更新日: 2023.05.01 その他資産運用

インフレ、実感してますか? インフレから資産を守るためにどうすればいい?

インフレ、実感してますか? インフレから資産を守るためにどうすればいい?
ニュースなどをみていると、しばしば「インフレ」という言葉が聞こえてきます。製品やサービスなど物価の上昇を示す言葉です。経済や金融に詳しくなくても、インフレを実感している人は多いでしょう。
 
インフレ時に何も対策をしなければ、資産が目減りするともいわれています。本記事では、どの程度の人がインフレを実感しているのかにくわえ、インフレから資産を守る代表的な方法についても解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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約9割がインフレを実感

東京海上アセットマネジメント株式会社が、2023年2月に20歳以上で投資信託を保有している1000人に対し実施した調査があります。この「インフレ実感と投資行動に関する調査」では、1年前の物価と比較して「かなり上がった」と答えた人が57%、「少し上がった」と答えた人が30%いました。
 
全体の86%が物価の上昇を実感していると答えています。生活の水準やスタイルにより差はあるでしょうが、人々の実感にまで及ぶほどのインフレが起こっていることは間違いないでしょう。
 

・家計の圧迫を感じる人も約7割

同調査では、インフレを実感している人のうち「家計をとても圧迫している」と答えた人は22%で、「家計をやや圧迫している」と答えた人は51%です。合計すると74%となり、物価の上昇は多くの人の家計にもネガティブな影響を与えていることがうかがえます。
 
家計を圧迫していると回答した人のうち、「出費を削減している(節約している)」と答えた人は87%いました。「これまでの貯蓄を取り崩している」と答えた人が28%おり、「新たに借り入れをした」人も3%となっています。インフレにより、実感するだけではなく多くの人がこれまでとは異なる行動をとっていることも分かるでしょう。
 

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預貯金だけでは資産は守れない?

同調査では、資産を守る対策をとっているかについての問いに「対策をとる必要性は感じているが対策はとっていない」と回答した人が、全体の65%を占める結果でした。節約などはしているものの、資産形成や資産を守るという観点では行動を起こしていない人が多くいることがうかがえます。
 
その理由として、もっとも多くを占めるのが「どのような対策が必要かわからない」(73%)というものです。しかし、預貯金のみでは資産は守れません。金利の低い預貯金では十分な利息が受け取れず、インフレにより現金の価値が目減りしていくためです。
 
預貯金をしているかぎり、金額そのものに変化はなくても、インフレ下においては実質の価値は減っていっていると認識する必要があります。
 

投資は資産を守るための有効な手段の一つ

預貯金のみでは資産が守れないのであれば、別の手段により資産を守らなければいけません。その手段のうち、有効なものの一つが投資です。同調査でインフレから資産を守る「対策をとっている」と答えた25%のうち、対策として「株式や株式投資信託への投資」をしていると答えた人は97%にのぼります。
 
ここからも、投資が資産を守る有効な手段であることは理解できるでしょう。投資は預貯金よりも高い利回りで運用できる可能性があることが、インフレから資産を守る手段として選ばれている最大の理由です。
 
投資についてまだあまり詳しくない人が、まず学びたいのは「NISA」など国が用意した制度です。投資をして利益を得ると、金融商品の売却時に税金を納めなければいけませんが、非課税制度であるNISAを利用すると、この売却時の税金の納付が免除されます。日本政府は非課税保有期間を無制限化するなどしており、NISAのメリットは拡大しているといってもよいでしょう。
 

インフレから資産を守るには積極的な投資も選択肢の一つ

物価が上昇するインフレを、多くの人が実感しています。生活を圧迫していると感じる人も増えているようです。そのようなときには預貯金により資産を守ろうとする人もいますが、実際には投資へと回したほうが資産を守れる結果となることが多いでしょう。
 
投資の利回りは預貯金のそれを上回る可能性が高いためです。NISAなどの非課税制度を上手に活用するなど、資産を守るための積極的な行動が求められます。
 

出典

東京海上アセットマネジメント株式会社 インフレ実感と投資行動に関する調査

金融庁 NISAとは?

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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