つみたてNISAにおける投資信託の違いって? どうやって選べばいい?

配信日: 2021.11.29 更新日: 2021.11.30

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つみたてNISAにおける投資信託の違いって? どうやって選べばいい?
つみたてNISAでは一定額をコツコツと積み立てるため、投資初心者の方でも始めやすいのが特徴です。しかし購入の対象となる投資信託の銘柄数は約200本にものぼるため、「投資信託の選び方を知りたい」と考えている方も多いでしょう。
 
今回はつみたてNISAで投資できる銘柄の種類や、運用方法の違いをご紹介します。どれを買えばいいのか、投資信託の選び方を知りたい方は当記事を参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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新井智美

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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つみたてNISAで投資できる銘柄の違い

 

つみたてNISAの対象商品とは、どのような商品でしょうか? 投資信託の銘柄数は約200本もあり、すべて国が定めた基準を満たした商品ばかりです。
 
つみたてNISAの対象商品は、以下のカテゴリーで大別できます。

●投資できる地域
●株式型あるいは複合資産型

金融機関によって、手数料の額が異なるのでチェックが必要です。ここでは、約200本ある銘柄の違いを見ていきましょう。
 

つみたてNISA対象商品は国の基準をパスしている

つみたてNISAの対象商品は、以下のとおり国の基準をパスし「長期・積立・分散投資」に適した商品ばかりです。

●対象商品は「公募株式投資信託」と「ETF:上場株式投資信託」
●販売手数料がゼロ
●運用管理手数料である信託報酬が低水準
●頻繁に分配金が支払われない

 

投資できる地域が異なる

投資できる地域は、日本だけではありません。米国、先進国や新興国のほか、全世界に分散投資できる銘柄もあります。
 
手堅く国内を選ぶ、注目度の高い米国を選ぶ、あるいは地域を限定することで生じるリスクを避けるために全世界型を選ぶなど、自分なりに戦略を練ることが大切です。
 

株式型あるいは複合資産型の2種類

つみたてNISAの商品は「株式型」と「複合資産型」に大別できます。株式型とは、文字通り積み立てた資金100%を株式に投資する方法です。
 
一方の複合資産型は、株式に加えて債券やリート(REIT:不動産投資信託)などを組み合わせることで、リスクを分散させるためバランス型とも呼ばれます。
 
株式型はハイリターンを狙う場合に、複合資産型は安定運用を狙う場合に検討すると良いでしょう。
 

類似商品なら手数料の少ないものを選ぶ

投資信託には、さまざまな手数料がかかります。つみたてNISAでは販売手数料ゼロのノーロード商品ばかりですが、運用管理手数料である信託報酬はかかります。
 
利益が出ていない状況で手数料を支払い続けるのは負担が伴うため、内容が似ている銘柄であれば手数料の少ないものを選ぶことも大切です。
 

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インデックス運用あるいはアクティブ運用で選ぶ

 
投資信託の運用スタイルは、次のとおり2種類に大別できます。

●インデックス運用
●アクティブ運用

「インデックス運用」では、市場インデックス(日経平均株価、TOPIXやNYダウなど)と同じ値動きになる運用成績を目標としています。
 
一方「アクティブ運用」とは、中長期的な株価上昇を狙い市場インデックスより好成績を目指す運用方法です。
 

つみたてNISAの多くはインデックス投資信託

つみたてNISAの対象商品の多くは、インデックス投資信託です。インデックスをベンチマークとしているので運用コストが安く、手数料も安いのがポイントです。
 
アクティブ運用では、ファンドマネジャーと運用チームが緻密な調査や分析のうえで運用実績を上げようとするので運用コストが高く、信託報酬などの手数料も高くなります。
 
自分自身の投資スタイルに合わせて、インデックス運用かアクティブ運用かを選ぶようにしましょう。
      

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【NISA】
・投資できる商品が多い
・NISA口座での国内株式 売買手数料0円
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・100円から積立がスタートできる

リスクと手数料を考慮して投資信託を選ぼう

 
つみたてNISAは、最長20年の非課税期間を活用した長期投資を前提に「貯めながら増やす」を目指す投資手法です。
 
投資を始める前に、リスクや損失の痛みをどの程度許容できるかを測るのは難しい面もあります。しかし20年のうちに、市場の暴落に遭遇する可能性もゼロではありません。無理なく続けるためにも、事前にリスクと手数料を考慮しておくことが大切です。
 
つみたてNISAは、貯蓄とは異なり、リスク商品への投資だという視点を忘れず投資信託を選ぶようにしましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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