更新日: 2023.03.02 NISA
【2024年から!】「つみたてNISA」が使いやすくなる? どのタイミングで始めるべき?
投資信託での運用になる点については理解し、元本割れなどには配慮して運用しなければなりません。そんなつみたてNISAですが2024年1月から新制度が始まるため、本記事ではつみたてNISAの新制度について解説するので参考にしてみてください。
>>> 【動画で見る】【2024年から!】「つみたてNISA」が使いやすくなる? どのタイミングで始めるべき?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
制度変更でつみたてNISAが使いやすくなる?
2024年1月からつみたてNISAは新制度に変更されますが、旧制度のつみたてNISAと比較して使いやすくなるといわれています。理由としては「口座開設期間」と「非課税投資枠」が変った点が挙げられ、自分のペースで非課税投資枠を活用した資産運用ができるようになるためです。
旧制度では口座開設期間が20年で非課税枠が年間40万円×20年間の800万円である一方、新制度では口座開設期間が恒久化で上限がなくなって非課税枠が最高年間120万円の1800万円になります。新制度では口座開設期間が恒久化されたため、毎年の掛金は自分で自由に決めながら1800万円を最高として掛金を決められます。
旧制度の場合は年間の非課税投資枠が40万円に定められ、使い切れなかった分の非課税投資枠は繰り越しができませんでした。しかし、新制度では口座開設期間が恒久化された影響から、自分自身のペースで無理なく非課税投資枠を最高120万円までの間で決められます。
つみたてNISAはどのタイミングから始めるのが良い?
つみたてNISAはどのタイミングから始めるのが良いか気になっている人は多いですが、口座開設期間が恒久化されるため始めるタイミングはいつでも良くなったといえるでしょう。
しかし、少しでも多くの投資利益を得たいと考えている場合、少しでも早くつみたてNISAを始めることがおすすめです。投資利益を複利にて運用したいと考えていて、投資信託によって投資利益が出ているなら少しでも早いタイミングが適しています。
つみたてNISAは必ず毎月掛金を増やす必要はないため、自分自身に余裕がある月だけ掛金を増やすなどの方法もあげられます。新制度のつみたてNISAでは使い切れなかった年間の非課税投資枠は繰り越しができるので、とりあえずつみたてNSAの投資口座を開設しても良いでしょう。
つみたてNISAの投資口座を開設したいなら、取り扱いをしている金融機関に相談して解説しましょう。
【PR】SBI証券のNISA(ニーサ)
投資信託で元本割れを起こしたくない
投資信託で元本割れを起こしたくないと考えている場合、投資信託商品に気を付けて選べば問題ありません。投資信託商品には元本保証がされている商品も用意されており、ローリスクローリターンでも良いと考えているなら元本保証を選びましょう。
元本保証がされている商品は投資利益が出にくい特徴がありますが、反面どれだけ投資信託商品の調子が悪くても掛金よりも下回ることはありません。つみたてNISAで投資信託を上手に運用し資産を増やしたいと考えている場合と、資産を大きく増やすのが目的ではなく安定して貯金のようにつみたてNISAを使いたい場合では適している投資信託商品は異なります。
まとめ
つみたてNISAは2024年1月から新制度が始まりますが、新制度のつみたてNISAは旧制度のつみたてNISAと比較してつみたてがしやすくなっている点が特徴です。これまでもつみたてNISAをしていた人もこれからつみたてNISAを始めるか検討している人も、新制度については把握しておきましょう。
出典
金融庁 新しいNISA
金融庁 つみたてNISAの概要
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部