2019.05.16 暮らし

都道府県別に見ると差は明らか!働き世代の入院する確率が高い都道府県はどこ?

誰でも病気やケガで入院や通院はしたくないものですが、誰でも常に可能性はあります。入院や通院をする確率を考えると、年齢や性別で異なり、傷病や地域でも異なります。
 
そこで今回は、都道府県によって入院や通院をする確率がどのくらい違うか調べてまとめてみました。病気・ケガで入院や通院することへの予備知識として参考にしてみてください。
 

入院の受療率が最も高いのは高知県、低いのは神奈川県

厚生労働省の患者調査では、入院や外来(通院)の受療率に関する調査を詳細に行っています。2019年3月に最新の調査結果が公表されましたので、その中から都道府県別の入院受療率(入院する確率)に着目し、受療率の特に高い都道府県と特に低い都道府県を表にまとめてみました。
 
表の受療率は人口10万人に対する数値であり、1,000で入院する確率は1%とも言えます。
 

 
2017年(平成29年)患者調査によると、入院受療率の全国平均は1,036となっています。人口10万人のうち1,036人が入院していることになり、確率で言えば1%強となります。都道府県別にみて最も入院受療率が高いのは高知県で、全国平均の2倍強の2,101となっています。
 
次に高いのは鹿児島県の1,880、その次が長崎県の1,803なので、高知県が突出しており、特に女性(2,364)は鹿児島県(2,029)と300以上の差があります。
 
入院受療率が最も低いのは神奈川県の706で、高知県の3分の1程度しかありません。次に低いのが東京都の745、その次が埼玉県の753なので、低い方も神奈川県がやや突出(特に女性)しています。
 
入院受療率の高い都道府県は九州地方が多く、低い都道府県には関東地方の一都三県が入っています。
 
単に高齢者の多い都道府県だと受療率が高く、若い人が多い都道府県だと受療率が低いとも考えられるので、次に年齢を働き世代の35歳から44歳までに限定して、都道府県別の入院受療率を確認してみました。
 

 
年齢を限定しても九州地方の県は入院受療率が高く、関東地方の一都三県の受療率が低いことに変わりはありませんが、高い方から高知県が消え、鹿児島県を筆頭に全て九州の県が並んでいます。また、低い方では滋賀県が最も受療率が低い県となっています。
 
鹿児島県の入院受療率がなぜ全国平均の約2倍にもなるかはわかりませんが、何らかの生活習慣や医療事情が影響しているはずです。九州各県のアラフォー(35歳~44歳)のみなさんは日常生活から気を付けていきたいものです。
 

外来の受療率が最も高いのは佐賀県、低いのは沖縄県

次に外来(通院)についても都道府県別に調べ、外来受療率の特に高い都道府県と特に低い都道府県を表にまとめてみました。
 

 
外来受療率の全国平均は5,675なので、人口10万人のうち5,675人が通院していることになり、確率で言えば5.7%となります。都道府県別にみて最も外来受療率が高いのは佐賀県の7,115で、全国平均1,440上回っています。
 
次に高いのは香川県の6,952、その次が長崎県の6,812で、長崎県・山口県・熊本県は入院受療率と外来受療率の両方とも高くなっています。
 
外来受療率が最も低いのは沖縄県の4,586で全国平均を1,089下回っており、次に低い京都府の5,014とはかなり差があります。その次に低いのが長野県の5,033であり、地域的な偏りはなさそうです。
 
外来受療率でも年齢を働き世代の35歳から44歳までに限定して、都道府県別の外来受療率を確認してみました。
 

 
年齢を限定すると顔ぶれが若干変わり、外来受療率が高い方から順に香川県(4,025)、福岡県(3,973)、長崎県(3,883)となっています。
 
長崎県はここでも高い方から3番目に入っており、偶然でしょうが作成した4つのグラフ全てで受療率が3番目に高くなっています。九州から遠く離れた青森県が3,808で5番目に高くなっています。
 
外来受療率が低い方は奈良県(2,605)、埼玉県(2,806)、広島県(2,882)の順になっています。都道府県ごとの差は入院受療率よりもないですが、香川県と奈良県を比べたらかなりの差になります。
 
都道府県による入院受療率や外来受療率の差は、想像以上に大きいと感じたのではないでしょうか。都道府県による違いは、生活習慣や医療事情が大きく関係しているはずです。受療率の高い都道府県の人は他との違いを意識し、日常生活から気を付けていきたいものです。
 
執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)
CFP(R)認定者
 
関連記事
■がんより入院患者数の多い2つの傷病とは
■退院目処が分かれば準備もしやすい!4つの例から考える目安入院日数
■外来患者数が圧倒的に多い傷病は?
■他人事ではない!入院や通院をする確率から考える「今後の準備期間」
■差額ベッド代を支払わなくても良いケースって? 請求されたときに確認しておきたいこと
 

松浦建二

執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職し、個人の生命保険を活用したリスク対策や資産形成、相続対策、法人の税対策、事業保障対策等のコンサルティング営業を経験。2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険設計、住宅購入総合サポート等の相談業務を行っている他、FPに関する講演や執筆等も行っている。青山学院大学非常勤講師。
http://www.ifp.cc/



▲PAGETOP