更新日: 2023.10.17 その他資産運用

金利とは何か? その2 単利と複利

執筆者 : 浦上登

金利とは何か? その2 単利と複利
前回「その1」では金利の基本として、金利と利息の違い、利息の計算の仕方、固定金利と変動金利の違いについて説明しました。
 
「その2」では、単利と複利の違い、および複利効果について説明します。

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浦上登

執筆者:浦上登(うらかみ のぼる)

サマーアロー・コンサルティング代表 CFP ファイナンシャルプランナー

東京の築地生まれ。魚市場や築地本願寺のある下町で育つ。

現在、サマーアロー・コンサルティングの代表。

ファイナンシャル・プランナーの上位資格であるCFP(日本FP協会認定)を最速で取得。証券外務員第一種(日本証券業協会認定)。

FPとしてのアドバイスの範囲は、住宅購入、子供の教育費などのライフプラン全般、定年後の働き方や年金・資産運用・相続などの老後対策等、幅広い分野をカバーし、これから人生の礎を築いていく若い人とともに、同年代の高齢者層から絶大な信頼を集めている。

2023年7月PHP研究所より「70歳の現役FPが教える60歳からの「働き方」と「お金」の正解」を出版し、好評販売中。

現在、出版を記念して、サマーアロー・コンサルティングHPで無料FP相談を受け付け中。

早稲田大学卒業後、大手重工業メーカーに勤務、海外向けプラント輸出ビジネスに携わる。今までに訪れた国は35か国を超え、海外の話題にも明るい。

サマーアロー・コンサルティングHPアドレス:https://briansummer.wixsite.com/summerarrow

単利と複利

利息には「単利」と「複利」があります。単利は元金に対してのみ利息が発生しますが、複利の場合は元金に利息を加えた金額に対して利息が発生します。
 
単利計算では、利息計算の対象となる金額は変化しません。例えば、元金が1000ドルで年利率が5%の場合、
 
1年後:1000ドル+(1000ドル×0.05)=1050ドル
2年後:1000ドル+(1000ドル×0.05)※1年目の利息+(1000ドル×0.05)※2年目の利息=1100ドル

 
となり、利息計算の対象の金額は常に元金で、1年目も2年目も変わりません。
 
一方、複利計算の場合は利息が元金に対して定期的に加算され、利息が加算されるたびに利息計算の対象金額も増加することになります。例えば、年初に元金で1000ドルを持っていて、年利率が5%の複利で銀行に預金した場合、
 
1年後:1000ドル×(1+0.05)=1050ドル
2年後:1050ドル×(1+0.05) = 1102.5ドル

 
となります。
 
単利は利息の対象金額が変わらないため、複利に比べて利息が少なくなります。対して、複利は利息の対象金額が増加していくので、単利に比べより多くの利益を生み出すことになります。長期間の投資では、その傾向がさらに強まります。
 

複利効果とは?

複利効果とは、投資や貯蓄などの金融取引において重要な概念で、利息が元本に加算されるたびに、次回の利息計算の対象となる金額が増加することによって生じる効果をいいます。
 
複利効果により、元金に利息を加えた金額にも利息が発生するため、長期間にわたって利息の対象金額が指数関数的に増加します。つまり、始めの数回の利息加算ではそれほど大きな変化は見られませんが、時間が経過するにつれてその効果が増幅され、元金の成長が速くなる特徴があります。
 
複利効果を利用した投資や貯蓄が長期間にわたって続く場合、より大きな利益を生み出す可能性が高まり、その成果を最大化することができる場合があります。
 

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投資において複利効果を最大化するためには

投資において複利効果を最大化するためには、以下の方法が考えられます。

・定期的な投資
定期的に一定額を投資することで、元本と利益が都度再投資されて複利効果により成長します。
 
・長期間の保有
投資信託などを長期間保有することで、利益が元本として再投資される機会が多くなり、複利効果が発揮されます。
 
・配当を再投資
配当金を元本として再投資することで、配当金も成長に寄与することになり、複利効果がさらに大きくなります。
 
・複利効果の計算とその確認
利益がどれだけ再投資されているか計算し、成長を定期的に確認することで、想定外の事態が生じた場合でも対応が可能となり、複利効果を高めることができます。

 

まとめ

2回にわたって金融活動や資産運用の重要な要素である金利の基本について解説しました。
 
金利や利息にもいろいろな種類があり、固定金利、変動金利のほか、単利、複利によってもたらされる利益が異なります。
 
また、預貯金だけでなく、株式や投資信託などの変動性資産を運用する際にも、複利効果をうまく活用することで投資効率を最大化できます。
 
執筆者:浦上登
サマーアロー・コンサルティング代表 CFP ファイナンシャルプランナー

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