更新日: 2024.10.10 その他家計

家計管理のためレシートをどのように活用すべき? FPが管理方法を解説

家計管理のためレシートをどのように活用すべき? FPが管理方法を解説
将来のお金のことが心配になったとき、「まずは家計管理をしっかりしなくては!」と思われる方は多いのではないでしょうか。家計管理は資金計画を立てる上でとても大切なことであり、最も基本的なことです。
 
家計管理をする際、レシートがとても役に立つことをご存じでしょうか。以下では、家計管理においてレシートをどう役立てるのかを解説します。
中村将士

執筆者:中村将士(なかむら まさし)

新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 CFP(R)(日本FP協会認定) 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー

私がFP相談を行うとき、一番優先していることは「あなたが前向きになれるかどうか」です。セミナーを行うときに、大事にしていることは「楽しいかどうか」です。
 
ファイナンシャル・プランニングは、数字遊びであってはなりません。そこに「幸せ」や「前向きな気持ち」があって初めて価値があるものです。私は、そういった気持ちを何よりも大切に思っています。

レシートで支出を把握する

家計管理の目的は、収入と支出を把握し、手元に残るお金をコントロールすることにあります。ですから、家計管理において収入と支出を把握することは最も基本的なことになります。
 
収入の把握は比較的簡単です。サラリーマンやパートタイマーであれば、会社から受け取る給与明細や源泉徴収票などで確認ができます。
 
家計管理において苦戦を強いられるのは支出の把握です。一般に、収入は1ヶ月に一度の把握だけで済みますが、支出は1ヶ月当たり数えきれないほど行われます。原則として、現金を支出するたびにレシートを受け取るので、それを記録すれば支出を把握することができるといえます。しかし、それは気が遠くなるような作業のように思われます。このため、支出の把握には工夫が必要といえます。
 
家計管理の方法は、(1)家計簿をつける、(2)家計簿アプリを使うことが考えられます。いずれの場合であっても、レシートを活用することで支出の把握を簡単にすることができます。その方法について、以下の項目で解説します。
 

家計簿をつける場合のレシート活用方法

家計簿をつけるとき、気を付けないといけないことは「毎日記録しないこと」です。毎日記録すること、それ自体が悪いわけではありません。毎日記録しようとすると続けるのが大変になり、いつの間にか家計簿をつけるのをやめてしまう恐れがあるということです。家計簿をつけるのは1週間に一度、あるいは1ヶ月に一度で構いませんので、続けられるペースで行ってください。
 
レシートは、支出(費用)の種類ごとに分類しておくと便利です。支出の種類とは「どのようなことにお金を使ったか」という意味で、具体的には以下のようなものがあります。
 

食費 食事に係る費用
水道光熱費 電気代、ガス代、水道代
住居関連費 家賃、住宅ローン、固定資産税など
通信費 携帯電話・スマートフォンの通話料、インターネット利用料など
車両関連費 駐車場代・ガソリン代・自動車税など
教育費 保育園・幼稚園・学校・塾・習い事に係る費用
保険料 生命保険・医療保険などの費用
その他 上記以外の費用

 
家計簿をつけるときに、レシートの金額を集計すれば、どこにお金を使っているのかを把握でき、家計管理がしやすくなります。ただし、上記の支出の中には口座引き落としのものも含まれていますので、その場合は通帳を確認する必要があります。
 

家計簿アプリにおけるレシート活用方法

近年、家計簿アプリも注目を集めています。その理由の1つに、「スマートフォンのカメラでレシートを撮影するだけで家計簿が作成できる機能がある」ことが挙げられます。レシートはここでも活用できるということです。
 
ちなみに、アプリでは家計簿に金額を自動入力してくれるだけでなく、支出の分類も自動で行ってくれます。また、銀行口座や証券口座と連動しているものもありますので、上手に利用すれば金融資産の把握も可能となります。
 

まとめ

レシートは、現金で支出をしたときに受け取ります。つまり、現金による支出を把握できるものといえます。支出を把握することは、家計管理において大事なポイントです。この記事では、レシートを活用する場面を2種類紹介しました。(1)家計簿をつける場合と(2)家計簿アプリを利用する場合です。
 
家計簿を手書きにするかアプリを利用するかは、どちらが良くてどちらが悪いというものではなく、各人の好みにより選択するのが良いと思います。ストレスなく家計管理をして、目標を実現していってください。
 
執筆者:中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 CFP(R)(日本FP協会認定) 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー

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