父のスマホで「銀行アプリを更新できない」と表示されました。本体はまだ使えますが、購入から6年たっている場合、買い替えを考えるべきでしょうか?
スマートフォンは、本体が故障していなくても、OSの更新ができなくなることで一部のアプリが使えなくなる場合があります。特に銀行アプリはお金を扱うため、安全性を保つ目的で古いOSへの対応を終了することがあります。
では、購入から6年たったスマートフォンで銀行アプリを更新できなくなった場合、買い替えたほうがよいのでしょうか。
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銀行アプリを更新できない原因はスマホのOSが古い可能性がある
銀行アプリを更新できない理由の一つが、スマートフォンのOSがアプリの対応対象から外れていることです。
OSとは、iPhoneの「iOS」やAndroidスマートフォンの「Android」など、スマートフォンを動かす基本ソフトです。銀行側が「○○以上のOSが必要」と条件を設定している場合、それより古いOSでは最新版のアプリをインストールできないことがあります。
例えば、2026年10月5日現在の株式会社三菱UFJ銀行では、iOS14またはAndroid8以下のスマートフォンについて、アプリの新規インストールや最新版へのアップデートができないと案内しています。
また、株式会社三井住友銀行もアプリの推奨環境を設定しており、iOS15.2以降またはAndroid8.0以降としているなど、条件は銀行によって異なり、今後変更されることもあります。
つまり、「スマートフォンが壊れたから銀行アプリを更新できない」とは限りません。スマートフォン本体が問題なく動いていても、OSが古くなったことが原因の場合があります。
まずは銀行の公式サイトでアプリの推奨環境を確認し、自分のスマートフォンのOSが対象になっているか確かめましょう。
6年使ったスマホは「動くか」より「安全に使えるか」で判断する
6年使用していても、電話やメール、インターネットなどが問題なく使えるスマートフォンはあります。そのため、「壊れるまで使えばよい」と考える人もいるでしょう。
ただし、銀行アプリなどを利用するスマートフォンでは、「本体が動くか」だけでなく「安全な状態を維持できるか」も重要です。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は、OSやソフトウェアを最新の状態に更新するなど、脆弱性への対策を呼びかけています。サポートが終了したOSでは、新たに発見された脆弱性を修正するセキュリティ更新を受けられなくなる可能性があるため、注意が必要です。
6年前に購入したから必ず危険というわけではありません。メーカーによってOSやセキュリティ更新の提供期間が異なるためです。
一方、メーカーによるセキュリティサポートが終了しており、新しいOSにも更新できないのであれば、買い替えを考える理由になります。特に銀行や証券、クレジットカードなど、お金に関係するサービスを日常的に使っている場合は、安全性を重視したほうがよいでしょう。
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買い替える前にOSと銀行アプリの対応状況を確認する
銀行アプリを更新できないからといって、すぐに新しいスマートフォンを購入する必要があるとは限りません。
最初に「設定」画面から現在のOSのバージョンを確認しましょう。そのうえで、メーカーから新しいOSが提供されているなら、データをバックアップしてOSを更新します。OSを更新するだけで、銀行アプリを最新版にできる可能性があります。
次に、利用している銀行の公式サイトでアプリの推奨環境を確認します。
例えば、「現在はAndroid11だが銀行アプリはAndroid12以上が必要」という状況で、端末をAndroid12以降へ更新できないのであれば、その端末でアプリを使い続けるのは難しいと考えられます。
なお、銀行によってはアプリ以外にブラウザ版のインターネットバンキングなどを用意しています。ただし、利用できる機能や本人確認方法は銀行によって異なります。安易に代替できると考えず、銀行の公式サイトで確認しましょう。
買い替える場合は、写真や連絡先だけでなく、銀行アプリの機種変更手続きや認証方法についても事前に調べておくと安心です。
銀行アプリを更新できないなら買い替えを検討するタイミング
スマートフォンは「6年使ったら必ず買い替える」という決まりがあるわけではありません。本体が正常に動き、OSやセキュリティ更新も提供されているなら、引き続き使用できる場合があります。
一方、OSを最新版にできず、その結果として銀行アプリを更新できないのであれば、買い替えを検討するタイミングの一つといえるでしょう。
まずは「現在のOS」「メーカーの更新対象か」「銀行アプリの推奨環境」の3点を確認してください。特に金融サービスを使うスマートフォンでは、単に動くかどうかだけでなく、安全な状態を保てるかという視点で判断することが大切です。
出典
株式会社三菱UFJ銀行 動作確認済環境
株式会社三井住友銀行 三井住友銀行アプリ
独立行政法人情報処理推進機構 脆弱性対策情報
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

