保険はやっぱり入らないとだめですか？生命保険に入っている割合を紹介！

執筆者 : 下中英恵

配信日: 2024.02.29 更新日: 2025.07.01

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万が一の事故や病気に備えて、生命保険に加入している人はどのくらいいるのでしょうか。また、民間の保険にはなるべく加入したほうがいいのでしょうか。

本記事では、生命保険に加入している人の割合について統計を基にチェックします。保険の必要性が高い人と低い人の特徴とあわせて、加入の検討や保険を見直しする際の参考にしてください。

執筆者 : 下中英恵 ▼

1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

東京都出身。2008年慶應義塾大学商学部卒業後、三菱UFJメリルリンチPB証券株式会社に入社。

富裕層向け資産運用業務に従事した後、米国ボストンにおいて、ファイナンシャルプランナーとして活動。現在は日本東京において、資産運用・保険・税制等、多様なテーマについて、金融記事の執筆活動を行っています
http://fp.shitanaka.com/”

1 病気やけがに民間の保険で備えている人の割合
2 保険の必要性が高い人と低い人
3 まとめ

病気やけがに民間の保険で備えている人の割合

2022年に公益財団法人生命保険文化センターが行った「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によると、病気やけがで治療や入院をすることになった場合に備えて、公的医療保険以外に預貯金や生命保険、損害保険などで医療保障に対する経済的な準備をしていると回答した人は82.7％でした。

一方、特別な準備はしていないという回答は15.3％となっています。医療保障に対する準備の手段として、生命保険と答えた人は68.8％となっており、男女ともに40～60歳代が多く、20歳代は低い傾向が見られました。

また、同調査によると民間の生命保険会社やJA、県民共済・生協などで取り扱っている生命保険のうち、入院給付金が支払われる生命保険の加入率は65.7％となっています。ガン保険・ガン特約の加入率は39.1％で、さらに先進医療保険・先進医療特約の加入率は25.6％という結果でした。

保険の必要性が高い人と低い人

どこまで手厚い保障内容にするべきか、特約を付けたほうがいいのかなど、保険選びのポイントは人によって大きく異なります。また、生命保険の加入率は7割近くとなっていますが、全ての人が生命保険などに加入する必要性が高いわけではありません。

以下では一例として現役世代を対象に、病気やけがに備えて保険に加入する必要性が高いケースと、低いケースの特徴を見ていきます。

＜保険の必要性が高いケース＞

・夫のみが働き、妻は専業主婦、大学生以下の子どもがいて、1年分程度の生活資金が準備できていない
・母子家庭や父子家庭で、大学生以下の子どもがいる

＜保険の必要性が低いケース＞

・夫婦共働きで、3ヶ月分程度の生活資金が準備できている
・夫のみが働き、妻は専業主婦だが、貯金や資産運用により1年分程度の生活資金が準備できている

病気やけがの治療・入院で一定期間収入が途切れてしまっても、パートナーがフルタイムで仕事をしていたり、しばらく収入がなくても生活できるだけの貯蓄があったりすれば、無理に保険に加入する必要はありません。

一方、家庭で働き手が一人しかおらず、子どもの教育費や生活費がかかるようなケースでは、保険の加入を検討したほうがよいでしょう。保険に加入する場合、例えば子どもが大学を卒業して独立するまでの期間を保障する、掛け捨て型の定期保険がおすすめです。

長期入院時や死亡時に一時金が受け取れるなど、シンプルで分かりやすい内容の保険を選び、働けない期間や万が一のときの収入減少に備えましょう。最低限の保障にすれば、保険料を大幅に抑えることができます。

保険に加入する必要性が低い場合でも、例えばガンやその他の大きな病気での治療・入院など、医療費が高額になることが気になるという人もいるでしょう。しかし、医療費については健康保険のほか、高額療養費制度といった公的医療保険で負担を減らすことができます。

また、民間の保険に加入して高い保険料を支払うのではなく、その分を貯蓄や資産運用に回すことで、いざというときに必要な費用を賄えることもあります。

まとめ

日本では、生命保険に加入している人が7割近くいますが、ある程度の貯蓄をできている方や、夫婦共働きの家庭では、病気やけがで働けない期間があったとしても、収入の不足をカバーすることが可能です。そのため、高い保険料を支払って民間の保険に加入する必要性が低いケースもあります。

加入している保険については、本当に必要なのか定期的に見直しを行うことも家計にとって大変重要です。また、これから保険に加入する場合でも、必要最低限の保障内容にして毎月の保険料の負担を減らせないか、しっかりと確認してみましょう。