年収は「600万円」ですが、毎朝「会社に行きたくない」と感じています。妻に「そんなに嫌なら転職したら？」と言われても、住宅ローンが重くのしかかります。ローン持ちの30代後半が転職しても、今と同じ水準の生活を維持できるのでしょうか？

「毎朝、会社に行きたくない」と感じながらも、肩にのしかかる住宅ローンと家族の生活。30代後半という年齢を考えると、「今さら年収を下げるわけにはいかない」と自分を追い込んでしまう方は少なくありません。
 
しかし、無理をして働き続けた結果、心身を壊してしまっては元も子もありません。本記事では、年収600万円・ローン持ちの30代後半が、今の生活水準を守りながら環境を変えるための「お金の現実」と「判断基準」を解説します。

30代後半の「転職と年収」のリアル

実際のデータを見ると「転職＝年収減」とは言い切れません。厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査結果の概要」によると、35～39歳の転職入職者のうち45.5％が前職より賃金が増加しており、28.0％は同水準を維持しています。つまり、約7割の人が年収を下げずに転職しているのが現実です。
 
この結果から、30代後半であっても、経験やスキルを生かせる転職であれば、住宅ローンを抱えたままでも現在の生活水準を維持できる可能性は、十分にあります。重要なのは「年齢」よりも、「これまでのキャリアをどう生かせるか」という視点だといえるでしょう。
 

住宅ローン持ちが転職前に確認しておくポイント

「年収が下がる＝生活破綻」と思い込む前に、まずは客観的な数字で家計の限界点を知ることが大切です。ここでは、転職前に予測しておきたい3つの数字を紹介します。
 

必要最低限の生活費を計算する

住宅ローンや社会保険料、最低限の食費・光熱費を合算し、「月々いくらあれば赤字にならないか」という必要最低限の生活費を把握しましょう。たとえ年収が100万円下がっても、この金額を上回っていれば生活そのものは維持できます。
 
年収減を伴う転職を考える場合は、再転職の不安を避けるためにも、家族やパートナーと相談し、世帯収入を増やす工夫や支出を見直す余地があるか検討することが大切です。
 

可処分所得のシミュレーション

年収600万円のときの手取り額（可処分所得）は約470万〜480万円前後です。仮に年収550万円になった場合、所得税や住民税も下がるため、手取り額の減少幅は額面ほど大きくならないケースがあります。
 

年収が下がっても「手取り」を維持・回復させる視点

額面年収だけに目を向けるのは危険です。転職先によっては、年収が微減しても「実質的な手取り」が増えるケースがあります。
 
福利厚生の活用： 住宅手当や家族手当が手厚い企業であれば、基本給が下がっても支出が減り、手元に残るお金は増えます。
 
賞与依存度の確認： 「年収600万円（賞与4ヶ月分含む）」よりも、「年収550万円（月給が高く賞与1ヶ月分）」の方が、毎月の手取り額が多くなるため、ローン返済の安定性は高まります。
 
副業の可否： 30代後半のスキルがあれば、副業で月5〜10万円を稼げる可能性があります。副業解禁企業への転職は、リスクヘッジとして非常に有効です。
 

「行きたくない」を放置する方がリスクが高い理由

「ローンがあるから辞められない」という考えは一見責任感があるように見えますが、実は経済的にハイリスクな選択です。
 
住宅ローンには通常「団体信用生命保険（団信）」が付帯していますが、これは死亡や高度障害を対象としたものが多く、「精神疾患による長期休職」でのローン返済は免除されません。心を壊して働けなくなることこそ、ローン持ちにとって最大の破綻リスクです。
 
また40歳から55歳にかけては、未経験業界へのスライドや大幅な年収アップは難易度が上がります。30代後半は、これまでの経験を生かしつつ、新しい環境に適応できる「ラストチャンス」の時期ともいえるでしょう。健康で気力があるうちに動くことが、結果として長期的な支払能力を守ることにつながります。
 

同水準の生活を維持した転職は十分可能

結論として、30代後半・年収600万円であれば、同水準の生活を維持した転職は十分に可能です。最も避けるべきは、ローンを理由に心身を壊し、再起不能になるまで耐え忍ぶことです。まずは家計を可視化して「最低限必要な年収」を算出し、それを下限とした転職活動を始めましょう。
 
外の世界に目を向けるだけで、「今の職場以外にも自分を評価してくれる居場所がある」と分かり、それだけで毎朝の重圧は劇的に軽くなるはずです。
 

出典

厚生労働省　令和6年　雇用動向調査結果の概要
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー