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転職後に年収が下がることもある
転職したら年収が上がる確率の方が低い
転職後の年収事情としては、実は転職後に年収が上がる確率よりも下がる確率の方が高いのです。欧米では、転職をすることで年収アップを図ることやポジションアップを狙うことは一般的です。
しかし、日本ではまだまだ勤続年数の長さが給与に反映する企業が多くあります。そのため転職後に年収が下がることも多いのです。
転職で生涯年収は上がる可能性あり
ただし、転職によって生涯年収は上がる可能性があります。本当に好きな企業や職種に転職できれば、長く働き続けることができます。業務のノウハウやスキルを身に付けると、少しずつ給与や役職が上がっていきます。
そのため、年収が一時的に下がっても、生涯年収は上がるのです。
転職して年収が上がりやすいのはどの年代
20代後半は年収アップしやすい
20代後半は実力次第では年収アップがしやすいです。20代後半で同業種に転職する場合、ある程度の経験があるため、即戦力としての期待から給与のベースを上げて、採用を積極的に行うのです。
30代前半も年収アップが狙える
30代前半も年収アップを狙える年代です。30代前半は、約10年間企業で経験を積んでいます。そのため、20代後半と同じように企業は即戦力として30代前半の採用に積極的です。
ただし、これも20代後半と同じように同業種に転職する場合です。異業種に転職する場合は極端にいうと経験ゼロから始めることになりますので年収ダウンする確率は高いでしょう。
40代以上も年収アップは可能
40代でも年収アップは可能です。しかし、どの職種でも年収アップが望めるわけではありません。年収アップが望めるのは以下のような職種です。
●管理職
●専門職
●技術職
40代の管理職は年収アップが可能です。40代の20年以上の社会人経験、人をまとめる力を求めている企業は多いです。
エンジニアや医療、介護、金融などの専門職も40代でも年収アップが望めます。専門職は、企業が変わっても自分の知識や技術を活かせますので、即戦力として企業は期待しています。
開発や設計、生産管理などの技術職も年収アップが望めるでしょう。技術職もこれまでの蓄積した技術があれば、即戦力になるため高収入で採用する企業があります。
転職で年収アップさせる方法
インセンティブで年収アップ
いまだに年功序列の給与体系の企業がありますが、そうした企業に転職しても、勤続年数を理由に年収アップは望めません。そこで、インセンティブで給与を計算している企業に転職することで年収アップさせるのも1つの方法です。
ただし、インセンティブ契約はあなたの働きや結果に応じて給与が決まります。あなたの働きや結果いかんでは、逆に年収が下がることもあるでしょう。
大手企業にこだわらない
大手企業にこだわらないのも年収をアップさせる転職のコツです。大手企業の年収の方が高いと考えられがちですが、年功序列の給与体系になっていたり、既存の社員とのバランスを重視されたりして年収が上がらないことが多いのです。
むしろベンチャー企業のような中小規模の企業の方がインセンティブ方式を採っていることが多いです。
福利厚生・諸手当の充実さで実質的に年収アップ
福利厚生・諸手当の充実さも見逃せないポイントです。住宅手当や家賃補助、通勤手当などの手当が充実していると、年間数十万円の違いになります。同じ給与ベースだとしても、手当が充実していれば数十万円を多くお金を得ることになるのです。
例えば、無料託児所付きの企業があります。民間の託児所に子どもを預けた場合の費用は月5万～10万円程度ですから、その額を年間にすると60万～120万円分の出費が抑えられます。実質年収アップといえるのです。
まとめ
この記事では、転職後の年収は上がるのか下がるのかをお伝えしました。転職して年収が下がる確率の方が、年収が上がる確率よりも高いです。ただし、20代後半～30代前半は企業が即戦力として積極的に採用しており、給与の条件も良くなっています。
また、年収アップさせる方法ですが、転職先を大企業にこだわらずに、小中規模のベンチャー企業も対象としましょう。そうした企業の多くはインセンティブで給与を計算しているところが多く、あなたの働き次第で年収アップが見込めます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：王野浩光
キャリアコンサルタント
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