外と多いかもしれません。悩んだときのヒントを紹介します。
 
 
重定賢治

執筆者:

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

詳細はこちら
重定賢治

執筆者:

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

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車両保険の意義とは

車両保険とは、平たくいうと、自動車が破損した場合の修理費用を補償する保険です。
 
「自動車が壊れた場合に直す。この修理代をどうするか」が、車両保険を付けるかどうかの根本的な判断軸。自動車は、動産という価値のある資産に当たるため、資産価値が高いうちは車両保険を付け、一定程度低くなると付けないほうが良いといわれています。
 
高いものを買った直後にそれが壊れると、せっかくの出費が水の泡になります。この場合、修理して資産価値を取り戻したいと思うのが通常でしょう。新車につける車両保険の存在意義は高いといえます。
 
逆に、買ったものの価値が年々目減りしていくと、使い倒しているため、わざわざ直してまで使おうという気にならないかもしれません。
 
買ったときの金額に対して直接的な損失を感じにくいため、また別の新しいものを買おうと思うようになります。使用年数の経っている車では、車両保険の相対的な価値は低いといえるでしょう。
  
具体例で見てみましょう。例えば、300万円の新車を、自己負担額を1年目で5万円と設定した車両保険に加入していた場合です。自損事故を起こし、修理費用が100万円かかったと想定します(わかりやすくするために新車特約を付けないものとします)。
 
損害額が100万円、自己負担額が5万円なので、支払われる保険金は95万円になります。車両保険を使うかどうかは、家計の負担次第ですが、車両保険を使わなかった場合、修理費用の全額を自腹で捻出する必要があります。
 
一般的には、100万円という金額は高額なので、おそらく、せっかく入っている車両保険を活用するでしょう。一方、新車購入時点から10年が経過し、300万円で買った新車の価値が100万円になっているとします。
 
このとき、同じく修理費用が100万円かかる自損事故を起こした場合、果たして、この人は修理することを選ぶでしょうか。おそらく、また新しい車を買うか、中古車の購入を選ぶと思います。

まとめ

自動車の資産価値を基準に考えると、必然的に、新しい自動車の場合は車両保険に入っておいた方が良く、自動車の価値が目減りし、古くなるにつれ、車両保険の想定的な価値が下がっていくことが分かります。
 
とはいっても、自動車事故に遭遇した場合、修理するかどうかはそのときの家計状況にも影響を受けます。原則論として、このような考え方があるという程度で理解しておくようにしましょう。
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)

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