住宅ローンの借入可能額は？年収別に銀行19社の平均額と返済額の目安を調査！

更新日: 2022.04.18 その他

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部／監修 : 新井智美

住宅ローンの借入可能額は年収が大きなポイントとなります。本記事では、住宅ローンの借り入れできる限度額はどのように決まるのか、また銀行19社の年収別借入可能額の平均などをご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

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監修：新井智美

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス（金利タイプ数2本）もご用意しています。お申込みの際にご決定いただきます。

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1 【年収別】銀行19社の借入可能額を徹底比較！
2 住宅ローンの借入可能額は、どのように決まるの？
3 住宅ローンの平均はどのくらい？世間の借入事情を調査！
4 住宅ローンの借入可能額は年収によって変わる！返済額も考慮するのがおすすめ

【年収別】銀行19社の借入可能額を徹底比較！

本審査まで進まなければ、正しい借入可能額を知ることはできません。しかし、おおよその借り入れできる限度額が知りたいという人は多いでしょう。

そこで、選定した銀行19社のおおよその借入可能額の平均を年収別でご紹介します。

まずは、計算条件をご紹介します。

・雇用形態は会社員か公務員
・他の借り入れはなし

【【年収別】銀行19社の平均借入可能額表】

年収（万円）	借入可能額（万円）
300	2018
350	2356
400	3043
450	3426
500	3829
550	4214
600	4630
650	5018
700	5463

※こちらのシミュレーションは2021年1月現在のものです。住宅ローンの金利は変動する可能性がございますので、上記は目安としてお考えください。

50万円刻みで年収別に借入可能額の平均を表にするとこのようになりました。年収300万円で2018万円、年収700万円では5463万円がおおよその借入の限度額です。

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住宅ローンの借入可能額は、どのように決まるの？

住宅ローンの借入可能額は、金融機関の審査結果によって異なります。

審査基準はさまざまで、詳細は明かされないため借り入れできる金額を事前に知ることはできません。ただし、どの金融機関も総返済負担率を基準としていることが多いです。

総返済負担率とは、年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合で、30％～35％を基準としているところが多いとされています。そのため、住宅ローンの借入限度額の審査においては年収が大きなポイントとなっていると言えるでしょう。

借入可能額の計算方法とは？

借入可能額は金融機関によってさまざまで、審査基準も異なるため個人が算出することはできないでしょう。

しかし、多くの金融機関でシミュレーションを用意し、インターネットから誰でも簡単に利用できるようになっていますので、シミュレーション機能を活用することでおおよその借入可能額を試算することできます。

とはいえ、シミュレーション通りの金額が借り入れできるとは限りません。より正確な借入可能額が知りたい場合は、仮審査を申し込む必要があります。仮審査では、さらに詳しい情報を元に借入限度額を試算します。またこちらも決定額ではなく、その後の本審査で借入可能額が決定します。

住宅ローンの平均はどのくらい？世間の借入事情を調査！

住宅金融支援機構のフラット35利用者調査を参考に、住宅ローンの利用調査をまとめました。

【世帯年収別】住宅ローンの利用割合

400万円未満	600万円未満	800万円未満	1000万円未満	1200万円未満	1200万円以上
21.4%	40.3%	20.9%	9.3%	3.8%	4.3%

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

フラット35の利用情報では、世帯年収400万円以上、800万円未満の世帯で8割の利用を占めています。

【年収倍率】住宅の購入額は年収の何倍くらい？

フラット35の利用者の住宅費用は年収の何倍くらいなのかを調査しました。住宅の種類別、地域ごとにご紹介します。

・注文住宅

【注文住宅の年収倍率】

近畿圏	首都圏	東海圏	全国	その他
6.8倍	6.6倍	6.6倍	6.5倍	6.4倍

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

・土地付注文住宅

【土地付注文住宅の年収倍率】

首都圏	近畿圏	東海圏	全国	その他
7.7倍	7.5倍	7.4倍	7.3倍	7.0倍

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

・建売住宅

【建売住宅の年収倍率】

首都圏	近畿圏	全国	東海圏	その他
7.0倍	6.8倍	6.7倍	6.4倍	6.2倍

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

・マンション

【マンションの年収倍率】

首都圏	全国	近畿圏	東海圏	その他
7.5倍	7.1倍	7.0倍	6.6倍	6.2倍

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

・中古戸建

【中古戸建の年収倍率】

首都圏	全国	近畿圏	東海圏	その他
6.0倍	5.5倍	5.5倍	5.2倍	5.0倍

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

・中古マンション

【中古マンションの年収倍率】

近畿圏	首都圏	東海圏	全国	その他
6.2倍	5.8倍	5.4倍	4.8倍	4.5倍

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

【総返済負担率】住宅ローンの返済額は収入に対して何％くらい？

フラット35の利用者は、1ヶ月当たりの返済額は世帯月収に対しどのくらいを占めているのか、総返済負担額をまとめましたので参考にしてください。

10%未満	15%未満	20%未満	25%未満	30%未満	30%以上
4.7%	13.0%	22.4%	24.9%	24.9%	10.2%

出典：住宅金融支援機構フラット35/利用者情報（2019年のデータ）

総返済負担率は25％～30％が最も多く24.9％となっており、平均は21.7％となっています。この数字は、世帯月収が40万円とすると住宅ローンの返済額は10万円～12万円程が最も多く、平均で8万6800円となります。

住宅ローンの借入可能額は年収によって変わる！返済額も考慮するのがおすすめ

住宅取得費用に利用するための住宅ローンには、借入可能額というものがあり、借り入れの限度額があります。借入可能額は収入が大きなポイントとなり、返済比率は30～35％を目安に計算してみると良いでしょう。
また、各金融機関のシミュレーション機能や、仮審査なども参考にする他、今回紹介したフラット35の利用者情報も参考に、借入可能額だけではなく無理のない返済計画を立ててみることをおすすめします。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

監修：新井智美
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