更新日: 2022.07.19 資産運用

株価に関する指標ってどのようなものがあるの?【過去3年分はチェック!】

執筆者 : 田久保誠

株価に関する指標ってどのようなものがあるの?【過去3年分はチェック!】
株式を購入するときに、皆さんは何を基準に購入しますか? 
 
株価や業績、配当金……人によっては、株主優待の有無といったものがあります。今回は、投資の判断材料としての株価と、配当に関する指標についてみていきましょう。
 
田久保誠

執筆者:田久保誠(たくぼ まこと)

田久保誠行政書士事務所代表

CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、特定行政書士、認定経営革新等支援機関、宅地建物取引士、2級知的財産管理技能士、著作権相談員

行政書士生活相談センター等の相談員として、相続などの相談業務や会社設立、許認可・補助金申請業務を中心に活動している。「クライアントと同じ目線で一歩先を行く提案」をモットーにしている。

株価・配当に関する指標は

■PER(株価収益率)

会社の利益に対しての株価の割安性で、株価が「1株あたりの当期純利益の何倍になっているのか」を示す指標です。一般的に、株価が割高になるとPERは高くなり、割安になると低くなります。
 

<PER(倍)=株価÷1株あたりの当期純利益>

例:株価500円で1株あたりの当期純利益が25円の場合…500÷25=20倍

 
上記の例の場合でいうと、毎年25円の配当を続ければ、20年保有することによって投資資金を回収できる計算になります(25円×20年=500円)。
 
一般的にPERは、企業の将来性が高いことを見越して株が購入されることが多いので、PERが高くなります。
 

■PBR(株価純資産倍率)

直前の決算期末に、株価が「1株あたり純資産の何倍になっているか」を示す指標です。
 
会社の資産と現在の株価との比較であり、PBRが1倍のときの株価が解散価値と等しいとされ、1倍より小さいほど株価が割安であることを示します。
 

<PBR(倍)=株価÷1株あたりの純資産>

例:株価500円で1株あたりの純資産が400円の場合…500÷400=1.25倍

 
上記の例でいうと、この時点で会社を解散した場合、100株持っている株主は4万円を得ることができます。もしも株価500円で売却した場合は、5万円得ることができます。
 
しかし、株価が下落して360円になったら、株の売却で得られるのは3万6000円となり、この場合の株価は割安ということになります(PBR=0.9倍)。
 

■配当利回り

株価に対する「配当金額の割合」です。1株あたりの年間配当金が、購入時の株価の何%なのかを示す指標です。
 
ただ、配当金は会社の業績に応じて支払われますので、過年度の実績どおりの配当金が受け取れるとは限りません。
 

<配当利回り(%)=1株あたりの年間配当金÷株価×100>

例:株価500円、1株あたりの年間配当金額20円の場合…20÷500×100=4%

 

■配当性向

株主への「利益の還元割合」です。当期純利益に占める年間総配当金額の割合を示す指標です。
 
配当性向が高い(=配当金を多く払う)ということは、株主重視の観点からみるとよいですが、自己資本を充実させる観点からは低い方が望ましいです。
 
<配当性向(%)=1株あたり配当額÷1株あたり当期純利益×100>
 
例:1株あたりの年間配当金額20円、1株あたりの当期純利益50円の場合…20÷50×100=40%
 

収益性に関する指標は

■ROA(総資産利益率)

総資産に対する利益率で、当期純利益を総資産で割ったもので、収益性を示す財務指標です。会社の総資産がいかに効率的に活用して、利益を上げているのかを示します。
 

<ROA(%)=当期純利益÷総資産×100>

例:当期純利益3万円、総資産100万円の場合…3÷100×100=3%

 

■ROE(自己資本利益率)

自己資本に対する利益率で、当期純利益を自己資本で割ったもので、ROA同様収益性を示す財務指標です。会社の自己資本をいかに効率的に活用して、利益を上げているのかを示します。
 

<ROE(%)=当期純利益÷自己資本×100>

例:当期純利益7万円、自己資本100万円の場合…7÷100×100=7%

 

過去のデータは最低でも3年分

今回ご紹介した6つの指標は、現在の株価以外は、すべて過去(前期末)の情報を基に作成する指標です。このような指数を基に分析する場合、1年分の指標を分析してもあまり効果的ではありません。できれば5年以上、少なくとも3年分の情報は分析したいところです。
 
また、これらの指数は絶対的なものではなく、業種によって異なってきます。よって、比較をする場合は、同業他社の指標を利用するようにしましょう。
 
執筆者:田久保誠
田久保誠行政書士事務所代表

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