最終更新日: 2020.08.26 公開日: 2020.08.28
暮らし

複数人でテレワークしている世帯の半数が住宅の購入やリフォームを検討?憧れのワークスペースとは

コロナ禍において、多くの会社員が自宅でテレワークを行っています。独立行政法人 労働政策研究・研修機構によれば、2019年の共働き世帯は全国で1245万世帯と専業主婦世帯の575万世帯を大きく上回っています(※1)。そのため、夫婦ともに、もしくは子どもや同居する親など複数人が自宅で仕事をする世帯が多くなるのではないでしょうか。
 
三井ホーム株式会社(本社:東京都新宿区)では、共働き世帯で、週1回以上の在宅勤務を行った方 374名を対象に、「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方と住まいに関する意識・実態調査」を実施しました(※2)。自宅でテレワークをしていて、どんな課題を感じているのか、どんな住まいが理想かなどを聞いていますので、結果を見てみましょう。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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45.7%が二人以上でテレワークをしている。コロナ前では自宅で働くことは想定外

家族・同居している人で在宅勤務/テレワークを行った人数を尋ねたところ、「一人」が54.3%、「複数人」が45.7%と回答しました。共働きが多い中、半数近くが夫婦もしくは子どもなど、複数の人が家で仕事をしている状況にあることがわかりました。
 
2020年3月から5月以前で自分や家族の仕事が将来的にテレワークになることを想定していたかと聞くと、「夫婦ともに、在宅勤務/テレワークになることを想定していた」が29.7%、「どちらか一方のみ、在宅勤務/テレワークになることを想定していた」が36.1%、「夫婦ともに、在宅勤務/テレワークになることは想定していなかった」が34.2%となりました。7割は夫婦ともに在宅勤務をすることを想定していなかったようです。
 

複数人でテレワークをしている場合、自宅のワークスペースに不満あり

ワークスペースの場所や数についての評価をしてもらったところ、複数人でテレワークを行った場合、24.5%が「不満」「とても不満」と回答しており、一人の場合(14.8%)と比べて10ポイント近く多くの人が、不満に思っていることが明らかになりました。間取りによってはWi-Fi環境が悪い部屋があったり、Zoomなどでのビデオ会議を行える個室がなかったりと、困ったことがありますよね。
 
在宅勤務/テレワークにおける憧れのワークスペースについて聞くと、「集中できる」「通信環境が整っている」「PCやモニターなど設備が整っている」といった意見が多く見られました。全般的に複数人でテレワークを行っている人の数字が高いですが、最も差が大きかったのが、「複数のワークスペースがある」で11.2ポイントでした。
 
ビデオ会議や電話会議のときに、家族に話を聞かれたくなかったり、個室で集中したかったりと、自宅に複数のワークスペースを希望しているようです。次いで、「庭やバルコニー等半戸外空間でリフレッシュできる」(+5.6ポイント)であり、狭い家の中で複数人で仕事をしていると、たまには息抜きをしたくなるのかもしれませんね。
 

複数人でテレワークをしている世帯ほど、住宅の購入やリフォームを検討

在宅勤務/テレワークをきっかけに住宅の購入を検討したかを聞いたところ、「住宅の購入、リフォームを検討、購入したいと思った」割合が「一人」でテレワークを行っている場合は36.9%であるのに対し、「複数人」の場合は53.2%と、半数以上が検討したと回答。
 
検討した住宅の内訳を聞くと、「複数人」テレワークを行っている人では「戸建ての購入検討」が41.8%と最も高く、次いで「リフォームの検討」が34.1%と高い結果に。テレワークをきっかけに住宅の購入やリフォームを考えた人が多いようです。
 
在宅勤務/テレワーク時の姿勢については79.1%が「椅子座り」ですが、28.9%が「畳/床座り」をしていることがわかりました。希望する姿勢では「畳/床座り」が13.6%とぐっと減り、「椅子座り」が88.8%となりました。面白いのは「掘りごたつ」を希望する人も7.0%おり、ほとんど全員が脚を下ろした姿勢をしたいと思っていることがわかりました。
 
コロナ禍を経て、これから憧れの家をつくるとしたら、「家族それぞれの部屋がある」(62.0%)、「ワークスペースがある」(52.7%)というように、個室があったり、「遮音性の高い部屋がある」(43.9%)、「各部屋の空調環境が良い」(41.7%)など、環境面の整った家を希望していることがわかりました。
 
新型コロナウイルスは7月以降再び感染拡大しつつあり、多くの企業が当面テレワークを推奨しています。コロナ後も、新しい生活様式の最新でテレワークが、主となる可能性もあります。今後の働き方を考え、住環境を見直すことも必要があるかもしれませんね。
 
[出典]
※1:独立行政法人 労働政策研究・研修機構「専業主婦世帯と共働き世帯」
※2:三井ホーム株式会社「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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