公開日:2019.07.16 資産運用

投資信託の指針のひとつ「基準価額」よく見られる誤解とは

預貯金だけでは、資産を育てることができないということについての認識は普及していますが、では、投資信託に預けてみようかと考えたときに、どうやって商品を絞り込むのでしょうか。大きな指針の1つが、基準価額ですがまだ誤解が多く見受けられるようです。
 
柴沼直美

執筆者:

執筆者:柴沼直美(しばぬま なおみ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
日本証券アナリスト協会検定会員、MBA(ファイナンス)
キャリアコンサルタント、キャリプリ&マネー代表
大学を卒業後、日本生命保険に入社。保険営業に従事したのち渡米。米国アリゾナ州、Thunderbird School of Global ManagementにてMBAを修得。帰国後外資系証券会社、投資顧問会社にてアナリスト、日本株ファンドマネジャーを経験。出産・母親の介護を機に退職。三人の子育ての中で、仕事と主婦業の両立を図るべく独立。キャリアカウンセラー、CFPの資格を活かしつつ、それぞれのライフステージでのお金との付き合い方を、セミナーや個別相談により紹介。子どもの教育費・留学費から介護に至るまで経験を交えた実行可能な幅広いストライクゾーンで対応。
http://www.caripri.com

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柴沼直美

執筆者:

執筆者:柴沼直美(しばぬま なおみ)

CFP(R)認定者

1級ファイナンシャル・プランニング技能士
日本証券アナリスト協会検定会員、MBA(ファイナンス)
キャリアコンサルタント、キャリプリ&マネー代表
大学を卒業後、日本生命保険に入社。保険営業に従事したのち渡米。米国アリゾナ州、Thunderbird School of Global ManagementにてMBAを修得。帰国後外資系証券会社、投資顧問会社にてアナリスト、日本株ファンドマネジャーを経験。出産・母親の介護を機に退職。三人の子育ての中で、仕事と主婦業の両立を図るべく独立。キャリアカウンセラー、CFPの資格を活かしつつ、それぞれのライフステージでのお金との付き合い方を、セミナーや個別相談により紹介。子どもの教育費・留学費から介護に至るまで経験を交えた実行可能な幅広いストライクゾーンで対応。
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基準価額はそもそも1万円スタート

投資信託を運用会社が販売会社を通じて、一般に販売する場合は当初スタート時の価額は1口1万円です。実際にはここから購入時手数料が控除されますから、販売開始されたばかりの投資信託を購入するときには1万円では足りません。
 
購入時手数料は、商品によっても取り扱い会社や販売方法によってもかわりますので一概にいくらということはできません。高ければ3%、安ければ(特に最近のネット販売などでETFと呼ばれる商品の場合など)無料の場合もあります。
 
そこから基準価額は日々、投資信託が組み込まれている個別銘柄の値動きによって上下に変動し、たいてい取引終了後の午後5時以降に一般に告知されます。最近ではインターネットを見ればわかるようになっています。気になる方はメールアラートを設定しておけば自動的に確認できます。
 

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安ければよい?長い時間に忘れられていること

実際に投資信託を購入するときに、販売開始のタイミングで購入するよりも、すでに販売されているものを購入するほうが圧倒的に多いです。
 
したがって、一般に投資信託を購入するときの基準価額が3000円の商品と1万5000円の商品を比べた場合、同じ1口でも、A商品なら3000円で購入できるのに、B商品なら1万5000円も支払わなければならない。人間ならば当然起こる葛藤です。
 
しかしここで振り返るべきことは、「今」購入時の基準価額は販売当初は一律で1万円だということです。言い換えれば、1万円のA商品は3000円まで「何らかの理由で」下落して今に至っているという事実です。
 
仮に5年前に販売が開始されたとしたら、5年かけて価額の上下はあったとしても1万円から3000円まで「下落した」のです。これを今の価額をみて、「安い」=購入しやすい、ととらえていいのでしょうか?
 

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購入時には納得のいく理由を確認してから

3000円のA商品は「購入する今」安いから魅力的、かたや1万5000円のB商品は高いから購入しづらい、と結論付けるまえに、なぜ、スタート時には同じ1万円だったものが3000円まで下落し、他方1万5000円まで上昇したのという理由を確認すべきです。
 
ずっと下落トレンドが続いている場合、反転するには相当明白な「理由」が必要です。逆に、上昇して1万5000円に至ったというトレンドが購入時以降反転して下落トレンドに変わるものでしょうか?
 
3000円の商品が1万円に上昇すれば、それは「安い買い物」ですが、1万5000円の商品がまた1万8000円に上昇トレンドを描き続ければ、それは決して「高値掴み」とはいえないでしょう。
 
執筆者:柴沼直美
CFP(R)認定者
 

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