本記事では、年齢ごとのボーナス平均額を解説します。ボーナスからの貯蓄割合も紹介するので、ぜひ参考にしてみましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ボーナスの平均額
ボーナスは夏と冬の2回もらえることが一般的です。では、年間でもらえるボーナスの相場はいくらなのでしょうか。
厚生労働省によると、年齢ごとの年間にもらえるボーナス平均額は図表1のとおりです。
【図表1】
総務省統計局 令和4年賃金構造基本統計調査を基に作成
年齢によってボーナス支給平均額は異なります。年齢が高くなるにしたがって、もらえるボーナスの平均額も上がる傾向です。20代前半のボーナス平均額は38万2000円ですが、50代前半のボーナス平均額は115万6000円となっています。その差は約3倍です。
これは、年功序列を採用する企業が多いことが要因でしょう。ただし、近年は年功序列を廃止する流れが出てきています。そのため、今後は年齢によるボーナス支給額の差は小さくなくなるかもしれません。
また、図表1に記載の金額は、あくまでもボーナスの平均額です。業種や人によって、ボーナスの支給額に大きな差があることも覚えておきましょう。さらに、景気がボーナスに影響することも多いです。そのため、年によってもボーナスの支給額に差が出ます。
公式サイトで申し込み
【PR】みずほ銀行カードローン
おすすめポイント
・＜金利年2.0%～14.0%＞
・ご利用限度額は10万円から最大800万円
・さらに入会金・年会費は無料！24時間、WEB申込受付中！
| 融資上限額 | 金利 | 審査時間 |
|---|---|---|
| 最大800万円 | 年2.0％～14.0％※1 | 最短当日 |
| 融資まで | 来店 | |
| 最短当日 | - | |
ボーナスからの貯蓄割合
ボーナスの平均支給額を確認しましたが、もらったボーナスのうちどれくらいを貯蓄に回しているのでしょうか。
金融広報中央委員会によると、ボーナスから貯蓄に回す割合は以下のとおりです。
【図表2】
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降） 各種分類別データ（令和4年）を基に作成
ボーナスを貯蓄しない人の割合が34％と最も多いです。一方で、ボーナスのうち60％以上を貯蓄に回す人も27％いるため、人によってボーナスの貯蓄率に大きな差があることが分かります。
また、ボーナスの平均貯蓄割合は33％です。ボーナスの貯蓄額を決める際の参考にしてみましょう。
ボーナスはいつもらえる？
ボーナスの平均額や貯蓄割合を確認しましたが、夏のボーナスはいつもらえるのでしょうか。
実は、夏のボーナスの支給日に決まりはありません。企業が自由に支給日を決めることが可能です。また、年に4回ボーナスが支給される企業もあります。
ただし、一般的には6～7月にボーナスを支給する企業が多いです。ただし、国家公務員は支給日が6月30日と人事院規則で定められています。
まとめ
本記事では、年齢ごとのボーナス支給平均額とボーナスの貯蓄割合を紹介しました。夏のボーナスは、事前に使い道を決めておくことが重要です。まずは、ボーナスのうち何割を貯蓄するのかを決めましょう。次に、使える金額のうち何にいくら使うのかを決めてみてください。
買いたいものリストを作って、それぞれの予算や優先順位を決めることもおすすめです。衝動買いではなく計画的に使うことで、より有意義なボーナスの使い方を実践してみましょう。
さらに、ボーナスは預金だけでなく投資資金に回すことも検討してみるとよいです。今は、個人型確定拠出年金（iDeCo）や少額投資非課税制度（NISA）などを使ってお得に投資が可能です。ぜひ、ボーナスを使った資産運用を始めてみましょう。
出典
厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降） 各種分類別データ（令和4年）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
