資産形成のキーポイントとは何か？　確実に安定して資産を増やすコツ

資産形成のキーとなる、重要なポイントとは何でしょうか？　いうまでもなく、できるだけ確実に安定して資産を増やすことです。しかし、物事に「絶対」はありませんから、どうしたら価格下落の可能性を排除することができるかという議論になります。
 
今回は投資の基本について、私なりの解説と、資産運用のキーポイントを確認してみたいと思います。
 

貯蓄と投資はどう違うのか

まず、貯蓄と投資の違いとは何でしょうか？貯蓄とは、お金を蓄えることで、日常生活資金のような、すぐに必要になるお金を銀行貯金などの流動性の高い状態で保有することをいいます。
 
投資とは、将来の利益を見込んで、教育や老後資金など今すぐ必要にならなくとも今後のために増やしておきたいお金を、価格上昇の可能性のある株式や投資信託などで保有することをいいます。
 
貯蓄と投資とでは、保有の形態が違い、投資の保有の形態である株式や投資信託では、資産が増える可能性もありますが、減る可能性もあり、減る可能性をいかに排除して、安定的に増やしていくかが、投資における資産運用のキーポイントになります。
 

分散投資のメリット

投資における価格変動のリスクを回避する手段として、よく取り上げられるのが分散投資です。分散投資には大きく分けて、次の3種類があります。
 
（1）資産（銘柄）の分散　
（2）地域の分散　　
（3）時間（時期）の分散
 
（1）資産（銘柄）の分散とは、株式・債券・リートなど異なる値動きをする資産や銘柄を組み合わせて、価格変動のリスクを軽減する方法です。
 
株式と債券は経済動向などに応じて、逆の動きをするといわれています。それらを組み合わせることにより価格変動のリスクを減少させることになります。場合によっては、金・プラチナなどの商品投資も分散投資に含めることがあります。
 
（2）地域の分散とは、国内と国外、先進国と新興国というように、異なる国・異なる地域の資産・通貨を組み合わせて投資を行うことにより、価格変動のリスクを軽減するものです。
 
（3）時間（時期）の分散とは、短期間で起こる大きな価格変動を、長期の少額積み立て投資をすることによって、価格変動のリスクを軽減しようとするものです。
 
短期間で多額の投資を行えば、大きくもうかる可能性もありますが、逆に大きく損をする可能性もあります。それを長期で少額ずつ定期的に投資することで、そのような価格変動のリスクをやわらげることができます。
 
この長期少額投資に定額投資を加えたものが、ドルコスト平均法による投資です。
 
ドルコスト平均法には、定額で投資することで、時間による値動きに応じて価格が高い時には少なく、価格の低い時には多く購入することになるため、購入平均単価を抑えることができる効果があります。
 
また、長期投資には、複利効果を大きくするメリットもあります。
 
複利とは、利息の計算方法のひとつです。元本に利息を組み入れたものを、新たな元本として、利息の計算をします。複利効果とは、複利は利息が利息を生むので、最終的な利息総額が多くなり、長く運用するほどその効果は大きくなることをいいます。
 
例えば、10年間、年率10％で100万円を運用した場合の運用結果を比べてみます。
 
〈単利運用の場合〉
元本：100万円
運用益：100万円×10％×10年＝100万円
元本＋運用益： 200万円（100）
 
〈複利運用の場合〉
元本＋運用益：100万円×（1.1の10乗）＝259万円（130）
 
以上のように、複利運用は単利運用に比べ、30％もよくなり、また、長期であればあるほどその効果は大きくなります。
 
分散投資のメリットを要約すると、「いろいろな種類の資産を対象にし、できるだけ世界全域の資産へ投資しているものに、長期・少額の定期定額投資（＝ドルコスト平均法）で複利運用をする」ということになります。
 
例えば、投資信託の全世界株式ファンドのような商品に、ドルコスト平均法で投資をすることも手軽に分散投資できる方法のひとつです。そうすると、理論上、自分の資産が世界経済の成長率に近い形で増えるということになります。
 

投資において絶対に忘れてはならない注意事項

最後にもうひとつ忘れてはならない注意事項があります。それは投資信託の信託報酬手数料などのコストです。投資信託はいろいろな資産に複合的に投資ができて分散投資には最適な手段ですが、信託報酬手数料は要注意です。
 
金融庁もつみたてNISAの対象とする商品には、次の規制をかけています。
指定インデックス投信　信託報酬率： 0.5～0.75％（税抜き）以下
アクティブ運用投信等　信託報酬率： 1.0～1.5％（税抜き）以下
参考：金融庁NISA特設Webサイト「つみたてNISAの対象商品」
 
要するに、信託報酬手数料が低い投資信託でなければ、つみたてNISAの対象商品として認めないということです。
 
信託報酬手数料とは、投資信託の保有額に応じて、保有期間中ずっとかかる手数料です。上記で、価格変動のリスクを軽減する方法のひとつとして、長期保有をあげました。
 
しかし、信託報酬手数料が毎年2%の投資信託を10年継続して持つと、信託報酬手数料は20％、20年だと40％になります。
 
要するに、いくらもうけても、信託報酬手数料として持っていかれてしまう状態になるということです。意外に見落としがちな信託報酬手数料ですが、収支に大きく影響しますので、くれぐれも、ご注意ください。
 

まとめ

今回は資産運用のキーポイントをまとめてみました。皆さんの資産運用のお役に立てば、幸いです。
 
金融庁NISA特設Webサイト「投資の基本」でも、資産運用のポイントとなる事項を網羅されており、わかりやすく解説されていますので、投資をはじめたい方や投資初心者は参考にしてもよいかもしれません。
 
出典：金融庁「NISA特設Webサイト」
投資の基本
つみたてNISAの対象商品
 
執筆者：浦上登（うらかみ のぼる）
サマーアロー・コンサルティング代表　CFP　ファイナンシャルプランナー