住宅ローンの借り換え時には団信の見直しも・チェックポイントについて解説 | ファイナンシャルフィールド

更新日: 2022.06.03 借り換え

住宅ローンの借り換え時には団信の見直しも・チェックポイントについて解説

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 / 監修 : 新井智美

住宅ローンの借り換え時には団信の見直しも・チェックポイントについて解説
住宅ローンの借り換えを検討していませんか?借り換えする際にはいろいろと比較ポイントがあるでしょう。その中でも見落とされがちなのが、団信です。
 
住宅ローンを組むにあたって、団信に加入している人も多いでしょう。実は団信を見直すことで、借り入れの条件をより良くすることもできます。団信を見直したほうがいい理由とおすすめの住宅ローンについて以下で紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

新井智美

監修:新井智美

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
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団信見直しから見た住宅ローン借り換えのポイント

住宅ローン借り換えによって、より手厚い保障内容に団信に乗り換えられます。では団信という視点で考えた場合、どの住宅ローンに借り換えればいいのでしょうか?
 
簡単に言えば、どこまで保障されるかという保障範囲をチェックすることです。仕事を続けられなくなる恐れのある疾病に関する特約が付いているか、そして返済が終わるのが高齢になる場合であれば、介護の問題も意識したほうがいいでしょう。

 

ポイント1:疾病特約付

最近の団信を見ると、特定の疾病にかかった場合に保険金の出るものもあります。例えばガン特約は、がんと診断確定した場合に保険金が支払われます。また保険で「三大疾病特約」という言葉を聞いたことはありませんか?
 
三大疾病とは心筋梗塞と脳卒中、先ほど紹介したガンを指します。このような病気にかかった場合保険金が下りる団信も出てきています。もし心配であれば、このような特約のついている団信に加入し直しましょう。
 
ただし心筋梗塞と脳卒中について、発病するだけでは保険金が下りないことがあります。60日ルールといって、初めて医者の診療を受けてから60日以上経過して、労働できない状況であると医師が診断した場合に初めて保険金が出ます。このように細かく条件が付いている可能性があるので、しっかりその内容を確認しましょう。
 
ほかにも7大疾病や8大疾病特約付きの団信もあります。先ほど紹介した三大のほかに糖尿病、慢性腎不全、高血圧症疾患、肝硬変、8大疾病の場合慢性膵炎も含まれます。
 
この特約の場合、保障の内容は2種類に分類されます。3代疾病の場合は全額保障で、そのほかは1年間毎月保障され、13カ月以上症状が継続した場合には全額保障されます。もう一つは3大疾病を含め、1年間は毎月保障で13カ月以上継続したら保険金が全額下りるというものです。

 

ポイント2:要介護特約付

もう一つは要介護特約付きの団信です。もし高齢者になって、自立した生活が送れなくなると介護保険に基づき要介護認定を受けます。
 
要介護認定を受けた場合、保険金が支払われる団信のことを要介護特約付き団信といいます。長期の住宅ローンに加入している場合、ローン完済時年齢が60代や70代という方もいるでしょう。このような年代になると、健康状態もどうなっているかわかりません。
 
もしもの場合を想定して、要介護特約を付けるのも一考です。要介護度には1~5まであります。この中でどの認定を受けると保険金が下りるのか、保険料にどの程度の金利が含まれるかなどは団信のプランによって変わってきます。内容を十分吟味して、住宅ローンの借り換えを進めましょう。

 

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ネット銀行の住宅ローンに借り換えよう

住宅ローンというとメガバンクや地銀の商品、フラット35などをイメージする人もいるでしょう。しかし今ではネット銀行の住宅ローンもいろいろと販売されており、従来の金融機関のローンと比較して、好条件で融資してくれる商品も見られます。
 
また団信についても最新で、保障内容の充実している商品も多く見られます。今までネット銀行の住宅ローンを検討していなかったのであれば、借り換えを機に検討の候補に入れてみるといいでしょう。

 

金利が下がる可能性が高い

ネット銀行の住宅ローンに借り換えることで、金利が低くなる可能性が高いです。一般的な傾向として、いわゆる一般的な金融機関と比較するとネット銀行は低金利に抑制された商品が多いです。
 
ネット銀行の住宅ローンを見てみると、変動金利であれば0.3~0.4%台の商品も珍しくありません。場合によっては1%程度、0.数%くらい金利は低くなるでしょう。
 
「たかがそれくらいの金利差で……」と思っていませんか?それは大きな間違いです。住宅ローンの場合、元本の額が何千万と大きいです。0.数%の金利差でも利息の総支払額は大きく変わります。少しでも返済負担を軽減したければ、ネット銀行の住宅ローンの商品内容をチェックしても損はないはずです。

 

団信の充実しているものも多い

ネット銀行の住宅ローンを見てみると、従来と比較して団信の充実した商品が多いのも借り換えを検討したほうがいい理由の一つです。先ほど紹介した、ガン特約や特定疾病特約のついた団信も少なくありません。将来のいざという時のために、できるだけ保障範囲を広げておきたいと思っている人にはおすすめです。
 
メガバンクや地銀でもこのように保障を充実させた団信も用意しています。しかし保障範囲を広げると、金利手数料がアップしてしまうものも少なくありません。
 
一方ネット銀行の住宅ローン商品を見てみると、ガン保障や全疾病保障を金利の上乗せなしでつけてくれるような団信も見られます。負担なしで保障範囲を拡大できるのであれば、これほど助かることはないでしょう。

 

関連記事「ネット銀行で住宅ローンを借りたい! メリット・デメリットを解説」

住宅ローン借り換えで団信の見直しがおすすめな理由

住宅ローンの借り換え時に団信を見直すのがなぜおすすめなのか、まずは見ていきます。実は住宅ローンの団信の保障内容は、時代とともに変わっています。
 
現在加入している団信の場合、十分に保障内容がカバーしきれていない可能性があります。住宅ローン借り換えで最新の団信に乗り換えることで、保障内容を充実させられるかもしれません。団信の現状について、ここで解説しましょう。

 

おすすめの理由1:団信の弱点をカバーする

住宅ローンの団体信用生命保険(略して団信)は、返済の途中で住宅ローンを借り入れている人(債務者)が死亡もしくは高度障害になった場合に保険金が支払われるシステムです。
 
この保険金を使って住宅ローンの残債を返済する形になります。よって残された家族がローンの返済負担を背負う必要はありません。しかし一部の団信には保障の対象に制約があります。
 
団信では債務者が返済の途中で死亡した、もしくは高度障害にかかった場合に保険金が支払われるのが従来の仕組みです。しかし中には病気やけがによって、高度障害まで行かなくても働けなくなることも十分考えられます。
 
ところが一部の団信では、死亡や高度障害以外の病気やケガではたとえ働くことができなくなっても保険金はおりません。ということは住宅ローンの債務がそのまま残ってしまいます。
 
サラリーマンで業務中の災害であれば労働者災害補償保険から休業補償給付、それ以外でも健康保険の疾病手当金が出ます。ところが自営業者やフリーランスの加入している国民健康保険には、このような給付が一切ありません。

 

おすすめの理由2:住宅ローン借り換えで団信の保証を充実させる

住宅ローンの借り換えを検討しているのであれば、今自分が加入している団信の保障内容がどうなっているか確認しましょう。死亡・高度障害以外で保険金が出ない保障内容であれば、乗り換えるべきでしょう。
 
最近の団信の中には、死亡・高度保障以外でも給付金の出る保険も出てきているからです。例えば従来の団信の場合、がんと診断されただけでは給付はされませんでした。しかし最近の団体信用生命保険商品の中には、がんと診断された場合に給付金が下り、住宅ローンの残債と相殺されるようなものもあります。
 
生活習慣病の危険性も、最近では問題視されています。ひとたび生活習慣病を発症すると深刻な事態になるかもしれません。
 
また一命はとりとめても、何らかの後遺症が残る危険性もあります。最近の団信の中には、生活習慣病で一定日数以上入院した場合に死亡・高度障害と同額の保険金が支払われる商品も出てきています。このような最新の団信に住宅ローンの借り換えを行うことで、加入できます。

 

住宅ローン借り換えで団信の保障を増やすことができる

住宅ローンの借り換えをする際には金利や、繰り上げ返済手数料濃霧など比較するでしょう。もちろんそれらも大事です。
 
しかし団信は自分の身に何か起きたときに残された家族に住宅ローンの返済の負担を残さない保障として大事です。死亡・高度障害のみに保険金が下りるのでは心もとないというのであれば、団信を乗り換えるという視点で住宅ローンの借り換えを検討しませんか?
 
家族に返済の負担を背負わせたくないと思うのであれば、今よりも保障の充実した団信はないかチェックしましょう。

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
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