更新日: 2021.04.02 貯金

40歳共働き・子ども2人で貯蓄ゼロ!貯金体質を目指すための2つの対策とは

執筆者 : 宮﨑真紀子

40歳共働き・子ども2人で貯蓄ゼロ!貯金体質を目指すための2つの対策とは
40歳夫婦、子どもは2人(未就学児)。共働きにもかかわらず貯金ゼロ、将来が心配です。これからどうしたら良いか、アドバイスします。
宮﨑真紀子

執筆者:宮﨑真紀子(みやざき まきこ)

ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

大阪府出身。同志社大学経済学部卒業後、5年間繊維メーカーに勤務。
その後、派遣社員として数社の金融機関を経てFPとして独立。
大きな心配事はもちろん、ちょっとした不安でも「お金」に関することは相談しづらい・・・。
そんな時気軽に相談できる存在でありたい~というポリシーのもと、
個別相談・セミナー講師・執筆活動を展開中。
新聞・テレビ等のメディアにもフィールドを広げている。
ライフプランに応じた家計のスリム化・健全化を通じて、夢を形にするお手伝いを目指しています。

ダブルの対策で貯金体質を目指す

別稿<現状を知る編>で、「このままではヤバイ!を見える化」「毎日の出入りを見える化」の2つの見える化をしましたので、頑張って貯金体質になる心構えができたのではないでしょうか。
 
今回<対策編>では2つのポイント「先取り貯金の実践」と「無駄のカット」、この両輪を同時進行で実践することで、貯金ゼロからの脱却を図ります。
 

今すぐ「先取り貯金」を始めよう

「先取り貯金」は貯蓄の王道といわれ、皆さんにもおなじみの言葉だと思います。“お給料をもらい1ヶ月間生活し、残った金額を貯蓄に回す”この方程式では、なかなか貯金を増やすことはできません。お財布の中にお金があれば、ひもが緩み使ってしまうのが人情です。
 
そこで“お給料をもらったら一定金額を先に貯金し、残りの金額で生活する”というのが「先取り貯金」です。ここで問題になるのが「一定金額」の設定方法です。
 
別項で<ライフイベントとその費用>を作成しました。七五三や家族旅行はボーナスで賄えるかもしれませんが、大きな支出は一括での準備は難しいです。
 
今回のご夫婦の場合、初めに確保すべきは子ども2人分の教育資金です。大学入学前にいくら準備するか、時期と金額の目標が決まっていますので、計画は立てやすいです。一般的には学資保険で準備することが多く、「大学進学に備える先取貯金」として有効な手段だと思います。
 
老後資金の準備手段として数年前から話題になっているものに、iDeCoやつみたてNISAがあります。毎月自動的に積み立てる仕組みを作っておけば、20年後にまとまった資金が確保できます。
 
これ以外にも貯金ゼロを脱出するには、毎月定額の先取り預金の仕組みを設定することが有効です。「いくら貯められるか分からないから…」と、仕組みづくりを先延ばししていては、脱却はできません。「夫婦で毎月5万円、ボーナスを足して年間100万円」といった目標を立てることをお勧めします。今すぐ始めることが重要です。
 

無駄のカット、方法は定額消費の見直しとメリハリ消費

夫婦で毎月5万円! その金額をどこから捻出するの? 節約のメスを入れるポイントは2つあります。
 
1つ目は、銀行口座からの自動引き落としになっているグループです。自動引き落としになっている費目は、「払っている」感覚が鈍っていますので、日頃は見直しの対象になっていません。電気やガスの料金も自由化が進み、契約会社を選べるようになりました。比較サイトがありますので、自分の生活に合ったプランに見直すことで節約になるかもしれません。
 
同様に、生命保険や自動車保険なども見直しの対象です。
 
必要以上に医療保険に加入していたり、逆に子育て中には必要と思われる死亡保険が不足しているケースがあります。この機会に、加入している保険内容を確認すると良いと思います。スマホ料金も現在値下げ競争が進んでいますので、プランやオプション変更の好機といえます。他にも、無駄な年会費など整理解約することを考えてください。
 
2つ目は、日々のお金の使い方です。共働き夫婦にありがちなのは、プチ贅沢なお金の使い方です。小さい子どもを持つ今回の相談者の場合、「贅沢なレストランで食事をする代わりに、少し高級なお惣菜を買う」という機会は多いのではないでしょうか。プチ贅沢な暮らしをする経済力があるので、これが日常化していくと、「贅沢していないのに貯金ゼロ」に陥るのです。
 
残念ながら、“日常化したプチ贅沢”に満足感は少ないです。別稿で毎日の支出を記録しました。記録時に内容を確認してみると、改善策が自ずと見つかるはずです。がまんばかりでは続きません。自分なりのメリハリのあるお金の使い方をすることで、貯金ゼロは克服できると思います。
 
執筆者:宮﨑真紀子
ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

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