更新日: 2021.06.25 家計

空き時間でフードデリバリーの配達員をしたい! 実際にはどれくらい稼ぐことができる?

空き時間でフードデリバリーの配達員をしたい! 実際にはどれくらい稼ぐことができる?
近頃は、Uber Eatsや出前館のようなフードデリバリー業者が増えました。
 
それに伴い、街中で自転車の配達員をよく見かけるようになりましたね。空いた時間で配達員のアルバイトをできないかと思う人もいるのではないでしょうか。
 
ツナグ働き方研究所(東京都千代田区)は、都市圏在住の15歳から64歳3777人を対象に、「フードデリバリー」の仕事に関する就業意識と実態について調査を実施しました(※)。
 
実際、フードデリバリーの配達員でどのくらい稼げるのでしょうか。早速結果を見ていきましょう。
 
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

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フードデリバリーサービス配達員として働きたい理由は「空いた時間を活かしたい」

フードデリバリー配達員として働きたい「希望者」と、フードデリバリー配達員としてすでに働いたことのある「経験者」に、仕事をやりたいと思った理由について聞いたところ、どちらにおいても、最も多い回答は「空いた時間を活かして効率的に稼ぎたいから」でした。
 
「経験者」の35.1%、「希望者」では56.0%と半数以上が、空いた時間をうまく活かしたいと回答しています。一方、「自分次第でたくさん稼げると思ったから」という回答は、「希望者」「経験者」ともに15.0%でした。
多くの収入を得たいというよりは、空いた時間を有効に活用したいという意向が強いことがわかります。
 
経験者においては「手っ取り早く登録できてすぐに仕事を始められると思ったから」が23.0%、「コロナ禍で仕事がなくなるなど他に選択肢がなかったから」が12.3%と、一刻も早く収入を得たいという差し迫った理由から仕事を始めたという回答も見られました。
 

フードデリバリーの仕事を掛け持ち意向は3割

では、「掛け持ち」の意向について見てみましょう。1社だけのフードデリバリーで働くのか、あるいは、複数のフードデリバリーを掛け持ちするのかどちらでしょうか?
 
本業として1社のフードデリバリーサービスだけで働くと回答した人は、「希望者」で22.5%、「経験者」で33.7%となりました。一方で、フードデリバリーの仕事を本業としつつ、他のフードデリバリー業者でも掛け持ちしながら働くという兼業派が、「希望者」で30.0%、「経験者」で27.8%となりました。
 
フードデリバリー配達員として働きたい「希望者」のほうが掛け持ち希望が多く、働いたことのある「経験者」では若干掛け持ち意向が少ない結果となりました。実際にフードデリバリーを経験した人は、掛け持ちで働くのは厳しいと思っているのかもしれませんね。
 
また、他の仕事を本業としながら配達員の仕事を副業として働くという人の割合は、「希望者」で43.5%、「経験者」で24.6%でした。「希望者」では「空いた時間を活かして効率的に稼ぎたい」という動機が顕著だったこともあり、副業として働きたいと考える人が多いようです。
 

空いた時間フードデリバリー配達員で5万円以上稼ぎたい人は35%だが、思っているほど稼げない?

空いた時間をうまく活かしたいという動機が多いなら、働く時間についてはどう考えるのでしょうか? また実際にどれぐらい働いて、どれぐらい収入を得ているのでしょうか?
 
この調査では、月に「50時間まで」が「希望者」では89.0%、「経験者」では87.0%と、どちらも週2回程度と考えているようです。稼働時間と収入の希望と実態からも、フードデリバリーの仕事では、やはり「空いた時間を活かして効率的に稼ぎたい」という意向が強いことが浮き彫りになりました。
 
一方、収入については、「希望者」では月に「5万円まで」を望む人が65.0%となりました。月に5万円以上稼ぎたいという人も35.0%いるものの、「経験者」で5万円以上稼げたのは21.0%にとどまっていることから、多くの人が期待しているほど稼げないことがわかりました。
 
手軽に始められそうなフードデリバリー配達員。空いた時間を少しでもお金に変えたいと思う人は、トライしてみてはいかがでしょう。本業にするには相当頑張らないと厳しいかもしれませんが、副業でちょっとしたお小遣い稼ぎでよいならば試してみてもいいのではないでしょうか。
 
[出典]
※株式会社ツナググループ・ホールディングス「 【ウィズコロナの多様な仕事観調査3】フードデリバリー就業意識調査Vol.2」(株式会社 PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部