最もお金がかかるライフステージは老後？人生を区分すれば備えるべき金額が見えてくる

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人の一生は、乳幼児期、学童期、青年期、成人・壮年期、高齢期といくつかのライフステージに分けられます。その間には就職、結婚、住宅購入、出産などさまざまなライフイベントが発生し、それらのタイミングにはまとまった資金が必要となります。では、人生のライフステージにおいて最もお金がかかるのはいつなのでしょうか。

今回の記事では、ライフステージで必要となる費用から、備えておくべき金額を簡易シミュレーションしていきます。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 人生の3大資金は「住宅」「教育」「老後」
2 老後の生活資金は公的年金ではまかなえない可能性がある
3 老後のゆとりある生活資金は1500万円を目安にしよう

人生の3大資金は「住宅」「教育」「老後」

人生の3大資金は「住宅」「教育」「老後」といわれています。日本FP協会の「主なライフイベントにかかる費用の目安」によると、住宅購入費は約3494万円、教育費は約1002万円です。

老後の生活費用は毎月約26万円なので、生涯かかる生活費を平均余命で計算してみましょう。厚生労働省の「主な年齢の平均余命」によると、現在65歳の人の平均余命は男性が20.05年、女性が24.91年となっています。およそ中間の22.5年を余命として計算してみると、現在65歳の人の老後にかかる生活費は約7020万円です。

前述の住宅、教育にかかる費用と比較してみると、老後の生活資金は倍以上の負担があることが分かります。

老後の生活資金は公的年金ではまかなえない可能性がある

老後の主な収入は公的年金ですが、先ほど試算した7020万円を公的年金でまかなうことは可能なのでしょうか。総務省統計局の「家計調査年報（家計収支編）2020年」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の毎月の可処分所得は、およそ22万5000円です。この金額を平均余命22.5年で受け取ると、総額6075万円となります。

生活資金にかかる7020万円には945万円不足してしまう結果となりました。

さらに介護費用が発生すれば、不足額がより大きくなることが予想されます。生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査」によると、介護に必要な資金は約581万円です。先ほどの生活費の不足額945万円と合わせると、最低でも1500万円の備えがなければ安心して老後を暮らすことは難しいでしょう。

老後のゆとりある生活資金は1500万円を目安にしよう

今回の簡易シミュレーションでは、老後の生活費の赤字や介護費用に備えるためには、約1500万円が必要という結果になりました。現在40歳の人が65歳までに1500万円を貯めるためには、毎月5万円の積立が必要です。しかし、30歳から貯蓄を始めた場合は毎月3万6000円の積立となり、早く貯蓄を始めるほど月々の負担は軽くなります。

さらにNISA制度やiDeCo制度を利用して運用益がプラスされれば、より効率的に貯蓄していくことも可能です。ゆとりある老後を送るためには、若いうちから計画的に貯蓄を行っていきましょう。