更新日: 2022.02.24 株・株式・FX投資

投資信託の銘柄選び・インデックスファンドとは?

投資信託の銘柄選び・インデックスファンドとは?
「iDeCo」や「つみたてNISA」に加入して投資運用商品を保有する人が増えているようです。
 
自分の目的に合った投資信託(ファンド)を選ぶことが大切ですが、国内の公募投資信託は約6000銘柄あるので、その中から保有・運用する銘柄を選ぶのは簡単ではありません。
 
今回は、投資信託の一種であるインデックスファンドを知ったうえで、投資信託の銘柄を比較する方法を学んでみましょう。
植田英三郎

執筆者:植田英三郎(うえだ えいざぶろう)

ファイナンシャルプランナー CFP

家電メーカーに37年間勤務後、MBA・CFPファイナンシャルプランナー・福祉住環境コーディネーター等の資格を取得。大阪府立職業訓練校で非常勤講師(2018/3まで)、2014年ウエダFPオフィスを設立し、事業継続中。NPO法人の事務局長として介護施設でのボランティア活動のコーディネートを担当。日本FP協会兵庫支部幹事として活動中。

インデックスファンドとは

インデックスというのは「見出し」や「指標」のことですが、インデックスファンドとは、株価やREITなどの指数に連動して運用の成果を目指す投資信託のことです。
 
具体的には、日経平均225、TOPIX、NYダウ平均、東証REITなどの指数をファンドの指標(ベンチマーク)とする投資信託のことです。指数はそれぞれの市場の平均を表す数値であるため、これらに連動する運用方針は、守りの運用(パッシブ運用)と言われます。
 
パッシブ運用に対するのがアクティブ運用です。こちらは指数の平均値以上を目指して値上がり期待株等を中心に運用をするので、大きな運用成果につながることがある反面、目標(ベンチマーク)を下回ることや損失につながることもあります。
 
また、アクティブ運用では、ファンドマネージャーのほかに、個別株式銘柄を調べるための企業調査のアナリストや投資戦略を立てるストラテジストなどの人手がかかる分、運用コストが高くなります。
 
これに対して、パッシブ運用とされるインデックスファンドの利点は、ファンドに組み入れる個別株式等を入手するコストがアクティブ運用に比べて少なく済むことと、市場の平均値の運用成果が得られることです。
 
結果として分配金やファンドの評価結果は、購入・保有者の利益につながることが多いとされています。選びやすく安定度が高いのはインデックスファンド、選択には少し知識を要するけれどより利益が得られる可能性があるのはアクティブファンドと言えるのではないでしょうか。
 

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インデックスファンドの具体例

インデックスファンドにはどのような種類があるのでしょうか。投資信託協会の投信総合検索ライブラリー(※)から主なインデックスファンドを検索してみました。
 


 
公募投資信託5987本(2021年11月現在)の中に、インデックスファンドは1117本あり、REIT(不動産投信)、債券、バランス型投信、その他資産のファンドもありますが、中心は株式です。
 
ここでは投資対象エリアを日本と米国に絞り、代表的なインデックスファンドの本数を調べてみました。
 
上表の「その他」の中には代表的なインデックスファンドのバリエーションが含まれているので、日経225、TOPIX、NYダウなどを指標とするインデックスファンドはさらに多くなると見て良いでしょう。
 

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投信の銘柄選びはどうする

例えば、「日経225」を指標とするファンドだけでも43本以上あります。
 
基本的にベンチマーク指標が同じですから同様の成果になるはずですが、投資信託協会の投信総合検索ライブラリーを使えば、個別のファンドや種類別のファンド(例えば日経225など)の目論見書や運用状況を見ることができます。
 
自分で内容を確認することができれば、金融機関などから提案のあった個別ファンドなどと比較をして、自分の判断でファンドの選択をすることができるでしょう。
 

テーマ型ファンドについて

インデックスファンドと並んで金融機関等がよく薦めるファンドに、テーマ型ファンドがあります。SDGsやAI、ESGなど世の中で話題となっているテーマの業種や個別銘柄を中心に組み込んだファンドです。
 
こちらは、金融機関の推奨銘柄の中心とも言えるものでありますが、インデックスファンドとは対極にありますので、ブームが去ると想定外の結果になることもあるかもしれません。
 

まとめ

投資信託や株の銘柄選びは、購入・保有する各個人の情報知識にも個人差があるため、口座のある金融機関の担当者が推奨した銘柄を選ばざるを得ない人が多いのも実情と思われます。
 
自分が納得した投資先を選ぶためには、顧客本位のアドバイスをしてくれる金融機関を選ぶとともに、自分でもしっかりと学ぶことが大切ではないでしょうか。
 
出典
(※)投資信託協会 投信総合検索ライブラリー
 
執筆者:植田英三郎
ファイナンシャルプランナー CFP

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