エンジニアの夫が「今の会社だとスキルが伸びないから、年収は下がってもいいからベンチャーに行きたい」と言い出しました。私は「子どももいるのに冒険しすぎでは？」と不安です。家族がいる状態で、あえて“リスクの高い転職”を選ぶのはアリなのでしょうか？

スキルアップを理由に、年収が下がる可能性のある転職を希望する夫。一方で、妻は子育てや家計への影響を心配し、慎重な判断を求めるでしょう。こうしたすれ違いは、家庭を持つ共働き世代にとって決して珍しいものではありません。
 
挑戦を応援したい気持ちと、安定を守りたい思いの間で葛藤する夫婦も多いでしょう。この記事では、家族がいる中でリスクのある転職を選ぶことの是非について、多角的な視点から考察します。

夫の言う「スキルが伸びない」とはどういうことなのか

仕事は安定しているし、生活にも困っていない。それなのに、なぜ「年収は下がってもいいからベンチャーに行きたい」というのでしょう。この言葉の背景には、エンジニアという職業ならではの成長欲求と、将来への不安が隠れています。
 

エンジニアが感じる成長の壁

エンジニアは常に学び続けなければならない職業です。新しい技術が次々と登場し、これまでのスキルが通用しなくなることも珍しくありません。実際、開発の最前線から離れたポジションになったとたん、自分の技術が古びていくことに恐怖を感じるエンジニアも多くいます。
 

エンジニアにとってスキルは命

エンジニアにとってスキルとは、単なる技術ではありません。自分の市場価値であり、自己肯定感の源であり、未来を切り拓く鍵でもあるのです。だからこそ、「スキルが伸びない」という状態は、本人にとって「自分の価値が下がっている」ような危機感を抱かせます。
 

家族がいるのに収入減を選ぶのはリスクなのか

スキルを伸ばすために転職やキャリアチェンジを考えるとき、多くの人がぶつかるのが「収入が減るかもしれない」という現実です。特に家族がいる場合は、その決断はより重く感じられるでしょう。感覚だけでなく、事実を知ることが大切です。
 

リスクの種類を正しく理解することが重要

厚生労働省の調査（令和7年上半期）によると、転職をして収入が増えた人は全体の39.4％、逆に減った人は31.5％、変わらなかった人は25.5％でした。意外に思われるかもしれませんが、増えた人の方がやや多い傾向があります。
 
さらに見てみると、収入が「1割以上増えた」人が26.7％、「1割以上減った」人が22.0％であり、増減が大きかった人たちの割合はほぼ同じくらいいます。つまり、転職による収入の変動は決して一方的ではなく、「減ることもあるけれど、増える可能性も同じくらいある」というのが現実です。
 

夫婦で話し合っておくべきこと

キャリアの選択は、家族全体の未来に影響します。だからこそ、夫婦でしっかりと向き合い、話し合うことがとても大切です。お金の話だけではなく、お互いの価値観や未来へのビジョンを共有することで、決断への不安はずっと軽くなります。
 

収入だけでなく価値観やキャリア観を共有する

厚生労働省「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」によると、1世帯あたりの平均所得は全体で536万円。その中でも「児童のいる世帯」の平均所得は820万5000円、「高齢者世帯以外の世帯」では666万7000円となっています。
 
一方で、所得の中央値は410万円です。これは、全体のちょうど半分の世帯がこの金額より下にいるという基準値で、実際には約62％の世帯が、平均所得である536万円を下回っています。
 
つまり、数字だけを見て「もっと稼がなければ」と焦るのではなく、「自分たちがどんな暮らしを望むのか」「何にお金を使いたいのか」といった価値観に目を向けることが大切です。
 

家族のビジョンに合った働き方を選ぶ

キャリアの選択は、家庭の在り方にも影響します。例えば、「今は子どもとの時間を優先したい」「教育費に備えて貯蓄を増やしたい」といった家族としてのビジョンがあれば、それに合った働き方を考えられます。
 
夫婦で価値観や優先順位をすり合わせながら、「私たちは何のために働くのか」「どんな家族でありたいのか」というビジョンを共有しておくことが、人生の分岐点で迷わないための大きな支えになるのです。
 

家族がいても条件を見極めればリスクある転職は選択肢になる

家族がいる中での転職は、理想や希望だけでは決められない難しい問題です。本人の成長を尊重しつつも、生活への影響は慎重に見極める必要があります。リスクを取ることが必ずしも悪いわけではありませんが、家族として納得のいく話し合いが何より重要です。
 
将来への見通しや優先順位をすり合わせた上で、共に選んだ選択であれば、多少の不安も乗り越えていけるはずです。
 

出典

厚生労働省　3 転職入職者の賃金変動状況
厚生労働省　2024（令和６）年 国民生活基礎調査の概況
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー