新卒からずっと同じ会社で働き、気づけば入社「15年目」。同僚に「35歳が転職のラストチャンスだぞ」と言われて焦っていますが、転職サイトを見てもピンときません。“決断できないままの35歳”は、このまま残っても大丈夫なのでしょうか?

配信日: 2026.02.27
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新卒からずっと同じ会社で働き、気づけば入社「15年目」。同僚に「35歳が転職のラストチャンスだぞ」と言われて焦っていますが、転職サイトを見てもピンときません。“決断できないままの35歳”は、このまま残っても大丈夫なのでしょうか?
新卒で入社してから同じ会社で働き続け、気づけば入社15年目。仕事や職場環境には大きな不満はないものの、「このままでいいのだろうか」と感じる場面が増えてくる人もいるでしょう。
 
なかでも、35歳前後は「転職のラストチャンス」といった言葉を見聞きしやすく、周囲の何気ない一言をきっかけに将来への不安が強まることがあります。
 
本記事では、35歳・入社15年目という節目に感じやすい迷いについて整理し、転職する場合・残る場合それぞれの考え方を、お金の視点を交えながら解説します。
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35歳は本当に転職の「ラストチャンス」なのか

35歳前後が転職の区切りとして語られる理由のひとつは、企業側が即戦力を求めやすくなる点です。年齢を重ねるほど、これまでの経験や専門性が重視される傾向があり、「ポテンシャル採用」が中心となる20代とは評価軸が変わってくると考えられます。
 
ただし、35歳を過ぎたら転職できなくなるわけではありません。実際には、年齢そのものよりも、これまでの職務経験がどのように活かせるか、転職後にどのような役割を担えるかが判断材料になるでしょう。
 

入社15年目で積み重ねてきた経験と立場

新卒から同じ会社で15年働いてきた場合、業務内容や社内の仕組みを深く理解していることは、大きな強みといえます。安定した収入を得ながら、社内で一定の評価や役割を任されている人も多いでしょう。
 
一方で、社内での経験が長くなるほど、社外での評価が見えにくくなる側面もあります。今の立場やスキルが、他社でも通用するのかどうかを判断する機会が少なくなり、「市場価値が分からない」という不安につながりやすくなります。
 
転職を考えるかどうかにかかわらず、自身の経験や強みを一度整理しておくことは、今後のキャリアを考えるうえで有益といえるでしょう。
 

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転職サイトを見ても決断できない理由

転職サイトを見ても「ピンとこない」と感じる背景には、求人内容そのものよりも、判断の軸が整理できていないことが影響している場合があります。例えば、年収を重視するのか、働き方や業務内容を重視するのかによって、選ぶべき求人は大きく変わります。
 
軸が定まっていない状態では、選択肢が多いほど迷いが生じやすく、結果として決断を先延ばしにしてしまうことも少なくありません。転職するかどうかに関係なく、まずは「何を変えたいのか」「何は変えたくないのか」を言語化して、判断しやすい状態を整えることから始めましょう。
 

35歳で「残る」という選択は問題ないのか

転職を考えた結果、今の会社に残るという判断をすること自体は、決して後ろ向きな選択ではありません。現在の職場で昇給や役職のチャンスが見込める場合や、専門性を高められる環境にある場合は、社内でキャリアを積み上げる道も現実的です。
 
ただし、「何も考えずに現状維持」を選ぶことと、「考えたうえで残る」ことは意味が異なります。今後の年収推移や役割の変化を確認し、自分なりの見通しを持っておくことが大切です。
 
残る選択をする場合でも、数年後にどのような立場や収入を目指すのかを意識しておくと、不安を抑えやすくなります。
 

決断する前に確認しておきたいお金の視点

35歳前後でのキャリア判断では、感情だけでなくお金の面から整理することも欠かせません。現在の年収が今後どの程度伸びていくのか、昇給や賞与、退職金の制度がどのようになっているのかを確認しておく必要があります。
 
一方、転職した場合は、初年度の年収が一時的に下がる可能性も考慮しなければなりません。転職後すぐに収入が上がるとは限らず、数年かけて回復・上昇していくケースもあります。短期的な年収の上下だけで判断せず、中長期的な収入の推移を見据えたうえで選択することが重要です。
 

35歳は「決断を急ぐ年齢」ではない

35歳・入社15年目という節目は、確かに将来を意識しやすいタイミングといえます。ただし、「今すぐ決断しなければならない年齢」というわけではありません。転職するか、今の会社に残るかは、どちらが正解というものではなく、状況や価値観によって判断が分かれます。
 
大切なのは、年齢や周囲の言葉に流されるのではなく、収入や働き方といった現実的な要素を整理したうえで選ぶことです。決断できない状態にある場合でも、立ち止まって情報を整理すること自体が、次の一歩につながるでしょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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