【FIRE】年収380万円、20代会社員ですが、何歳までにFIREできますか?

配信日: 2023.02.13

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【FIRE】年収380万円、20代会社員ですが、何歳までにFIREできますか?
ここ数年、早期退職を意味するFinancial Independence, Retire Early(以下、FIRE)という言葉を耳にする機会が非常に増えてきました。
 
FIREとは、資産を形成し、その運用益だけで生活することで、仕事や経済的な不安から解放されることです。最近ではFIREの概念が一般に浸透し、「定年は自分で決める時代になった」とまでいわれています。
 
しかし「自分の年収では資産形成は難しい」と初めからあきらめている人も少なくありません。本記事では実際にFIREするにはどれくらいの金額が必要か、FIREまでに何年かかるか、FIREの3つのタイプについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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年収380万円でもFIREできるのか?

結論からいうと年収380万円でも可能です。FIREを目指す上で必要な資産額は一般的に、「必要な生活費×25倍」といわれています。
 
単純に計算して、1ヶ月20万円、年間240万円を資産運用益だけでまかなうには6000万円。毎年120万円貯め続けても50年かかるわけですから、数字だけみると途方もないことのように思えるかもしれません。
 
しかし、6000万円貯めてからでなくとも、ある程度の資金があれば資産運用はすぐに始められます。毎月一定の金額を投資していくのと、単にお金を貯めていくのとでは結果が大きく変わります。
 

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FIREまでの道のり

年収380万円、25歳から投資をスタートするとしてシミュレーションしてみましょう。
 
手取り年収は300万円、月の手取りは25万円として計算します。最大限に節約して月10万円ずつ積み立てていき、複利4%で運用した場合どうなっていくかみてみましょう。途中で昇給もあると思いますが、結婚、出産などのライフイベントが起こる可能性もあるので、月10万円以上は投資に回せないという条件で考えます。
 
複利で資産を積み立てる際には、年金終価係数を使うと便利です。年金終価係数を使うと、複利で資産を運用した場合、何年後にどれくらいの金額になるか明確に分かります。
 
毎月10万円、年に120万円、複利4%で積み立てていった場合、10年後は
 
120万円×12.006(年金終価係数)=1440万7200円
 
まだまだ道のりは遠いようです。20年後ではどうなるでしょうか。
 
120万円×29.778=3573万3600円
 
急激に資産が増えました。これが複利の力です。積み立てていく資金に加えて、これまでに蓄えた資産にも4%の運用益が毎年加算されるので、資産の増え方が変わってきます。さらに30年後になると
 
120万円×56.085=6730万2000円
 
目標の6000万円を軽く超えました。25歳から投資を始めたので、このときの年齢は55歳。定年を65歳まで延長する企業が増えていく中で、かなり早いリタイアとなります。
 
もちろん、より倹約して積立額を増やすことで、早期のリタイアも可能ですし、目的とするFIREのタイプによってもタイミングは変わってきます。
 

FIREの3つのタイプ

厳密にいうと4つのタイプがありますが、Fat FIRE(ファット・ファイア)とよばれる富裕層向けのスタイルはここでは紹介しません。一般の人が実現しやすいFIREのタイプは以下の3つです。
 

Lean FIRE(リーン・ファイア)

ギリギリまで節約して、なんとか生活できるレベルの運用益でFIREするパターンです。生活レベルを下げてもいいから少しでも早くFIREしたい、という人向けのスタイルです。本記事で紹介したFIREはこのタイプに入ります。
 

Coast FIRE(コースト・ファイア)

運用益のみで生活はできるが、ストレスにならない程度に仕事を続けるタイプ。フリーランスに転身して、働きたいときに働き、休みたいときに休むなどの、悠々自適なライフスタイルが魅力的です。
 

Barista FIRE(バリスタ・ファイア)

一定の労働は続けるが、勤務日数や実働時間を減らしたり、ストレスの少ない職場に転職したりするなど、より良い環境で働くことを目指すタイプ。非常に現実的であり、より早い達成が可能です。
 

まとめ

今回例に挙げた投資額でもFIREは達成できますが、自分の望むライフスタイルを明確にすることで、より早いFIRE達成も可能です。
 
また、資産運用を真剣に学ぶことで、さらに高い運用益が出るケースもあるので、今から勉強を始めてみるのもいいかもしれません。本記事をきっかけに、資産運用やお金の仕組みについて興味を持っていただければ幸いです。
 
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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