更新日: 2024.08.20 NISA
毎月NISAに「1万円」積み立てています。昇給で「月2万円」に増やせそうなのですが、NISAより「iDeCo」に1万円を積み立てるべきでしょうか？
NISA口座で毎月1万円積み立て投資している人が、昇給などで投資額を月2万円にする場合、「NISA口座で2万円」か「NISA口座1万円、iDeCo口座で1万円ずつ」のどちらが良いのでしょうか？
本記事ではNISAとiDeCoのメリット・デメリットを解説しながら、シミュレーションを行います。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
NISAとiDeCoのメリット・デメリット
図表1のようにNISAとiDeCoでは似ている部分と異なる部分があります。
図表1
厚生労働省 iDeCoの概要
NISAがiDeCoと比べてメリットとなるのは、拠出限度額が大きい、上場企業の株式にも投資できる、購入時期や金額を自由に決められる、いつでも引き出し可能という点です。しかしiDeCoのように投資額を所得控除することはできません。
iDeCoは、保険商品や定期預金などの多様な金融商品に投資できること、投資額が全額所得控除となり、税金が少なくなることがメリットです。
ただし、iDeCoは原則60歳までは引き出しできないので、急な出費などに対応することはできにくいのがデメリットです。また、受取時の税制優遇措置ですが、退職金が多い人や年金が多くもらえる人などはあまり節税効果が発揮できない可能性もあります。
【PR】資料請求_好立地×駅近のマンション投資
【PR】J.P.Returns
おすすめポイント
・東京23区や神奈川（横浜市・川崎市）、関西（大阪、京都、神戸）の都心高稼働エリアが中心
・入居率は99.95%となっており、マンション投資初心者でも安心
・スマホで読めるオリジナルeBookが資料請求でもらえる
NISAで月2万円、NISAとiDeCoに月1万円ずつのシミュレーション結果
NISA口座で、年利3％で月2万円の積み立て投資を20年継続した場合、運用総額は657万円（投資元本480万円、運用益177万円）となります。
NISA口座とiDeCo口座で、それぞれ年利3％で月1万円の積み立て投資を20年継続した場合、NISA口座もiDeCo口座も運用額は328万円（投資元本240万円、運用益88万円）ずつとなり、運用額はNISA口座で月2万円積み立て投資した場合と変わりません。
ただし、年収450万円の人がiDeCoで毎月1万円の積み立て投資を20年継続した場合をiDeCo公式サイトのかんたん税制優遇シミュレーションを用いて計算した結果、20年間で所得税が約20万円、住民税が約24万円の合計約44万円の節税効果が得られます。
【PR】SBI証券のNISA（ニーサ）
おすすめポイント
【NISA】・投資できる商品が多い
・NISA口座での国内株式 売買手数料0円
【つみたてNISA】
・幅広い投資信託ラインナップ ・100円から積立がスタートできる
まとめ
NISA口座で月2万円の積み立て投資をした場合と、NISA口座とiDeCo口座でそれぞれ月1万円ずつ投資した場合の運用総額は変わりません。
しかし、iDeCo口座での投資金額は全額所得控除となり、年収450万円の人であれば、20年間で約44万円の節税が見込めます。その代わり、iDeCo口座は原則60歳まで引き出すことができませんし、退職金や年金が多い人は節税効果があまりないケースもあります。
また、住宅ローン減税を受けている人やふるさと納税をしている人も節税効果が小さくなるので注意が必要です。自身の退職金や年金、住宅ローン減税やふるさと納税も考慮して節税効果を発揮できそうなら、NISA口座とiDeCo口座の併用も検討してみてはいかがでしょうか。
出典
厚生労働省 iDeCoの概要
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
