株式会社明治は、日本全国の18歳以下の子どもを持ち、同居する男女（20歳以上）1000人を対象に、「パパとママのインフルエンザ予防接種実施意向」に関する調査を実施しました（※1）。今年はみなさん、インフルエンザの予防接種をするのでしょうか？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
新型コロナウイルスの影響で、今年はインフルエンザの予防接種を受けようと思う人が多い
昨年のインフルエンザ予防接種を「受けた」のは50.8％でした。今年、インフルエンザの予防接種を受けたいと思うか尋ねると、「受けたい」という人は全体の69.0％に。昨年受けていないが、今年は受けたいと回答した人は41.3％でした。
今年、インフルエンザの予防接種を受けたいと思う理由を聞くと、1位「インフルエンザを発症したくないから」（33.3％）、2位「子どもにうつしたくないから」（27.7％）、3位「新型コロナウイルスとの同時流行に備えたいから」（13.9％）となりました。
昨年受けていないが、今年は受けたい理由として最も割合が高いのは、「新型コロナウイルスとの同時流行に備えたいから」（30.5％）でした。
今年、インフルエンザの予防接種を受けたくないと思う理由を聞いたところ、最も多いのは､「毎年受けていないから」（48.1％）、次いで「費用が高いから」（33.2％）でした。
特に男性20代から30代は、「インフルエンザにはかからないと思っているから」と答えた人が他の性年代より突出して多いようです。若いとはいえ、過信は禁物ですよね。
新型コロナウイルスとの同時流行に備えて予防接種する人がいる一方、予防接種で感染を危惧する人も
今年、配偶者／パートナーにインフルエンザの予防接種を受けて欲しいと思うか尋ねると、81.4％が「受けて欲しい」と回答しました。
最も多い理由は､「子どもにうつしてほしくないから」（69.4％）で、次いで「インフルエンザを発症してほしくないから」（68.4％）､「新型コロナウイルスとの同時流行に備えたいから」（44.2％）､「インフルエンザの重症化を防ぐため」（40.0％）が続きました。
逆に、今年は配偶者／パートナーにインフルエンザの予防接種を受けて欲しくないと思う理由を聞くと､「費用が高いから」（36.0％）、「毎年受けていないから」（32.6％）､「予防接種をしてもインフルエンザにかかったことがあるから」（21.7％）という順になりました。
なお、「予防接種に行くと新型コロナウイルスに感染しそうだから」と答えた人は、全体で14.9％、今は病院に行くのを控える人が一定数いることがわかりました。
インフルエンザシーズンに37.5℃以上の熱が出た場合は、「すぐに病院に行く」（50.3％）という回答が最も多い結果となりました。次いで「保健所または病院へ連絡する」（39.6％）で、発熱した場合、新型コロナウイルスに罹患した可能性もあるため、すぐに病院に行かない人も多いようです。
予防接種以外の対策をするか聞くと「手洗いをする」（85.4％）、「うがいをする」（74.9％）､「マスクをする」（72.7％）がトップ3でした。他には「外出を控えたり、人込みを避ける」（48.9％）といった回答が見られました。
インフルエンザ予防接種の助成金は自治体によって様々
昨年のインフルエンザの予防接種の全国平均は3631円（※2）。家族全員で接種すると結構な金額になってしまいますよね。多くの自治体では、高齢者などにインフルエンザの助成金を支援しています。
例えば横浜市では、横浜市内に住民登録があり、65歳以上か、60歳以上65歳未満で心臓、腎臓、呼吸器の機能、またはヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に1級相当の障害のある人は無償で接種できます（※3）。
東京都港区では高齢者のほか、令和2年12月31日時点で生後6ヶ月から中学3年生の子どもに対し、小学6年生以下は接種2回まで、それ以上は接種1回まで3000円の助成金が出ます（※4）。
インフルエンザ予防接種の助成については、各自治体で異なりますので、お住まいの自治体のホームページをご確認ください。
［出典］
※1:株式会社明治「パパとママのインフルエンザ予防接種実施意向に関する調査」（株式会社 PR TIMES）
※2:3Hリニカルトライアル株式会社「2019－2020シーズンのインフルエンザ予防接種平均価格を調査」（株式会社 PR TIMES）
※3:神奈川県横浜市「高齢者インフルエンザ予防接種」
※4:東京都港区「令和2年度子どものインフルエンザ予防接種事業について」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
