更新日: 2023.06.25 NISA

老後資産のつみたてNISAはいつ売るの？最適な売り時と避けるべきタイミング

この記事は約 4 分で読めます。

老後の資産形成を目的として、つみたてNISAを行う人が増えています。つみたてNISAを行うなかで気になるのが「いつ売れば良いのか？」という点です。つみたてNISAで効率よく資産運用できても、売り時を間違えると運用したメリットが薄れてしまいます。

本記事では、つみたてNISAで運用している資産の売り時や、逆に売るのを避けるべきタイミングについて解説します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 つみたてNISAの資産を売るタイミング
2 売るのを避けるべきタイミング
3 まとめ

つみたてNISAの資産を売るタイミング

基本的に、つみたてNISA口座で保有している資産は、複利効果を得るためにも運用し続けることをおすすめします。しかし、何らかの事情で現金が必要になったときなどは、つみたてNISAの資産を売るタイミングです。

以下で、売り時のタイミングについて説明します。

非課税枠を使い切ったとき

非課税枠を使い切ったときは、つみたてNISAで保有している資産の売却を検討するタイミングです。

注意するべきポイントは新NISAの「つみたて投資枠」の場合です。現行のつみたてNISAは資産を売却しても非課税投資枠が復活しませんが、新NISAであれば売却した資産の元本部分の非課税投資枠が翌年に復活します。新NISAで非課税枠を使い切り、十分な収益が得られているのであれば、一度売却して来年度に再び非課税で運用することを検討しましょう。

お金が必要になったとき

当初は老後の資産形成を目的としてつみたてNISAを始めた場合でも、急にお金が必要になることもあります。

【急にお金が必要になるタイミングの例】

・結婚・出産
・子どもの進学費用
・親の介護
・急な入院

お金が必要になったとき、預貯金や給与収入でカバーできないときは、つみたてNISAの資産の売却を検討しましょう。つみたてNISAは任意のタイミングで引き出せるメリットがあるため、本当にお金が必要な場面でも有効活用できます。

相場が好調なとき

相場が好調なときも、つみたてNISAの資産の売却を検討するべきタイミングです。

経済や相場は上昇と下降を繰り返しており、上昇し続けるという事例は過去にありません。相場が好調だと「もっと資産が増えるのではないか」と思いがちですが、遅かれ早かれ下落局面を迎えます。相場が好調なときに一度利益確定することで、精神的にも「得をした」という安心感を得られるでしょう。

【PR】資料請求_好立地×駅近のマンション投資

【PR】J.P.Returns

おすすめポイント

・東京23区や神奈川（横浜市・川崎市）、関西（大阪、京都、神戸）の都心高稼働エリアが中心
・入居率は99.95%となっており、マンション投資初心者でも安心
・スマホで読めるオリジナルeBookが資料請求でもらえる

J.P.Returns公式サイトを見る

売るのを避けるべきタイミング

つみたてNISAの資産の売り時がある一方で、売るのを避けるべきタイミングも存在します。下記で解説する時期を避けて売却すれば、損をするリスクを軽減できます。

含み損を抱えているとき

含み損を抱えているときは、急にお金が必要になった場合を除いて、売るのを避けるべきタイミングです。

含み損を抱えていると「もっと損失が大きくなるのではないか」と考え、早く売却して損失を最小限にとどめようとする心理が働きます。しかし、運用期間を長く取れば取るほど、資産運用で損失を被るリスクを軽減できます。

実際に、年金積立金管理運用独立行政法人の資料によると、国内債券・国内株式・外国債券・外国株式の4資産に25％ずつ投資して10年間保有した場合、投資元本を割り込むことはありませんでした。そのため、含み損を抱えているからといって、極度に恐れる必要はありません。