スマホ代を10年見直しておらず、月1万円を払っています。格安SIMで本当に“負担が楽”になるのでしょうか?
そこで当記事では、スマホ代を長年見直さないとどれくらい損をしている可能性があるのか、格安SIMへの乗り換えで家計負担はどれほど軽くなるのかなどを解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
【PR】開通翌月からギガ倍増!【y.u mobile】
おすすめポイント
・目的に合わせて選べる3プラン・100GBまで無期限に繰り越せるギガの永久繰り越し
・音声通話SIMならお客様負担0円でスマホ修理費用保険がついてくる
・U-NEXT付きプランならギガもエンタメも楽しめる
スマホ代を長年見直さないとどれくらい損する?
MMD研究所の「2024年9月通信サービスの料金と容量に関する実態調査」によると、格安SIMを利用している方の携帯料金(通信+通話+端末)は、平均4106円です。年間の支払い総額は、約5万円になります。
しかし、大手キャリアで毎月1万円支払っている方は、年12万円となり、格安SIMと大手キャリアの携帯料金の差額は、年間7万円となります。毎年7万円も損をすると考えると、格安SIMへの乗り換えも検討していいのではないでしょうか。
格安SIMに乗り換えたら負担は楽になる?
格安SIM(MVNO)は、大手キャリアの回線を借りてサービスを提供している通信事業者です。店舗数や広告費を抑えているため、料金が安く設定されています。
先ほど説明したように、格安SIMの携帯料金(通信+通話+端末)は、平均4106円です。プランによっては、月額1000円台から利用可能です。毎月1万円の携帯料金が、1000〜4000円程度になった場合、家計の負担は大幅に減ります。
この浮いたお金を貯蓄や投資に回せば、さらに大きな資産形成につながる可能性もあるでしょう。
【PR】開通翌月からギガ倍増!【y.u mobile】
おすすめポイント
・目的に合わせて選べる3プラン・100GBまで無期限に繰り越せるギガの永久繰り越し
・音声通話SIMならお客様負担0円でスマホ修理費用保険がついてくる
・U-NEXT付きプランならギガもエンタメも楽しめる
格安SIMに乗り換えるときの注意点
料金が安く魅力的な格安SIMですが、契約前に確認しておきたいポイントもあります。以下のポイントを押さえてスムーズに乗り換えできるように準備しておきましょう。
1.通信速度の安定性
昼休みや夕方など利用者が多い時間帯は、大手キャリアより速度が低下する場合があります。動画視聴や大容量データ通信を頻繁に行う場合は注意が必要です。
2.端末やSIMの相性
現在のスマホが格安SIMで利用できるか、対応バンドやSIMロック解除の有無を確認しましょう。
3.キャリアメールが使えなくなる可能性
大手キャリアのメールアドレスは、解約すると利用できなくなるため、事前にフリーメールに移行するのがおすすめです。
通信費を減らすことは、将来の安心につながる
通信費は、毎月必ず発生する固定費です。この固定費を下げることは、家計管理の効果を長期的に高める手段のひとつです。
たとえば、格安SIMへの乗り換えで毎月5000円削減できれば、1年間で6万円、10年間では60万円の節約になります。これを貯蓄や長期投資に回せば、将来の備えとして大きな価値を生み出すことも可能です。
「面倒だから」「今のままで困っていないから」と契約を放置すると、気づかないうちに大きな機会損失につながります。一度シミュレーションを行い、自分に合ったプランを選び直すことが、家計にも将来にもプラスになるはずです。
出典
MMD研究所 2024年9月通信サービスの料金と容量に関する実態調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー


