投資は若い頃から始めた方が良い理由とおすすめの投資方法

お笑いタレント、IT会社役員、そして投資家として活躍する厚切りジェイソンさんのSNSが炎上し話題になりました。
 
実はこの一連の騒動の中に、投資は若い頃から始めた方が良い理由とおすすめの投資方法、そして私たちが身につけるべき金融リテラシーが凝縮されているのです。

厚切りジェイソン騒動に学ぶ長期投資のすすめ

厚切りジェイソンさんは米国株への長期積立投資を推奨していました。しかし、金利上昇やウクライナ情勢などを受け、米国株は大きく下落しました。
 
厚切りジェイソンさんに対する批判的なコメントがTwitterにあふれ、過去の発言は全て削除されてしまいました。今となっては騒動の真相を追究することはできなくなりましたが、一連の騒動には私たちが学ぶべきことがたくさんあります。
 
米国株は2022年に入って大きく値下がりしている現状です。とりわけコロナ禍で注目を集め、大きく上昇したグロース株の下落は大きく、中には年初から半値まで下落している銘柄もあります。
 
厚切りジェイソンさんが推奨していたVTIは投資信託の一種ですが、分散投資の効果により、5月20日の年初来下落率は▲19.6％と、批判に反して分散投資の効果は十分に発揮できているのです。
 
そして、厚切りジェイソンさんが推奨しているのはあくまで長期投資です。一時的な下落で評価するのは時間軸が全く異なります。
 
そもそも投資は自己責任が原則。自身の行動の責任は自分にあり、他人に責任転嫁するのはお門違いといえます。
 

金融庁も警鐘を鳴らす

平成31年4月、金融庁は「人生100年時代における資産形成」という資料を公表しています。ここでは、日本の高齢者の所得の内訳は、諸外国と比べ労働所得の割合が高く、公的所得・資本所得の割合が低いと指摘されています。
 
少子高齢化が進む日本では公的年金に頼ることができず、現役世代の間に、ある程度の金融資産が必要であると金融庁は警鐘を鳴らしているのです。つまり、投資は若い頃から始めた方がいいということです。
 
では、実際に私たちは何に投資すべきなのでしょうか？
 
厚切りジェイソンさんは米国株への投資を推奨していました。世界経済を牽引する米国株に投資することは、決して悪いことではありません。株式の上昇は経済の成長があってこそです。
 
しかし、よりリスクを抑えたいと考える人は、年金積立管理運用独立法人（GPIF）の運用をまねしてみてはいかがでしょう。GPIFは運用状況をホームページ上で公表しており、誰でもそれをまねることができます。
 
現在のGPIFの運用は、国内債券、国内株式、外国債券、外国株式の4資産に25％ずつ投資することを基本としています。
 
この場合でも、1年間だけでみるとリターンがマイナスになることがあります。しかし、10年間運用した場合には、投資期間全体でみると、収益が確実に積み上がってきたことが分かるでしょう。
 

長期積立投資と相性ピッタリなiDeCoとつみたてNISA

ポイントは、長期運用では税制優遇のメリットを享受できるよう、国の制度をうまく利用することです。
 
例えば、iDeCoは20歳以上65歳未満が加入でき、掛け金、運用益、そして給付を受け取るときに税制上の優遇措置が講じられています。
 
つみたてNISAも検討に値します。iDeCoは払い出しや拠出可能年齢に一定の制限が設けられている一方、つみたてNISAは柔軟に利用できるという特徴があります。
 
老後を含め、ライフイベントに応じた支出をまかなうために資産形成を行う観点からは、つみたてNISAの柔軟性は魅力です。
 

国も後押ししている資産形成税制面の優遇で相乗効果

投資は若い頃から始めた方が良い理由、それは国策だからです。金融庁は日本と諸外国の比較、そして将来の国の姿を予想して、自助努力による資産形成を推奨しています。
 
なおかつ、それに適した税制優遇制度を整備することで、若い頃から長期積立分散投資を促しています。
 
さらに、投資にあたっては、厚切りジェイソンさんのSNS炎上事件で明らかになったように、我われわれ自身の金融リテラシーの向上が何より大切であることを示しています。
 

出典

楽天証券 VTI バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
金融庁 人生100年時代における資産形成（平成31年4月12日）
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF） 長期分散投資の効果
厚生労働省 iDeCoの概要
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部