最終更新日: 2020.04.06 公開日: 2020.01.21
資産運用

【投資初心者に読んでほしい】投資信託と個別株、どっちが良いの?

2019年は「老後資金2000万円必要」という報道が世間を駆けめぐりました。公的年金だけで老後の生活を送ることは難しいことに気づき、自分でも老後資金を準備しようと動き始めた方も多いのではないでしょうか。
 
しかし、マイナス金利で貯蓄だけではお金が増えない時代です。今回は、効率的にお金を増やすために投資にチャレンジしてみたいという方に、投資信託と個別株投資、それぞれのメリットやデメリットをお伝えします。
 
福島佳奈美

執筆者:

執筆者:福島佳奈美(ふくしま かなみ)

【保有資格】CFP(R)・1級ファイナンシャルプランニング技能士・DC(確定拠出年金)アドバイザー

大学卒業後、情報システム会社で金融系SE(システムエンジニア)として勤務。子育て中の2006年にCFP資格を取得、FPとして独立。「ライフプランニング」をツールに教育費や保険、住宅ローンなど家計に関する悩みを解決することが得意です。

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福島佳奈美

執筆者:

執筆者:福島佳奈美(ふくしま かなみ)

【保有資格】CFP(R)・1級ファイナンシャルプランニング技能士・DC(確定拠出年金)アドバイザー

大学卒業後、情報システム会社で金融系SE(システムエンジニア)として勤務。子育て中の2006年にCFP資格を取得、FPとして独立。「ライフプランニング」をツールに教育費や保険、住宅ローンなど家計に関する悩みを解決することが得意です。

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投資信託の投資のメリット・デメリット

投資信託とは、投資家から預かったお金を、運用の専門家が株式や債券に投資・運用して増やす金融商品です。運用で出た利益は投資家に分配されます。投資先は国内外の株式、債券、不動産等です。
 
投資信託のメリットは、少額から手軽に分散投資ができることでしょう。例えば、日本の株式に投資しようとすると、個別株投資だと投資に数万円から数十万円は必要ですし、いろいろな株を買いたいという時には多額の資金が必要になります。
 
しかし、投資信託は複数の投資家から集めたお金をまとめて投資する仕組みですので、1万円程度の少額から買うことができるのです。また、国内外のさまざまな投資先を選べますので、分散投資で投資のリスクを軽減できます。
 
逆にデメリットとして挙げられるのは、運用をプロに任せますので信託報酬というコストがかかるということです。また、購入時にも手数料がかかる商品もあります。

個別株投資のメリット・デメリット

個別株投資とは、自分で選んだ投資先企業の株を買い、配当金を受け取ったり、株価が上がったら売却したりすることで利益を得る方法です。
 
証券会社に口座を開設すれば国内の株はもちろん、米国をはじめとする海外の株を購入できます。
 
個別株投資のメリットは、株の購入時には手数料がかかるものの、口座管理手数料無料の金融機関を選べば保有コストがかからないということが挙げられます。
 
また、自分が投資したい株を自由に選ぶことができます。株主優待を実施している企業も多くありますので、優待品を目当てに個別株投資をすることを楽しんでいる投資家もいます。
 
ただし、株主優待をもらうためには、売買単位である1単元以上の株を保有している必要があります。1単元あたりの株数は、10株や100株という企業が多いので、株式投資で配当金や株主優待、議決権などの権利を保有するためには、ある程度の資金が必要になるのがデメリットだといえるでしょう。

NISAやつみたてNISA、iDeCoの非課税制度を賢く利用しよう

投資信託、個別株投資それぞれにメリット・デメリットはありますが、預貯金のように元本は保証されないものの、ある程度のリスクをとることで利益を得ることもできるというのは共通です。
 
投資信託は証券会社で数多くの商品を扱っているほか、銀行でも取り扱っているところもあります。株式投資をするには、証券会社に口座を開設する必要がありますが、提携している証券会社に口座を開設するサービスを行っている銀行もあります。
 
また、ネット証券は自宅から口座開設手続きができますので忙しい方に向いていますし、手数料も一般的に低く抑えられています。
 
投資を始めるのであれば、NISA、つみたてNISA、iDeCoを利用すれば、運用で得た利益は非課税です。ぜひ活用しましょう。投資信託はこれらのすべての制度で利用できます。個別株投資はNISAで利用できます。
 
これらの制度を利用するには専用の口座を開設する必要があります。また、NISAとつみたてNISAは併用できませんのでどちらかを選びましょう。
 
NISAは2024年以降も新しい仕組みとなって続くことが発表されていますし、iDeCoもすべての会社員が加入できるように、また加入できる年齢も現在の60歳から延長されるという案も出ています。
これからは、投資があたりまえの時代になるということです。思い立ったら早めに行動しておくのがおすすめです。
 
執筆者:福島佳奈美
DCアドバイザー

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