転職は若いほど有利？ 20～30代の転職時の収入変化と転職の注意点
配信日: 2022.07.29
転職市場の拡大に伴って、幅広い年齢層の人が転職を果たしていますが、やはり若い方が有利に転職できるといわれています。
本記事では、転職が若いほど有利である理由や、転職時の収入変化について年代別に紹介していきます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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転職している人は年間351万人
総務省の調査によると2010年以降、転職者数は右肩上がりの状況にあり、351万人もの人が転職を果たしています。
【図表1】
出典：総務省 増加傾向が続く転職者の状況
転職をする理由として挙げられるのは、「キャリアアップしたい」「収入アップを目指したい」「今の職場に不満がある」など、人それぞれです。
以前は「3年勤めて一人前になるという考えが浸透している」「転職の情報が集めにくい」などの理由から、転職したくてもできないという人が多くいました。
しかし、近年は転職サイトや転職エージェントなど、転職を支援するサービスが充実していることから、転職を実現しやすい環境といえるでしょう。転職することがスタンダードになりつつあるなかで、転職することに対してポジティブな印象を持つ人も増えていることから、心理的にも転職しやすい時代となっています。
そのため、もし現職に何らかの不満があったり、さらなるキャリアアップや収入アップを目指したい場合は、前向きに転職を検討してみるとよいでしょう。
若いときに転職した方が年収が高くなるのか？
厚生労働省のデータによると、転職による年収の増減について、年代別に見てみると図表2のようになります。
【図表2】
| 年齢 | 増加（％） | 減少（％） |
|---|---|---|
| 19歳以下 | 42.8 | 27.4 |
| 20～24歳 | 47.6 | 21.6 |
| 25～29歳 | 37.2 | 32.3 |
| 30～34歳 | 41.1 | 31.9 |
| 35～39歳 | 37.4 | 33.7 |
| 40～44歳 | 39.1 | 28.5 |
| 45～49歳 | 37.7 | 28.0 |
| 50～54歳 | 32.6 | 37.6 |
| 55～59歳 | 21.4 | 47.7 |
| 60～64歳 | 11.9 | 71.3 |
| 65歳以上 | 19.8 | 53.2 |
| 計 | 34.9 | 35.9 |
出典：厚生労働省 令和2年雇用動向調査結果の概要
若い世代の方が年収が増加している割合が高く、逆に高齢になればなるほど年収が減少している割合が高くなっています。つまり、年齢に関係なく転職ができるようになっているとはいえ、「転職するなら若い方が有利」というのが実情です。
若い人材の方が、将来性があるのはもちろん、ポテンシャルも評価されやすい強みがあります。また、労働力不足が懸念されている日本においては、「長期的に勤務できる見込みがある人材」は非常に貴重であるため、多くの企業から歓迎されやすいのです。
やみくもに転職するのはおすすめできませんが、しっかりとキャリアビジョンを明確にして転職する理由を整理できていれば、現職よりも高待遇で勤務できる可能性は高いでしょう。
さらに、20代の中盤までであれば、「第二新卒」という枠で応募できるチャンスもあることから、若ければ若いほど選択肢が増えるのは間違いありません。若い世代は有利に転職活動を進められる可能性が高いので、転職に興味がある方は、情報収集だけでも行う価値はあるでしょう。
20～30代で転職するときの注意点
基本的にメリットが多い若い世代の転職ですが、下記のような注意点も存在します。
・ミスマッチが起こりやすい
・勤続年数によっては「すぐに辞める」など、ネガティブなイメージを持たれやすい
・スキル不足と評価される恐れがある
若い世代は社会人としての経験が少ないため、未経験の職種や業界へ転職する際には、ミスマッチが起こりやすいです。20～30代は未経験の職種や業界への転職もしやすいとはいえ、情報収集が不十分だとミスマッチを起こしてしまい、短期間での離職につながってしまう恐れがあります。スキルが足りていないと、転職希望先から高評価を得られない可能性にも留意し、日々スキルアップを目指す姿勢も重要です。
また、前職を短期間で辞めている場合は、「辞めグセがあるのでは？」という疑念を持たれてしまい、悪印象を与えてしまう可能性があります。そのため、前職の在職期間が短い場合は、先方が納得できるような明確な転職理由を用意しておき、前向きな気持ちで働く意思をアピールする必要があるでしょう。
上記のような注意点があるのは確かですが、やはり20～30代は有利に転職活動を進められる可能性が高いです。そのため、紹介した注意点を認識し、自分の欠点や足りていない部分を補強する（またはこれから補強する意思を示す）ことを意識してみるとよいでしょう。
出典
総務省 増加傾向が続く転職者の状況 ～2019 年の転職者数は過去最多～
厚生労働省 令和2年雇用動向調査結果の概要より 4 転職入職者の状況
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
