さらに、コロナ禍による在宅勤務、外出自粛や巣ごもりの増加なども電力需要に影響を及ぼすこととなるでしょう。
今回は、あらためて私たちが実践できる家庭の節電方法について確認してみたいと思います。
執筆者：高橋庸夫（たかはし つねお）
ファイナンシャル・プランナー
住宅ローンアドバイザー ,宅地建物取引士, マンション管理士, 防災士
サラリーマン生活２４年、その間１０回以上の転勤を経験し、全国各所に居住。早期退職後は、新たな知識習得に貪欲に努めるとともに、自らが経験した「サラリーマンの退職、住宅ローン、子育て教育、資産運用」などの実体験をベースとして、個別相談、セミナー講師など精力的に活動。また、マンション管理士として管理組合運営や役員やマンション居住者への支援を実施。妻と長女と犬１匹。
使用状況を見える化する「HEMS」
最近の新築住宅では標準化されつつある「HEMS（ヘムス）」とは、Home Energy Management System（ホーム・ エネルギー・マネジメント・システム）の略です。使用している電気やガスなどの利用状況を見える化することで、リアルタイムで家庭内のエネルギー管理ができるようになり、節電やCO2削減などにも効果があるといわれています。
HEMSを既存住宅に導入する場合には、おおむね5万から20万円程度の費用が掛かるといわれています。工事方法についてはメーカーによって異なりますが、家電ごとの電力使用量を計測するブレーカーや情報を受信するためのルーターの設置工事などが必要となります。一部の自治体では補助金を支給する場合もありますので、事前に確認しておきましょう。
HEMSの導入によって、スマートフォンでいつでもどこでも電力の使用状況が確認できたり、エアコンなどの家電の電源を外出先からオン・オフすることもできます。また、小型のメーターをコンセントに差し込み、計測したい家電製品をつなぐだけで電気料金、電力量、CO2排出量などが測定できる装置などもあります。
待機電力を削減しよう
待機電力とは、電化製品やガス機器などの電源がオフになっている状態でも消費してしまう電力のことをいいます。これらの機器の中には、時計やタイマーなどの機能を維持するために待機電力を消費してしまう場合があります。例えば、テレビやエアコンなどがリモコンの操作で起動できるのも機器が待機状態となっているからです。
資源エネルギー庁によると、一般的な家庭での待機電力は消費電力量の5％以上とのことです。多くの電化製品は、やはり常時通電しておくことが必要となるケースが多いと思われます。
例えば、電話機（FAX）やルーターなどのネットワーク機器、冷蔵庫などは常時通電が必要となります。その上で、エアコンや扇風機、暖房機器、加湿器、除湿器、あるいは充電のための機器など、一定の時期を除いて長期間使用しない電化製品などは、コンセントから外して無駄な待機電力を消費しないようにすることも有効となるでしょう。
また、オン・オフスイッチが付いた電源タップを利用することで、機器ごとにこまめに電源をオフにすることも有効な手段の1つと思われます。
電化製品の節電テクニック
節電（省エネ）に共通した手段として、電化製品などの計画的な買い替えが挙げられます。
電化製品はほぼ毎年新製品が登場しますが、一般的にはそれに伴って省エネ性能も向上しています。まだ使えるからといって古い電化製品を使い続けるより、思い切って省エネ性能が格段に向上した新製品に買い替えることによって、新製品の購入費用と年間の使用電気料金を含めてもお得となるケースはたくさんあります。無理のない範囲で買い替え計画を実践していきましょう。
電化製品ごとにもさまざまな節電テクニックがあります。例えば冷蔵庫は、設定温度を調整することで消費電力に違いが出ます。季節ごとに設定温度を調整し、詰め過ぎに注意するなどして節電につなげることができます。
また、エアコンは設定温度の調整は当然として、扇風機やサーキュレーターを併用する、頻繁に電源オン・オフすることを避ける、最も省エネ効果が高いとされる「自動運転」を使うなど、さまざまな節電方法があります。
電化製品ごとの最も効率が良い、正しい使い方を知ることも重要な節電テクニックであるといえるでしょう。
まとめ
われわれ一人ひとりが節電を意識することで、結果として、CO2排出量の削減など地球環境を守ることにもつながります。そして、節電によってわれわれが負担する電気料金も節約されることになります。今回は節電をテーマに考えてみましたが、家計にとっては電気料金の節約も重要なテーマでありますので、電力会社の見直しや契約アンペアの変更なども必要な知識となるでしょう。
当然ながら、現代は電気無くして生活できない時代です。また、日本は国土も狭く、エネルギー資源をほとんど有していない国です。今後もわれわれ一人ひとりが節電に努めていくことが重要となるでしょう。
出典
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネって何？
執筆者：高橋庸夫
ファイナンシャル・プランナー
