リモートワークに憧れて、「フル在宅OK・全国どこでも働ける」という求人に応募しました。面接では「実際にフルリモートの人は全体の2割ほどです」と言われ、少し不安になりました。転職のとき、“リモート可”という言葉をどこまで信用してよいのでしょうか？

リモートワークに憧れて求人に応募したものの、実際は異なるケースが少なくありません。場所に縛られず働けるのが魅力のリモートワークですが、求人条件だけ信じて応募すると、思わず落とし穴に遭いかねません。
 
本記事では、フルリモート転職の現実や求人の探し方、転職成功のコツまで押さえておくべきポイントを解説します。

フルリモート転職は難しい？「フル在宅OK」求人の落とし穴

「フル在宅OK・全国どこでも働ける」といった求人を目にすることは多いものの、フルリモート転職は難しいのが現状です。
 

日本におけるリモートワークの現状

総務省や厚生労働省をはじめとした関係省庁は、企業におけるリモート導入を推進しています。特に新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに、在宅勤務を導入する企業は増加しました。ただし、週5日フルリモート勤務が可能な企業はまだ少なく、週1・2日の部分的リモート勤務が半数以上です。
 

面接で伝えられる「フル在宅」の実態

「フル在宅OK」と求人に書かれていても、実際フルリモートで働ける人はごく一部です。東京都産業労働局の「テレワーク実施率調査結果」によると、緊急事態宣言期間中は都内企業のテレワーク実施率が最大65％に達したものの、2024年3月には43.4％まで低下しました。
 
また、「全国・地域不問」の求人でも研修期間中は出社が必要な場合や、緊急時には出社を求められるケースもあります。
 

フルリモート転職が難しい理由

フルリモートでは上司が勤務態度を確認できないため、自己管理力・主体性・問題解決力・守秘義務への責任感などが求められ、高い能力・技術力が問われます。フルリモート求人は職種も限られ、狭き門です。
 

フルリモート求人の探し方

ここからは、失敗しないフルリモート求人の探し方のポイントを見ていきましょう。
 

募集要件・出社頻度を丁寧に確認

求人票に「完全リモート可」「在宅勤務可」と明記されているか確認し、面接でも出社頻度や研修期間中の出社義務を確かめましょう。勤務地欄が都市部に限定されている場合は、地方在住者は応募可能かも確認が必要です。給与や在宅勤務手当、社会保険の条件もあわせて確認すると、転職後の生活設計に役立ちます。
 

待遇・雇用条件をチェック

フルリモート求人でも、正社員・業務委託・派遣など雇用形態によって待遇や収入の安定性が異なります。給与が「月収」なのか「報酬」なのか、福利厚生や光熱費・通信費の補助があるかどうかも求人票や面接で確認しましょう。
 

フルリモート求人に特化した転職サービス・エージェントを活用

フルリモート求人は一般の転職サイトでは見つけにくいため、フルリモート求人に特化した転職サービスを利用するのがおすすめです。応募条件に合った求人を効率よく探せるだけでなく、未経験者向けの支援やスキル習得のサポートもあります。給与や手当、交通費支給の有無も併せて確認できるため、収入計画を立てつつ転職活動ができます。
 

フリーランス・起業の道も探る

フルリモートを重視するなら正社員にこだわらず、業務委託やフリーランスの道も検討しましょう。思い切って起業するのも一つの手です。
 

フルリモート転職を成功させるコツとは

フルリモート求人は人気があり、採用されるハードルが高いのも実情です。そこでフルリモート求人を突破し、採用後のミスマッチも防ぐコツを紹介します。
 

自己管理力と成果をアピール

フルリモートでは、自己管理能力が求められます。面接では過去の仕事での成果やタスク管理の方法を具体的に示すことで、リモートでも信頼できる人材であることをアピールしましょう。成果を数字で示すと給与交渉や昇給の目安にも活用でき、収入面の安心感につながります。
 

生活費・収入面の見通しを立てておく

転職活動中は収入が途切れる場合もあるため、生活費を計算して貯蓄や副業の可能性を検討しておくことが重要です。通勤費がかからない分は、貯蓄や自己投資に回せます。
 
また、地方在住者が都市部のフルリモート求人に応募する場合、給与水準や手当の条件を確認して生活費と比較すると、転職後も安定した生活を維持しやすくなります。
 

ツールの活用力をアピール

フルリモートでは対面でのやり取りが少ないため、チャットやオンライン会議ツールでの報告・相談能力が重要です。タスク管理や週次報告の方法を具体的に示すと、面接官に「リモートでもスムーズに業務できる人」だと伝わります。
 

狭き門のフルリモート求人だが確認と準備で実現可能

フルリモートを謳う求人であっても、実際の勤務形態は面接段階などで事前確認が必要です。フルリモート求人は数が限られるため、リモートワーク特化型の転職サービスを利用するなどして探すのがおすすめです。フルリモート求人は採用のハードルが高いため、フルリモートに適した人材であることをアピールしましょう。
 

出典

東京都産業労働局　テレワーク実施率調査結果
厚生労働省　テレワークとは
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー