更新日: 2023.07.14 不動産投資

約10%は不動産投資で失敗! 成功するために覚えておくべき専門用語7選

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

約10%は不動産投資で失敗! 成功するために覚えておくべき専門用語7選
副収入を得る目的や定年後の安定収入を得る目的で、不動産投資を行う人が増えているようです。不動産投資を成功させている投資家がいる一方で、失敗してしまった投資家も存在します。不動産投資にはリスクが伴うことから、きちんとリスクや専門的な用語の意味を理解することが大切です。
 
こちらの記事では、不動産投資を成功させるために覚えておくべき専門用語を解説していきます。

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不動産投資を成功させるには積極的な情報収集が大切

R&C株式会社(東京都港区)が2023年1月に18~65歳の男女288人を対象とした、「不動産投資経験者が実際にどのような利益や利回りを出しているかなどのアンケート調査」によると、不動産投資を行っている投資家27人(約9.4%)は「失敗している」と感じていることが分かりました(※)。
 
不動産投資は、高利回りで安定した家賃収入を得られる魅力がありますが、情報収集が不足しているとイメージ通りの収益を得られません。不動産投資を成功させるためには、リスク管理を行うのはもちろん、不動産業者に相談するなどの情報収集が欠かせないでしょう。
 

不動産投資を成功させるために覚えておくべき専門用語

不動産投資を行う際には、不動産投資の特徴やリスクを理解することに加えて、専門用語を知ることも大切です。
 
以下で、不動産投資を成功させるために覚えておくべき専門用語7つを解説します。不動産投資を検討している人はぜひチェックしてください。
 

インカムゲイン

インカムゲインとは、投資商品を保有している間、継続して得られる収入です。不動産投資の場合は家賃収入がインカムゲインに該当します。インカムゲイン重視の不動産投資を行うことで、長期的に安定して収益を得られる可能性が期待できます。
 

キャピタルゲイン

キャピタルゲインとは、投資商品を買値以上の価格で売却したときに得られる利益です。例えば、3000万円で購入した不動産を4000万円で売却した場合、1000万円のキャピタルゲインを得たことになります。資産価値の高い不動産に投資できれば、インカムゲインだけでなくキャピタルゲインも狙えるでしょう。
 

表面利回り

表面利回りとは、年間の家賃収入を投資額で割った数値です。不動産投資の収益力を評価する数値で、表面利回りが高ければ高収益の物件ということになります。しかし、表面利回りでは物件管理に必要なコストが含まれていない点には注意が必要です。
 

実質利回り

実質利回りとは、物件管理に必要なコストも含めて算出した、不動産の収益力を測る数値です。不動産の維持管理費用や固定資産税など、不動産投資で必要となるコストも考慮しているため、表面利回りよりも重視するべきでしょう。不動産投資の広告や営業員は、表面利回りでアピールすることが多いですが、実質利回りを計算することでリアルな収益力を把握できます。
 

減価償却

減価償却とは、不動産が経年劣化した分の価値を指します。不動産は経年劣化により価値が減少するため、取得費用を一定期間に分けて費用計上する会計手続きをすることになります。減価償却費を計上することで、不動産所得を圧縮して節税効果が得られるため、不動産投資と深い関係があるといえるでしょう。
 

レバレッジ

レバレッジには「てこ」という意味がありますが、不動産投資においては借入金を活用して利回りの向上を目指すことを意味します。自己資本に加えて、借入金を組み合わせて不動産投資を行えば、自己資本に対する利回りを高めることができます。ただ、レバレッジを活用すれば利回りが向上する一方で、シナリオ通りにならなかったときのリスクも大きくなるため、注意が必要です。
 

空室リスク

空室リスクとは、投資不動産に入居者がみつからず、家賃収入が得られないリスクです。不動産投資には、常に空室リスクがつきまとうといっても過言ではありません。もし入居者がみつからない場合、不動産収入が得られずにローンの返済や固定資産税などを支払い続けることになるため、注意しましょう。
 

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まとめ

不動産投資で失敗するリスクを抑えるためには、不動産投資のメリットだけでなくリスクを理解することが大切です。また、専門用語の意味を理解するなど、自ら情報収集や勉強を行うことも欠かせません。
 
不動産投資は副収入を得るための有力な手段となるため、投資する際は、自身も勉強しながらリスクの範囲内で行うようにしましょう。
 

出典

(※)R&C株式会社 不動産投資経験者が実際にどのような利益や利回りを出しているかなどのアンケート調査

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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