インターネットでの株式売買、どれくらいの人がしてるの? 利用したことのある証券会社は?

配信日: 2021.09.30

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インターネットでの株式売買、どれくらいの人がしてるの? 利用したことのある証券会社は?
超低金利時代と言われて久しい日本。銀行に預けているだけでは資産は増えません。また、少子高齢化で将来の年金受給額も減る恐れがあります。そこで、効率的に資産を増やすために株式投資や投資信託などを始める人も多いのではないでしょうか。
 
マイボイスコム株式会社(東京都千代田区)は、2021年8月「ネット証券の利用」に関するインターネット調査を実施し1万0068件の回答を集めました(※)。 それでは結果を見ていきましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

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株式売買経験がある人は4割。そのうち9割がインターネットでの株式売買の経験あり

株式売買の経験があるか聞いたところ、「現在も売買をしている」(28.6%)、「現在は売買をしていないが、以前はしていた」(11.6%)を合わせて40.2%となっています。「現在も売買をしている」は男性40~70代では各4割弱となっており、女性に比べ男性で高い傾向にあります。
 
次に、インターネット(以下「ネット」)での株式売買をしたことがあるか尋ねると、「現在も売買している」は25.3%、「現在は売買をしていないが、以前はしていた」は7.5%でした。株式を現在も売買している人の9割弱がネットでの株の売買経験があると回答しています。なお、過去の調査を見ると、2013年の調査ではネットでの株式売買経験者が29.9%だったのが、今回の調査では32.8%となり、毎年少しずつ増えています。
 

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利用したことのある証券会社は「SBI証券」がトップ

ネットでの株式売買経験者が取引したことのある証券会社は、「SBI証券」が39.2%、「楽天証券」が31.4%、「野村證券」「マネックス証券」「松井証券」などが各10%台となっています。2017年以降は「楽天証券」が増加しています。
 
ネット取引をしている証券会社を利用している理由を聞いたところ、「SBI証券」では、手数料の安さや、提携銀行との連携のよさ、資金の管理の容易さを評価されていました。「楽天証券」では、楽天銀行との連携のよさや、楽天ポイントが貯まることが理由として挙げられました。「松井証券」は、少額の取引なら手数料が要らないことが理由とのコメントが寄せられました。
 
主にネット取引をしている証券会社について満足度を聞いたところ、「SBI証券」を主に利用している人では「満足」(41.8%)、「やや満足」(46.6%)あわせて88.4%となりました。「楽天証券」の利用者では「満足」(38.4%)、「やや満足」(42.8%)を合わせて81.2%、「松井証券」では「満足」(34.9%)、「やや満足」(54.6%)合わせて89.5%でした。
 
トップボックス(1番上位の答えを選択した回答)ではSBI証券が最も多いですが、やや満足も含めると松井証券が最も満足度が高い結果となりました。いずれの会社も満足度は非常に高いことがわかります。
 

直近1年の投資資金は4割が増えたと回答

ネットでの株式売買経験者に、直近1年間に投資資金がどう変化したかを聞いたところ、今年8月の調査では「大きく増加した」が6.5%、「少し増加した」が35.2%で、41.7%が増えたと回答しました。2020年8月の調査時点ではコロナショックもあり、「増えた」は3.4%、「やや増えた」は20.0%で、逆に「少し減少した」が17.9%、「大きく減少した」が21.5%と、39.4%が資金が「減った」と回答し、「増えた」と回答した人(23.4%)を16ポイントも上回りました。昨年と比較すると、今年は資金が増えた人が増加したようです。
 
今後、ネットで株式売買をしようと思っている人は3割強で、2019年以降増加しています。ネットで株式売買を現在もしている人では9割強と、ほとんどの人が今後も継続したいと回答しています。以前はしていた人では4割弱で、したことがない人では約8%と、ネット株式売買をしたことがない人では非常に消極的なようです。
 
ネットでの株式売買意向者が、取引する時に重視することを聞いたところ、「取引手数料が安い」が74.1%とダントツでした。次いで「セキュリティが信頼できる」「口座開設などの手続が簡単」が各30%台となっています。
 
株式売買は株式市場の相場により時にはマイナスになることもありますが、ただ銀行に預けているだけよりは資産を増やすことができる手段です。ネットでの株取引は手数料が安く、始めやすいでしょう。損することが怖いのであればポイント投資もできるので、まずはそこから試してみてはいかがでしょうか。
 
※マイボイスコム株式会社【ネット証券の利用に関する調査】
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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