更新日: 2022.03.10 資産運用

投資信託。買ってみたいけどどんな商品なの?

執筆者 : 田久保誠

投資信託。買ってみたいけどどんな商品なの?
投資信託という言葉を聞いたことがあるでしょう。では実際のところ、どのような金融商品なのでしょうか。初めて投資信託をしたいと考えている方に、投資信託とは何か、詳しくお話しします。
 
 
田久保誠

執筆者:田久保誠(たくぼ まこと)

田久保誠行政書士事務所代表

CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、特定行政書士、認定経営革新等支援機関、宅地建物取引士、2級知的財産管理技能士、著作権相談員

行政書士生活相談センター等の相談員として、相続などの相談業務や会社設立、許認可・補助金申請業務を中心に活動している。「クライアントと同じ目線で一歩先を行く提案」をモットーにしている。

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そもそも投資信託ってどのような投資商品なの?

投資信託とは、投資家からお金を集め、それを資金として運用の専門家が国内外の株式や債券、不動産、コモディティ(金や原油等)等に投資・運用を行い、その結果生み出された利益を投資家に分配する金融商品のことです。
 
株式投資などと違い、数万円と少額から投資することが可能です。また、前述のとおり専門家が運用するので、自分で個別の銘柄を選んだり売買したりする必要がありません。
 

投資信託にはどんな種類があるの?

投資信託は大きく2つに分けられます。
 


 
投資信託には多数の商品がありますが、その多くが株式投資信託となっています。
 

運用スタイルは?

運用スタイルには、パッシブ運用とアクティブ運用があります。それぞれの運用スタイル、特徴、メリット・デメリットをみていきましょう。
 

1.パッシブ運用

投資信託の運用において、運用目標とされるベンチマーク(国内株式型の場合、日経平均株価やTOPIX等)に連動する運用成果を目指す運用の方法です。
 
一般的にベンチマークを構成している全銘柄、または代表的な銘柄をベンチマークと同じ構成比率で保有することによってベンチマークとの連動を目指し、名称に「インデックスファンド」と付いている商品が多いです。
 
メリットは、ベンチマークのインデックスに連動させて運用を行うため、運用時にかかる費用が低めに設定されています。デメリットとしてはインデックスに連動するため、リスク回避が困難で、市場価格全体が下落すると同水準で下落してしまうことです。
 

2.アクティブ運用

投資信託の運用において、運用目標とされるベンチマークを上回る運用成果を目指すタイプです。
 
運用担当者であるファンドマネジャーが運用方針に基づき、銘柄の選択(入れ替え)や売買を繰り返し、高い収益を目指す運用の方法です。
 
アクティブ運用の運用スタイルとしては、以下のような方法があります。
 
(1)トップダウンアプローチ
マクロ要因を基準に地域別、資産別、業種別の組入比率などを決定し、その比率に応じて個別銘柄を組み入れてポートフォリオを構築する方法
 
(2)ボトムアップアプローチ
各銘柄の投資指標や企業業績の分析などによって組入銘柄を決定し、ポートフォリオを構築する方法
 
また、株式投資信託であれば上記2つに加えて以下の方法もあります。
 
(3) バリュー運用
株価が企業の資産価値や利益水準などからみて割安感があると思われる銘柄で、ポートフォリオを構築する方法(割安株)
 
(4) グロース運用
企業の成長性を重視し、将来の資産価値や利益水準などの成長性が市場平均より高いと思われる銘柄で、ポートフォリオを構築する方法(成長株)
 
メリットは、ベンチマークのインデックスを上回る運用を目標に行うため、マーケット全体あるいは投資した銘柄が上昇したとき、より大きなリターンが期待できます。同様に、下落時も下落幅をパッシブ運用より抑えられる可能性があります。
 
デメリットとしては、運用時にかかる費用がパッシブ運用より高くなる傾向にあることです。
 

基準価格ってなに?

株を買う場合は、「株価」がいくらかで購入しますが、投資信託を購入する場合は、「基準価額」がいくらかで購入します。
 
この「基準価額」ですが、投資信託の時価を示すものです。その投資信託の1口当たりの財産的価値は(純資産総額)÷(受益権総口数)で算出できます(純資産総額とは投資信託の時価総額のことです)。
 

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投資信託はほかの投資商品と同じ

投資信託を選ぶ際には、コストやこれまでの運用結果などをよく確認して判断しましょう。
 
上記のとおり、アクティブ型とパッシブ型では運用の種類が違います。どちらにもメリット・デメリットがありますので、購入する際はご自身の投資における考え方に合わせることが大切です。また、購入の際は株式など、ほかの投資商品と同じく自己責任で行うようにしましょう。
 
執筆者:田久保誠
田久保誠行政書士事務所代表
 

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