更新日: 2022.05.02 資産運用

知っておきたい投資の基本! 長期・分散・積立の3つの考え方を解説

執筆者 : 棚田将史

知っておきたい投資の基本! 長期・分散・積立の3つの考え方を解説
投資の基本としてよく挙げられるのは、長期投資・分散投資・積立投資です。金融庁や日本証券業協会などでも投資リスク(価格が変動する可能性)を減らせる投資方法として、この3つが紹介されています。
 
これから投資を始めようと検討中の人は、まずはこの3軸を基本として投資を行うことをお勧めします。今回は長期・分散・積立の考え方を見ていきましょう。
 
棚田将史

執筆者:棚田将史()

2級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員1種

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長期投資とは?

長期投資とは、購入した金融商品(株式・債券・投資信託など)を、数年~数十年単位の長期で保有する投資方法です。
 
投資で利益を出す方法として「安く買って、高く売る」という、短期投資による売買益(キャピタルゲイン)をイメージする人も多いと思います。長期投資で得られる利益は、売買益よりも複利効果や配当金といった、保有によって発生する利益(インカムゲイン)が中心になります。
 
複利とは、元本に対して発生した利益を、さらに元本に組み入れて運用することです。
 
例えば元本100万円で7万円の利益が出た場合、複利ではその7万円を翌年の元本に加えて元本107万円で運用します。
 
上記のケースでリターンが年利7%と仮定すると、元本を組み入れない単利運用だと再び100万円✕7%=7万円の利益が出ます。元利合計は114万円です。
 
一方で複利運用は元本が7万円増えた状態になるので、元利合計は107万円×107%=114万4900円です。単利と複利では、1年で4900円の差が生まれます。これが5年だと5万2552円、10年だと26万7151円もの差になります。もし年利が10%なら、10年で59万3742円もの差です。これが複利効果です。
 
図表1


出典 金融庁 投資の基本
 
長期投資のメリットは、主に次のとおりです。
 

・複利効果によって保有期間が長いほど利益が増加する
・長期間の保有で良い成果と悪い成果が平準化され、収益率が安定する
・日々の値動きに感情を左右されず、メンタルを安定させながら運用できる
・購入後は原則として放置が多くなるため、忙しい方でも始めやすい

 

分散投資とは?

分散投資とは、投資先を1つに集中させるのではなく、複数に分散させる投資方法です。
 
投資の格言に「卵は1つのカゴに盛るな」との言葉があるように、投資先の倒産や財政破綻などのリスクに備えて、投資先を分散させるのは投資の基本です。この投資リスクの低減こそが、分散投資のメリットになります。
 
図表2


出典 日本証券業協会 投資のはじめ方
 
分散できる要素として、主に次のものが挙げられます。
 

・資産の分散:資産レベル(株式20%・債券10%など)や投資先の銘柄(A社40%・B社30%など)で分散させてリスクを低減できる
・時間の分散:購入タイミングをズラして少しずつ購入することで、1回当たりの購入金額を平準化できる
・地域の分散:異なる国ごとで資産、銘柄、通貨などを複数購入してカントリーリスク(国や地域ごとでの政治・経済状況で価格が変動する可能性)を低減できる

 

積立投資とは?

積立投資とは、モノを積み立てるイメージで金融資産を少しずつ購入し、徐々に資産を増やしていく投資方法です。例えば1年で60万円の投資を行う場合は、毎月5万円ずつ購入していくイメージになります。
 
積立投資のメリットは次のとおりです。
 

・つみたてNISAや株式累積投資(るいとう)などの積立を前提とした商品であれば、月々100~1000円での少額から始められる
・時間分散が自然にできるため、投資リスクを低減できる(金融商品が高額なときに大量に買い付けることを防げるなど)
・自動買い付けの商品が多いため、購入タイミングを考えずに済む

 
積立投資の有名な方法として、定期・定額の積立を実施する「ドル・コスト平均法」が挙げられます。
 
図表3


出典 金融庁 投資の基本
 

初心者は長期・分散・積立を組み合わせての投資がお勧め!

今回ご紹介した長期・分散・積立投資は、それぞれの手法を組み合わせることでより大きなリスク低減効果を得られます。
 
国が実施している非課税制度「つみたてNISA」を利用すれば、長期・分散・積立の3条件を全て満たした投資が可能です。年間40万円の非課税投資枠も使えるため、初めての投資なら、つみたてNISAでの運用もお勧めです。
 

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まとめ

今回紹介した長期・分散・積立投資方法は金融庁などで紹介されているとはいえ、損失を100%回避させるものではありません。投資活動は「自己責任原則」です。常にリスクが付きまとうことは覚えておきましょう。
 

出典

金融庁 投資の基本
日本証券業協会 投資のはじめ方 投資の時間
年金積立金管理運用独立行政法人 長期分散投資の効果
一般社団法人 全国銀行協会 知ってナットク「複利の魅力」
 
執筆者:棚田将史
2級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員1種
 

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