更新日: 2023.04.28 その他資産運用
【40代から始める資産形成】定年退職に向けた資金計画のポイントを解説
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
資産計画の3つのポイント
計画を立てる際には目標や理由、リスク分散といった多角的な方向から検討するとうまくいきやすくなります。ここでは資産形成の3つのポイントを解説します。
(1)資産形成の目標を立てる
資産形成は目標を立てると進めやすくなるため、マイホーム購入費や子どもの大学進学費用の準備といった明確な目標を掲げましょう。
文部科学省の調査によると、子どもが高校まで公立に進学した際の学習費総額と国立大学の授業料の合計は816万5200円、幼稚園から高校まで私立に進学した際の学習費総額と私立大学の授業料の合計は2234万9723円です。お金を貯める理由や目標金額を明確にした上で、無理のない資産形成を始めてみてください。
(2)ライフイベントをまとめる
子どもの進学や、親の介護といった将来かかる可能性がある費用をあらかじめ予算立てておくと、資産形成がしやすくなります。家族のライフイベントを時系列で書き出して、お金が必要な場面を把握しておきましょう。
(3)リスクを分散させる
資産形成の一つの手段である投資は、「長期・分散・積立」に取り組むことがリスク回避につながります。計画を立てる際には意識してみてください。
【PR】日本財託グループセミナー
40代から始める資産形成方法3選
資産形成を始めるといっても、どのようにしたらいいかわからないという人も多いでしょう。40代からでも遅くない、つみたてNISAや不動産投資といった資産形成方法を3つみていきましょう。
つみたてNISA
つみたてNISAは少額投資非課税制度であるNISAの1種類です。つみたてNISAの特徴は以下の2つが挙げられます。
●一定の投資信託を年間40万円まで購入できる
●最大20年間非課税で保有できる
通常の投資では運用益に約20%の税金がかかりますが、つみたてNISAの中で定められた条件を満たした利益に税金がかかりません。2024年からは「新NISA」として、つみたて投資枠と成長投資枠が併用可能となり、年間投資枠も拡大されます。40代から資産形成を始めたい人は検討してみてください。
不動産投資
不動産投資は少ない資金で安定した資産形成を作り上げたい人に向いているといわれる方法です。不動産投資のメリットは、インフレといった経済リスクに強く、住居者がいる限り収入の変動が少ない点です。他にも、投資資金が少なくてもローンが組めるため、大きな資産がなくても始められます。
株式投資
株式投資は知識が必要で難しいと敬遠する人もいますが、現在ではAIを活用することで初心者でも気軽に始められるようになりました。
株のトレーダー間で現在よく使われているロボアドバイザーは、資産の組み合わせなども提案してくれるため、専門的な知識を持ち合わせていなくても投資ができます。現在では1株からでも購入できる証券会社も登場しており、資金や知識に自信がなくても投資に参加できます。
まとめ
豊かな老後を送るためには、定年退職後の生活を見据えた資産形成が重要となります。子の進学や親の介護などライフイベントを把握した上で目標額を設定するなど、しっかりと計画を立てることで無理なく進めることができるでしょう。NISAや不動産投資などさまざまな資産形成方法の中から、自身に合ったものを見つけ、豊かで安定した老後を手に入れましょう。
出典
文部科学省 令和3年度子供の学習費調査の結果について
文部科学省 国公私立大学の授業料等の推移
独立行政法人日本学生支援機構 令和2年度学生生活調査結果
金融庁 NISA特設ウェブサイト NISAとは?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー