28歳で2社目に転職したばかりなのに、上司からのパワハラに耐えかねて「3社目を検討中」です。友人には「短期間で何度も転職すると“職歴が傷つく”よ」と止められましたが、心身的に限界です。転職回数が多いと、本当に不利になるのでしょうか？

20代後半で転職したばかりにもかかわらず、職場環境に強いストレスを感じ、次の選択を考え始める人は少なくありません。特に、上司との関係や働き方が合わない状況が続くと、「このまま続けるべきか」「早く環境を変えるべきか」と迷いが生じやすくなるでしょう。
 
本記事では、転職回数が多いと不利になるといわれる理由を整理したうえで、短期間での転職が必ずしもマイナスに評価されるわけではないケースや、次の選択を考える際の視点について解説します。

転職回数が多いと不利になるといわれる理由

転職回数が多いと不利になるといわれる背景には、採用側がいくつかの懸念を抱きやすい点があります。代表的なのが、「定着性」に対する不安です。短期間で職場を変えている場合、「入社後も早期に離職するのではないか」と見られるかもしれません。
 
また、職務内容に一貫性が見えにくい場合、「どの分野で力を発揮したいのか分からない」という印象を与える可能性もあります。企業側としては、採用や育成にかかるコストを回収できるかという視点で判断するため、早期離職の可能性が高いと見なされると不利になる場合があります。
 

短期間の転職でも評価が分かれるケース

短期間での転職が必ず不利になるかというと、そうとは限りません。特に20代の場合、キャリアの方向性を模索している途中と受け止められることもあります。職種や業界がある程度一貫している場合や、前職で得た経験が次の仕事に生かせると説明できる場合には、転職回数そのものよりも内容が重視されやすくなります。
 
一方で、理由が曖昧だったり、毎回まったく異なる職種に就いていたりすると、評価が分かれやすくなる点には注意が必要です。
 
特に、転職のたびに年収が大きく下がっている場合や、キャリアアップにつながっていないと判断される場合には、評価が厳しくなることもあります。転職回数よりも、「なぜその選択をしてきたのか」を整理できているかが重要といえるでしょう。
 

パワハラなどの理由はどう扱われるのか

職場環境に起因するストレスや人間関係の問題が、転職を考えるきっかけになることもあります。ただし、選考の場では、具体的なできごとを感情的に語ることは避けたほうが無難です。重要なのは、過去の職場を否定することではなく、「次にどのような環境で働きたいのか」を整理して伝えることです。
 
例えば、評価制度や業務量、残業時間など、働き方に関する条件を整理して説明できれば、生活や収入への影響も踏まえて判断している印象を与えやすくなります。理由の正当性を強調するよりも、今後の方向性を明確にする姿勢が求められます。
 

3社目を検討する前に整理しておきたい視点

次の転職を考える前に、生活面への影響を整理しておくことも欠かせません。転職によって収入が下がる可能性があるのか、賞与や昇給の仕組みはどうなるのかといった点は、事前に確認しておきたいポイントです。
 
また、勤務時間や働き方が変わることで、生活費や貯蓄ペースにどのような影響が出るのかも考えておく必要があります。短期間での転職が続くと、収入が不安定になったり、次の転職までの空白期間が発生したりする可能性もあるため、当面の生活費をまかなえるかどうかも整理しておくと安心です。
 

転職回数よりも重視されやすいポイント

採用の場では、転職回数そのものよりも、どのような業務を経験し、どのようなスキルを身につけてきたかが重視される傾向があります。加えて、その経験が将来的にどの程度の収入やポジションにつながるのか、成長イメージが描けるかどうかも見られやすいポイントです。
 
これまでの選択に一貫した軸が見える場合、転職回数が多くても過度に不利になるとは限りません。反対に、理由をうまく説明できない場合は、回数以上に印象が悪くなる可能性もあります。「何社経験したか」よりも、「何を考えて選択してきたか」が問われやすいといえるでしょう。
 

「職歴が傷つく」だけで判断しない

短期間での転職が続くと、「職歴が傷つくのではないか」と不安になるのは自然なことです。一方で、心身の負担が大きい状況を無理に続けることが、必ずしも最善の選択とは限りません。
 
収入や生活への影響、今後のキャリア形成を踏まえたうえで、どの選択が自分にとって現実的かを考えることが重要です。
 
転職回数が多いこと自体が問題なのではなく、その理由や今後の方向性をどのように整理しているかが重視されます。周囲の意見に振り回されるのではなく、自身の状況や生活への影響を踏まえたうえで、納得できる判断を考えていきましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー