高校生と中学生の子ども2人の「スマホ代は全部親持ち」で月1万5千円…いつから子どもに負担させるべき? 家計と教育のバランスをどう取る?

配信日: 2026.02.08 更新日: 2026.02.24
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高校生と中学生の子ども2人の「スマホ代は全部親持ち」で月1万5千円…いつから子どもに負担させるべき? 家計と教育のバランスをどう取る?
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スマートフォンが生活の必需品になった今、子どもたちにも早い段階でスマホを持たせる家庭が増えています。しかしその一方で、「スマホ代は親が全額負担して当然なのか?」「どのタイミングで本人に費用負担をさせるべきか?」と悩む保護者も少なくありません。特に高校生と中学生の2人分で月1万5000円近くかかる場合、家計への影響も無視できません。この記事では、家計と教育のバランスを意識した費用の考え方と、スマホ代の節約に有効な格安SIMについて詳しく解説します。

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子どものスマホ代、平均はどれくらい?

子ども2人(高校生と中学生)のスマホ代が月1万5000円という家庭は少なくありません。しかし、通信費の内訳を見直してみると、大手キャリアの標準プランをそのまま契約していることが多く、使い方に対して過剰な契約になっているケースも目立ちます。

子ども家庭庁の「令和6年度 青少年のインターネット利用環境実態調査 調査結果(概要)」によると、高校生の年代である15~17歳のスマホ保有率は90%を超えており、中学生でも80%近くが所有しているという結果があります。その中での平均的な通信費の目安は、1人あたり月4000円〜5000円程度。つまり、2人で月1万円前後が一般的な水準と考えられます。

それに対して、1万5000円という水準はやや高めであり、見直しによって年間で6万円以上の差が生まれる可能性があります。

いつからスマホ代を本人に負担させるべきか?

スマホ代を子どもに負担させるタイミングについては、「何歳から」と一律に決めることは難しく、家庭の教育方針や子どもの成熟度に応じて判断する必要があります。

例えば、中学生では「連絡手段として最低限の利用を目的」としてスマホを持たせている場合、学費など他の支出も多いため、親が全額負担するのが一般的です。

一方で、高校生になるとアルバイトが可能な年齢でもあり、金銭感覚を育てるという意味でも、「スマホ代の一部を本人に負担させる」家庭も増えています。以下のような段階的な分担が、実際の家庭でもよく見られます。

・中学生まで:親が全額負担(基本プランのみ)
・高校1年〜2年:親が基本料金を負担、オプションは本人負担
・高校3年〜卒業後:アルバイト収入から一部または全額負担

こうしたステップを踏むことで、子ども自身が「スマホ=お金がかかるツール」という自覚を持ち、将来の家計感覚にもつながります。

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スマホ代の節約には格安SIMが効果的

スマホ代が高額になる主な原因は、以下の2点に集約されます。

・大手キャリアの大容量プランを契約している
・使っていないオプション(動画パス、通話定額、保証など)がそのままになっている

このような状況であれば、格安SIMへの乗り換えによって月額費用を1人あたり2000円〜3000円下げることができます。

具体的には、表1のようなプランが中高生にはおすすめです。

表1

事業者名 月額料金(税込) 容量 通話オプション 特徴
IIJmio 1500円前後 5GB 従量課金型 or 5分かけ放題 SNS中心の利用に最適、家族割なしでも安価
OCNモバイルONE 1320円 3GB 10分かけ放題+550円 繰り越し可能、混雑時間の速度も安定
povo(au回線) 0円〜(都度購入) 容量制限なし(課金制) 必要に応じてオプション追加 ギガを買う感覚で使える、予算管理に向いている

筆者作成

※2026年1月時点の各社プラン参考

このようなプランを活用すれば、2人合わせて月3000円〜4000円台でスマホを運用できるようになります。大手キャリアをそのまま使い続けるよりも、年間で8万円〜10万円お得になることが期待できるのです。

まとめ

高校生・中学生の子ども2人にスマホを持たせることは、現代ではごく自然な流れです。しかし、その通信費を親がすべて負担し続けることが本当に教育的かどうかは、下記を参考にし、時期に応じて見直す必要があります。

・月1万5000円の通信費は高めの部類に入る
・高校生からは一部負担をさせることで金銭感覚を育てられる
・格安SIMなら1人月1500円前後でも十分にスマホを活用可能

「子どもだから負担させない」「親なんだから全部出すべき」という固定観念に縛られず、家庭の教育方針に合わせて柔軟に考えることが大切です。そして、スマホ代がかかるのは当然ではなく、使い方と契約次第でコントロールできることを、親子で共有していくことが、より良い金銭教育にもつながります。

出典
子ども家庭庁 令和6年度 青少年のインターネット利用環境実態調査 調査結果(概要)
https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/9a55b57d-cd9d-4cf6-8ed4-3da8efa12d63/0a26134c/20250328_policies_youth-kankyou_internet_research_results-etc_16.pdf

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