更新日: 2024.10.10 その他家計

缶チューハイを飲む頻度は? 買うときに度数や価格をどれくらい意識してる?

缶チューハイを飲む頻度は? 買うときに度数や価格をどれくらい意識してる?
気軽に飲めて後片付けもラクな缶チューハイ。冷蔵庫に常備しているという方も少なくないのでは?そんな缶チューハイですが、度数の高いものから低いものまでさまざま。もちろん価格も違いますね。
 
今回は、缶チューハイの度数や価格帯について、世間がどう思っているかをチェックしてみましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

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缶チューハイ、どれくらいの頻度で飲んでいる?

酒文化研究所が発表した缶チューハイについての調査結果(※1)を見てみます。これは101人のお酒好きを対象に行われたもの。回答者は週に2~3日以上飲酒する方で、男女比は7:3、40代~60代が7割を占めているとのことです。
 
まず、缶チューハイを飲む頻度はどれくらいなのでしょうか。
 

【缶チューハイの飲用頻度】


1位:週に1〜2本 23%
2位:月に1本以下 22%
3位:週3本以上 20%
4位:月に2〜3本 19%
5位:飲まない 16%

 
お酒好きで缶チューハイを飲まない人は、16%という結果に。それ以外はほぼ真っ二つに分かれていて、週に複数本飲む人(43%)もいれば、月に数本飲むか飲まないかという人(41%)もいるということがわかりました。
 
缶チューハイは比較的若い層が好んで飲んでいるイメージがありましたが、40代~60代が回答者の7割を占めているにもかかわらずこの結果ですから、いまや缶チューハイは年代問わず気軽に飲まれているものと考えられます。
 

缶チューハイの度数や価格、意識している?

では、缶チューハイを買うときに度数や価格をどれくらい意識するものなのでしょうか。
 

【缶チューハイのアルコール度数を確認するか】


・必ずする 58%
・ときどきする 23%
・どちらとも言えない 9%
・あまりしない 5%
・しない 5%

 
必ず確認するという人が6割近くに。「しない」計は10%と少数派でした。
 
いまではストロングタイプの度数9%のものもあれば、甘めで飲みやすい4%程度のものなど、缶チューハイのアルコール度数もさまざま。ビールや日本酒、焼酎やワインなどと比べてアルコール度数の幅が広いため、しっかり確認してから買う人が多いのでしょうか。
 
買う際にネックとなるのが、やはり価格。気軽に飲める缶チューハイは価格もお手頃であってほしいものですが、いくらくらいが適正と考えられているのでしょうか。
 

【買ってもいいと思う缶チューハイの価格帯(350ml)】


1位:110円超150円以下 40%
2位:150円超200円以下 24%
3位:110円以下 10%
4位:200円超250円以下 7%
5位:250円超 5%

 
ボリュームゾーンは110円〜200円以下という結果になりました。高すぎても安すぎても買おうと思う人は少ないようですね。例えば150円の缶チューハイを週に2本飲むとすると、1ヶ月で1200円以上はかかるという計算に。それでも、外飲みと比べるとだいぶ安く済ませられますね。
 
ちなみに、総務省の家計調査報告(※2)によると、2人以上の世帯の消費支出は以下のとおり。

【二人以上の世帯の支出(2021年7月分)】
 
・消費支出全体:26万7710円

(うち食料:8万0313円)
(うち酒類:3958円)

先ほどの計算を単純に2倍すると、1ヶ月のお酒代3958円のうち、2400円は缶チューハイということになります。このデータだけを組み合わせると、缶チューハイは多くの家庭で愛飲されていると考えられそうです。
 
お酒代に近い支出項目を探してみると、「乳卵類:4055円」、「油脂・調味料:3801円」などが挙がります。「だいたい卵や牛乳、調味料と同じくらいの金額をお酒にかけているんだな……」と考えることで、家計の見直しにも応用できそうですね。
 
ちなみに、総務省には「新型コロナウイルス感染症により消費行動に大きな影響が見られた主な品目など」がピックアップされた図表も。(※3)
 
これによると、巣ごもりの影響のない2019年7月と比較し、2021年7月の「チューハイ・カクテル」の実質増減率はプラス46.9%になっています。いっぽうで、「飲酒代」はマイナス78.4%。家飲みにシフトし、缶チューハイの需要が高まっていることがわかります。
 
価格も手頃で後片付けもラク。そんな缶チューハイは、これからもさまざまな商品が発売されそうです。家事や仕事をがんばったご褒美に、週末のお楽しみに、適量を楽しみたいものですね。
 
※1 酒文化研究所 8割が確認、缶チューハイのアルコール度数
※2 ※3 総務省 家計調査(二人以上の世帯)2021年(令和3年)7月分
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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