更新日: 2022.07.27 資産運用

【投資は自己責任というけれど】つみたてNISAの投資信託、選ぶ際に注意すべきポイントは?

【投資は自己責任というけれど】つみたてNISAの投資信託、選ぶ際に注意すべきポイントは?
投資は自己責任が原則です。元本割れとなった場合でも、誰も損失を補償してくれません。金融庁が勧める「つみたてNISA」に関しても同様です。
 
指定の商品から自分で最適な投資先を選び運用しなくてはなりません。また、つみたてNISAは長期運用が前提となりますので、リスクが少ない優良商品を選んでおきたい人も多いことでしょう。
 
本記事では、つみたてNISAの投資信託を選ぶ際に注意すべきポイントをお伝えしていきます。ぜひ参考にしてください。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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SBI証券のNISA(ニーサ)

SBI証券のNISA(ニーサ)

おすすめポイント

【NISA】
・投資できる商品が多い
・NISA口座での国内株式 売買手数料0円
【つみたてNISA】
・幅広い投資信託ラインナップ
・100円から積立がスタートできる

つみたてNISAで購入可能な投資信託とは?

つみたてNISAは、2018年1月からスタートした少額投資非課税制度です。年間40万円までの非課税投資枠が利用でき、最長20年間まで非課税で運用可能です。
 
つみたてNISAでは、購入できる商品が限られています。2022年4月26日に金融庁が発表した「つみたてNISA対象商品届出一覧(運用会社別)」によると、現在の対象商品数は213本となっています。対象商品の内訳は以下のとおりです。


●指定インデックス投資信託:183本
●アクティブ運用投資信託:23本
●上場株式投資信託(ETF):7本

金融庁が安全性の高い商品を厳選しているため、基本的にはどれを選んでも比較的安心といえます。
 

つみたてNISAで投資信託を選ぶ際に注意すべきポイント

とはいえ、金融庁お墨付きの投資信託でも、元本割れのリスクはあります。
 
投資で後悔しないためには、他人任せにせず、自分でよく考えて選ぶこと。投資信託選び迷ったときには、「コスト」「リターン」「リスク」の3点に注目してみるとよいでしょう。
 

コスト

つみたてNISA枠で投資信託を購入して運用する際には、信託報酬や信託財産留保額などのコストが発生します。信託報酬は、投資信託を保有している間に発生する手数料のことです。信託財産留保額は、投資信託を解約した際にかかる手数料のことです。
 
つみたてNISAは20年もの長期運用となるため、これらのコストが安い商品を選んでおきましょう。手数料が安い投資信託を選んでおけば、その分だけ受け取れる額が増えるからです。
 
アクティブファンドは、インデックスファンドよりも信託報酬が高く設定されているケースが少なくないようです。投資信託の目論見書をじっくりと読んで、コストがいくらかかるのかをよく確認しましょう。
 

リターン

リターンが見込めるかどうかも、投資信託選びの大事なポイントです。インデックスファンドに比べ 、市場平均を上回る運用成績を目指すアクティブファンドは、大きなリターンが見込めるのがメリットです。
 
ただし、その分だけリスクも高くなります。また、アクティブファンドは手数料が高くなりやすいことにも、注意が必要です。
 

リスク

投資におけるリスクは、リターンの振れ幅のことです。振れ幅が大きい商品ほど、ハイリスク・ハイリターンとなります。
 
リスクを抑えたいのであれば、 債券や不動産などを含んだ「バランスファンド」を検討してみるのもよいかもしれません。自分にとってのリスクの許容範囲に合った投資信託を選ぶのがポイントです。
 
リスクを減らす方法としては、分散投資もあります。いろいろな国や銘柄などに分散して投資することで、株価変動やデフォルトなどのリスクを下げることになるのです。
 
実際につみたてNISAのランキングでも、全世界株式のように世界中に分散した投資信託が人気となっています。また、純資産総額が大きい投資信託は、途中で運用をやめてしまう(繰上償還)リスクを避けやすい傾向があります。
 

SBI証券のNISA(ニーサ)

SBI証券のNISA(ニーサ)

おすすめポイント

【NISA】
・投資できる商品が多い
・NISA口座での国内株式 売買手数料0円
【つみたてNISA】
・幅広い投資信託ラインナップ
・100円から積立がスタートできる

つみたてNISAの投資信託は自分でよく考えて選ぼう!

つみたてNISAの商品選びで迷ったときには、証券会社のランキングをチェックして、人気の投資信託を参考にしてみるのも1つの方法です。そして積み立てをスタートしたら、途中でやめないようにしましょう。積立投資は、長期間運用することで複利効果が大きくなるからです。
 
手数料や自分のリスク許容度をきちんと把握した上で、長期的に投資できる商品かどうかをしっかりと見極めるようにしてください。
 

出典

金融庁 つみたてNISAとは
金融庁 つみたてNISAの対象商品 つみたてNISA対象商品届出一覧(運用会社別)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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