公開日: 2021.06.01 保険

がん保険の加入率はどのくらい? 加入しておいたほうがよいの?

執筆者 : 大泉稔

コロナ禍の今、がん検診の受診率が下がっているようです(※1)。しかし、がん検診は、もともと受診率が高くなく、国の「がん対策推進基本計画(平成30年、第3期)」において、がん検診の受診率50%以上の達成が、個別目標の1つに掲げられているほどです。
 
では、がん保険の加入率はどうなのでしょう。また、がん保険は加入しておいたほうがよいのでしょうか?今回は、がん保険に対する1つの考え方をご紹介します。
 
大泉稔

執筆者:

執筆者:大泉稔(おおいずみ みのる)

株式会社fpANSWER代表取締役

専門学校東京スクールオブビジネス非常勤講師
明星大学卒業、放送大学大学院在学。
刑務所職員、電鉄系タクシー会社事故係、社会保険庁ねんきん電話相談員、独立系FP会社役員、保険代理店役員を経て現在に至っています。講師や執筆者として広く情報発信する機会もありますが、最近では個別にご相談を頂く機会が増えてきました。ご相談を頂く属性と内容は、65歳以上のリタイアメント層と30〜50歳代の独身女性からは、生命保険や投資、それに不動産。また20〜30歳代の若年経営者からは、生命保険や損害保険、それにリーガル関連。趣味はスポーツジム、箱根の温泉巡り、そして株式投資。最近はアメリカ株にはまっています。

大泉稔

執筆者:

執筆者:大泉稔(おおいずみ みのる)

株式会社fpANSWER代表取締役

専門学校東京スクールオブビジネス非常勤講師
明星大学卒業、放送大学大学院在学。
刑務所職員、電鉄系タクシー会社事故係、社会保険庁ねんきん電話相談員、独立系FP会社役員、保険代理店役員を経て現在に至っています。講師や執筆者として広く情報発信する機会もありますが、最近では個別にご相談を頂く機会が増えてきました。ご相談を頂く属性と内容は、65歳以上のリタイアメント層と30〜50歳代の独身女性からは、生命保険や投資、それに不動産。また20〜30歳代の若年経営者からは、生命保険や損害保険、それにリーガル関連。趣味はスポーツジム、箱根の温泉巡り、そして株式投資。最近はアメリカ株にはまっています。

がん保険は必要?

がん検診の受診率が高くない、その一方で、がん保険への世帯加入率は上がっています(平成18年:56.4%→平成30年:62.8%)。
 
しかし、加入率が下がりつつある医療保険のほうが、そもそも加入率が高いです(平成21年:92.8%→平成30年88.5%)。
(出典:生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」(※2))
 
筆者のもとにご相談にいらっしゃった、がん保険への加入をためらっているという方に、その理由をたずねてみると、「死を迎えたとき、家族のために保険金を遺したいので生命保険には加入しています。しかし、がんを患って死に至るとは限らないので、がん保険は無駄な気がして加入していません」。
 
しかし、今やがんは2人に1人がかかる国民病です。がん検診の受診で早期発見に努めつつ、万が一のがん罹患への経済的な備えは必要なのではないかと筆者は考えます。
 

3大疾病保険なら、無駄にならない?

がんと診断されて保険金を受け取ることができる保険といえば、一時金タイプのがん保険が代表的だと思いますが、他にもあります。それは、3大疾病保険です(3大疾病保険を特定疾病保険と呼ぶ保険会社もあるようですが、本稿では3大疾病保険と称します)。
 
3大疾病保険は、生命保険の1つと考えてよいでしょう。生命保険の保険事故は、死亡と高度障害の2つです。保険事故の範囲を死亡と高度障害に加え、悪性新生物、所定の脳血管疾患、所定の急性心筋梗塞の計5つにまで広げたのが、3大疾病保険です。
 
3大疾病保険の最大の特徴は、5つのいずれかの保険事故に該当した場合、死亡の場合と同額の保険金が支払われるということです。死亡保険金は受取人に支払われますが、他の4つの場合の保険金は被保険者に支払われます。
 
そして、保険金の支払いに伴い、保険契約は消滅します。保険契約が消滅するということは、以後の保障もなくなり、保険料を支払う必要もありません。「がん保険は無駄」と考える人も、3大疾病保険なら検討の余地があるかもしれません。
 

まとめに代えて

3大疾病保険に加入をして、もし、がんを含む3大疾病のいずれにも該当しなかったとしたら……死亡した際に死亡保険金は支払われます。がんにかからなければ掛け捨てになってしまうがん保険に比べると、家族に保険金を遺せるという意味では、「無駄」にはならないと思います。
 
ただし、3大疾病保険の保険金給付には、「急性心筋梗塞または脳卒中で所定の状態が60日以上継続したとき」という条件があります。急性心筋梗塞または脳卒中になっただけでは、保険金はおりませんので留意してください。
 
(※1)日本生活習慣病予防協会「【新型コロナ】がん検診の受診者が減少 このままだと死亡リスクが上昇 コロナ下でも「がん検診は必要」」
(※2)生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」
 
執筆者:大泉稔
株式会社fpANSWER代表取締役

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