更新日: 2024.03.14 NISA

NISAを始めたいのですが、投資の知識が全くありません。さすがに無知では損をするだけでしょうか…。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

NISAを始めたいのですが、投資の知識が全くありません。さすがに無知では損をするだけでしょうか…。
2024年1月から新NISAが始まりました。メディアやSNSなどでも話題となっているため、この機会に挑戦しようと考える方もいることでしょう。とはいえ、投資の知識なしでNISAを始めたら損するのではと不安になる人もいるのではないでしょうか。
 
そこで、本記事ではNISAの概要を解説したうえで、NISAのデメリットや注意点、損をしないためのポイントを紹介します。

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新NISAとは?

新NISAとは、2024年1月1日からスタートした少額投資非課税制度です。売却益に対しての税金が非課税となるため、お得に運用できます。新NISAには、つみたて投資枠と成長投資枠の2つの枠が用意されており、両者の併用も可能です。旧NISAでは、非課税保有期間が最大で20年間(つみたてNISA枠)でした。
 
新NISAでは非課税保有期間が無期限化されたうえに、枠の再利用も可能です。新NISAの非課税保有限度額は、全体で1800万円以内(そのうち成長投資枠は1200万円以内)です。1年間の投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円の上限となっています。新NISAでは口座開設期間が恒久化されたため、自分の都合のよいタイミングでいつでも開始できます。
 

新NISAのデメリットや注意点

新NISAは非課税でずっと運用できるお得な制度ですが、デメリットもいくつかあります。新NISAで損をしたくないのであれば、デメリットをしっかりと理解しておくことが重要です。特に注意すべき点は、元本割れのリスクでしょう。
 
新NISAには、銀行預金のように元本保証がありません。そのため、相場が下がれば、投じた投資金額を下回る可能性があります。元本割れのリスクは新NISAに限らず、すべての投資にいえることです。投資は自己責任であることを頭に入れておきましょう。さらに、新NISAには損益通算や繰り越し控除もできません。
 
また、新NISAは所得控除が受けられないというデメリットもあります。iDeCo(個人型確定拠出年金)は掛け金が所得控除の対象となるため、所得税と住民税の負担が軽くなりますが、新NISAではそのようなメリットが受けられません。全額所得控除のメリットを求めるのであれば、iDeCoも検討した方がよいでしょう。
 

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新NISAで損をしないためのポイント

最後に、新NISAで損をしないためのポイントをいくつか紹介します。
 

・運用コストを確認しておく

新NISAで金融商品を購入すると、販売手数料(購入時手数料)、信託報酬(運用管理費用)、信託財産留保額などの運用コストがかかります。利益よりも手数料が上回った場合は損する可能性がありますので気をつけましょう。
 
特に長期投資では運用期間が長くなるほど運用コストがかさんでいくため、手数料が高い商品には注意が必要です。運用コストができるだけ安い商品を選ぶのが新NISAで損をしないための大事なポイントです。
 

・無理のない範囲で投資する

新NISAで損をしたくないのであれば、投資額は無理のない範囲に設定したほうがよいでしょう。新NISAの年間投資枠は合計で360万円です。この枠を埋めようとして無理な投資を行うと、日常生活を圧迫してしまいかねません。また、万一相場が下がったときに焦って売却すると、元本割れで損する可能性もあります。新NISAを始めるのであれば、余剰資金の範囲内で行うようにしましょう。
 

・投資の知識を身につける

投資の知識を身につけることも大切です。知識がない状態で投資を始めると、ハイリスクな商品や手数料が高い商品に手を出してしまう可能性があります。投資詐欺にだまされるリスクもありますので、注意が必要です。新NISAで損をしないためにも、新NISAを始める前に書籍や金融庁のサイトをチェックするなどして、最低限の知識を身につけておいたほうがよいでしょう。
 

新NISAはお得な制度!無理のない範囲で始めてみては?

新NISAは利益に対して税金がかからないお得な制度です。ただし、元本保証がない、損益通算や繰り越し控除ができないといったデメリットもあります。
 
新NISAで損をしたくないのであれば、販売手数料や信託報酬などの運用にかかるコストをよく確認しておきましょう。投資額を無理のない範囲にすることや知識を身につけることも大切なポイントです。全く知識がないという方は、まずは金融庁の公式サイトをチェックして、新NISAへの理解を深めてみるとよいでしょう。
 

出典

金融庁 新しいNISA
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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